【訃報】島 悟 氏死去 京都文教大教授(共同通信、京都新聞)
[2009年12月15日(Tue)]
『自殺実態白書』の執筆者のお1人で、
京都文教大学教授、産業精神保健研究所長、神田東クリニック
院長の 島 悟 先生が、あまりにも早く亡くなってしまわれた。
まさか。いまだに信じられない気持ちである。
ほんとうに悔しく、寂しく、残念でならない。
島先生のご冥福を心よりお祈り申し上げます。
●
1年半前、島先生は、はるばる宮崎県までお越しくださった。
宮崎県の財界トップ、リーダーの皆様方向けのご講演を聴講。
産業精神科医のお立場から、高度な内容をわかりやすく
具体的にお話しいただき、たいへん勉強になった。
島先生の穏やかで誠実、なおかつ熱いお人柄ともあいまって、
忘れられない時間となった。
微力なりとも島先生の思いを引き継ぎ、ぜひ実現させていきたい。
以下、引用
* * * * *
2009(平成21)年12月15日(火)
47NEWS(共同通信社)
トップ>共同ニュース
島 悟 氏死去 京都文教大教授
http://www.47news.jp/CN/200912/CN2009121501000372.html
島 悟 氏
(しま・さとる=京都文教大教授、産業精神保健研究所長、
産業精神医学)
14日午後1時10分、すい臓がんのため
奈良市西新屋町20の自宅で死去、58歳。
京都府出身。葬儀・告別式は17日正午から
奈良市佐保台1の3574の4、ならやま会館で。
喪主は 妻 良子(よしこ)さん。
神田東クリニック院長。東京経済大教授などを歴任し、
多くの企業で精神科産業医を務めた。
共同通信 2009年12月15日(火)13時51分
◇ ◆ ◇ ◆ ◇
2008(平成20)年02月28日
京都新聞
トップ>文化・文芸・教育アーカイブ>知ってナットク
知ってナットク ニュースのポイント
自殺防止 政府や企業に動き拡大
http://www.kyoto-np.co.jp/info/education/natoku/080228.html
1990年以降の自殺者数の推移
Q 自殺3万人時代と言われて久しいですね。
A 戦後の自殺者数は2万人を超えた1954年、
2万5,000人超の83年の2回のヤマを経て、
98年に3万2,000人に達しました。
以降、誤差範囲の増減はあるが、超え続けています。
昨年も超えたとみられ、実に10年連続。
戦後最も高く長いヤマになりました。
Q 3万人台に乗った98年は前年から35ポイント増の
激増でした。
A 都市部での自殺者数が跳ね上がったこの年は、
財政構造改革法成立など経済をめぐる
橋本内閣の構造改革が本格化した97年の翌年です。
産業精神保健研究所理事長で、国内外の自殺事情に詳しい
島 悟・京都文教大教授は
「社会の仕組みが根底的に変化したことによる、
いわばリストラ自殺」
と分析しています。
Q リストラされた失業者が自殺したのですか。
A 会社に残った者も、不採算部門の切り捨てなどで転勤したり、
中年になって初めて営業に出されたり。
島教授は
「多くの人が慣れた仕事を失い、
仲間や家族から切り離された孤独、孤立感で死を選んだ」
とみます。
Q 「自殺は個人の事情」
としてきた政府も重い腰を上げつつあります。
A 避けられる死であり、社会的対策が必要として、
2006年に「自殺対策基本法」が成立。
翌年の「自殺総合対策大綱」は地方自治体や医療機関、
民間団体が連携する際の指針を示します。
Q 企業ではどんな取り組みが始まりましたか。
A フレックスタイムや在宅勤務を見直して
定時出勤で朝礼をしたり、メール連絡をミーティングに
変えてコミュニケーションを再構築するところも。
「多忙でも風通しがいい企業は、自殺者が出にくい。
日本企業のトップは、もっと社員に自分の意志を伝える
必要がある」
と島教授は指摘します。
Q 地方の自殺者数も、なかなか減りません。
A 自殺率(人口10万人当たりの数字。03年)の
県別ワーストは秋田(44)、青森(39)、岩手(37)。
京都府内のワーストは京丹後市で、
昨年の自殺率は60でした。
市はうつ病予防や多重債務相談・支援室を設けるなど
努力しています。
戸別訪問など孤立感を防ぐ対策も急務ですが、ある地域では
「温泉が出たら、自殺が減った」
との逸話もある。
地場産業を元気づけ、地域を活性させることも大切です。
Q うつとの関係も重要視されていますね。
A 多くの人が自殺前、うつ状態に陥るといわれます。
企業や地域の対策にはメンタルケアの視点が不可欠です。
島教授はさらに身近なサインとして
「酒に注意して」
と指摘。
アルコールはうつを悪化させ、薬の効果を悪くし、
死への恐れをなくします。
「『毎日少量』でも駄目。断酒曜日を決めるなど、
酒が背中を押す死を、自分から遠ざけて」
と助言します。
京都新聞 2008年02月28日掲載
* * * * *
以上、引用終わり
京都文教大学教授、産業精神保健研究所長、神田東クリニック
院長の 島 悟 先生が、あまりにも早く亡くなってしまわれた。
まさか。いまだに信じられない気持ちである。
ほんとうに悔しく、寂しく、残念でならない。
島先生のご冥福を心よりお祈り申し上げます。
●
1年半前、島先生は、はるばる宮崎県までお越しくださった。
宮崎県の財界トップ、リーダーの皆様方向けのご講演を聴講。
産業精神科医のお立場から、高度な内容をわかりやすく
具体的にお話しいただき、たいへん勉強になった。
島先生の穏やかで誠実、なおかつ熱いお人柄ともあいまって、
忘れられない時間となった。
微力なりとも島先生の思いを引き継ぎ、ぜひ実現させていきたい。
以下、引用
* * * * *
2009(平成21)年12月15日(火)
47NEWS(共同通信社)
トップ>共同ニュース
島 悟 氏死去 京都文教大教授
http://www.47news.jp/CN/200912/CN2009121501000372.html
島 悟 氏
(しま・さとる=京都文教大教授、産業精神保健研究所長、
産業精神医学)
14日午後1時10分、すい臓がんのため
奈良市西新屋町20の自宅で死去、58歳。
京都府出身。葬儀・告別式は17日正午から
奈良市佐保台1の3574の4、ならやま会館で。
喪主は 妻 良子(よしこ)さん。
神田東クリニック院長。東京経済大教授などを歴任し、
多くの企業で精神科産業医を務めた。
共同通信 2009年12月15日(火)13時51分
◇ ◆ ◇ ◆ ◇
2008(平成20)年02月28日
京都新聞
トップ>文化・文芸・教育アーカイブ>知ってナットク
知ってナットク ニュースのポイント
自殺防止 政府や企業に動き拡大
http://www.kyoto-np.co.jp/info/education/natoku/080228.html
1990年以降の自殺者数の推移
Q 自殺3万人時代と言われて久しいですね。
A 戦後の自殺者数は2万人を超えた1954年、
2万5,000人超の83年の2回のヤマを経て、
98年に3万2,000人に達しました。
以降、誤差範囲の増減はあるが、超え続けています。
昨年も超えたとみられ、実に10年連続。
戦後最も高く長いヤマになりました。
Q 3万人台に乗った98年は前年から35ポイント増の
激増でした。
A 都市部での自殺者数が跳ね上がったこの年は、
財政構造改革法成立など経済をめぐる
橋本内閣の構造改革が本格化した97年の翌年です。
産業精神保健研究所理事長で、国内外の自殺事情に詳しい
島 悟・京都文教大教授は
「社会の仕組みが根底的に変化したことによる、
いわばリストラ自殺」
と分析しています。
Q リストラされた失業者が自殺したのですか。
A 会社に残った者も、不採算部門の切り捨てなどで転勤したり、
中年になって初めて営業に出されたり。
島教授は
「多くの人が慣れた仕事を失い、
仲間や家族から切り離された孤独、孤立感で死を選んだ」
とみます。
Q 「自殺は個人の事情」
としてきた政府も重い腰を上げつつあります。
A 避けられる死であり、社会的対策が必要として、
2006年に「自殺対策基本法」が成立。
翌年の「自殺総合対策大綱」は地方自治体や医療機関、
民間団体が連携する際の指針を示します。
Q 企業ではどんな取り組みが始まりましたか。
A フレックスタイムや在宅勤務を見直して
定時出勤で朝礼をしたり、メール連絡をミーティングに
変えてコミュニケーションを再構築するところも。
「多忙でも風通しがいい企業は、自殺者が出にくい。
日本企業のトップは、もっと社員に自分の意志を伝える
必要がある」
と島教授は指摘します。
Q 地方の自殺者数も、なかなか減りません。
A 自殺率(人口10万人当たりの数字。03年)の
県別ワーストは秋田(44)、青森(39)、岩手(37)。
京都府内のワーストは京丹後市で、
昨年の自殺率は60でした。
市はうつ病予防や多重債務相談・支援室を設けるなど
努力しています。
戸別訪問など孤立感を防ぐ対策も急務ですが、ある地域では
「温泉が出たら、自殺が減った」
との逸話もある。
地場産業を元気づけ、地域を活性させることも大切です。
Q うつとの関係も重要視されていますね。
A 多くの人が自殺前、うつ状態に陥るといわれます。
企業や地域の対策にはメンタルケアの視点が不可欠です。
島教授はさらに身近なサインとして
「酒に注意して」
と指摘。
アルコールはうつを悪化させ、薬の効果を悪くし、
死への恐れをなくします。
「『毎日少量』でも駄目。断酒曜日を決めるなど、
酒が背中を押す死を、自分から遠ざけて」
と助言します。
京都新聞 2008年02月28日掲載
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以上、引用終わり