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NPO法人宮崎自殺防止センターを応援したい

NPO法人国際ビフレンダーズ 宮崎自殺防止
センターでボランティア活動を始めました。
いろいろと勉強中です。

なお、このブログは、自死等の相談に応じるものではありません。


NPO法人宮崎自殺防止センター
■ TEL 0985(77)9090
■ 毎週 日・水・金曜日
   午後8時から午後11時まで(3時間)


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医療政策の転換を(連載企画「KAROSHI−問われる医療労働」)(医療介護CBニュース) [2008年11月08日(Sat)]
ナイチンゲールの
「犠牲のない献身こそが、真の医療奉仕につながる」
ということばを初めて知り、納得した。
長期的に見て、本道だと思う。

政学官民報を挙げて、医療制度のシステムの改革について、
国を挙げた議論、政治的な力が必要である。

以下、引用

*******

2008(平成20)年11月08日(土)
医療介護CBニュース(キャリアブレイン)
トップ>ニュース>話題・特集

第5回「医療政策の転換を」(連載企画「KAROSHI−問われる医療労働」)
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/19058.html

矛盾深める現場
「医師や看護師の過重労働のベースには『聖職者意識』
があり、少ない人員で高度な医療を支える“原動力”
になってきた。自分の身を顧みず、医療に尽くす
非常に尊い考え方だが、限度がある。
医師や看護師の労働は、もはや“破断限界”に達している」
 
「過労死弁護団全国連絡会議」の代表幹事として、
医師や看護師を含む多くの過労死裁判に携わってきた
松丸正さんが、医療現場の労働環境に危機感を強めている。

小児科医中原利郎さんは、40歳代半ばで、一般の小児科医の
1.7倍に当たる月平均5.7回の当直を強いられた。
翌日の通常勤務を含め、連続勤務が32時間以上に及ぶことも
少なくなかった。行政訴訟では、
「うつ病の原因として業務外の出来事は見当たらず、
病院での業務が精神疾患を発症させ得る危険性を内在していた」
として労災を認定。民事訴訟の控訴審判決でも、病院側の
「安全配慮義務違反」は否定したが、うつ病と業務との因果関係は
明確に認めた。

また、看護師村上優子さんは、日勤を終えた後、最大で4時間の
残業を余儀なくされ、帰宅が午後10時ごろになるときがあった。
そのまま睡眠を取れず、午前零時半からの深夜勤に入るなど、
日勤から深夜勤、準夜勤から日勤の勤務間隔が5時間程度しかないことも
少なくなかった。
大阪高裁は、村上さんの時間外労働を「過労死認定基準」以下の
月50−60時間と算定したが、
「過労死認定の判断は、時間外労働時間の量のみに基づくのは
相当ではなく、その量に併せ、業務の質的な面を加味して
総合的に判断する必要がある」
として、労災認定した。

中原さん、村上さんの裁判などを通じ、松丸さんは、
「医師や看護師の過労死を防ぐには、医療現場が『労働基準法』
を順守することが欠かせない」
と指摘する半面、医療労働をめぐる根本的な“矛盾”について強調する。
「当直を労働時間として認め、賃金や代休を保障する、
完全交代勤務や夜勤制限を実施するなど、医師や看護師がまともな
労働条件で働けるようにすることが喫緊の課題。
しかし、労基法が“壊れている”現場に、一気に守らせようとすると、
逆に医療が立ち行かなくなる。日本の医療現場は、
『医療従事者か、医療か、どちらが先に壊れてしまうか』と
いうほどに、自己矛盾をはらんでいる」

医療費抑制政策の限界
「当直明けの通常勤務の休み時間に、医師がベッドに腰掛け、
壁に寄り掛かって仮眠している姿を見た時には、何とかしてやらなければ
と、心が痛んだ」

栃木県済生会宇都宮病院(宇都宮市)では、小児科医が不足し、
勤務医が32時間の連続勤務を月7−9回もこなさなければならなかった
時期がある。

同病院の院長で、NPO法人(特定非営利活動法人)「医療制度研究会」
の理事長を務める中澤堅次さんが、当時を振り返りながら、
医療現場の矛盾について打ち明ける。

「病院経営では、多かれ少なかれ、どの病院も無理している。
過労死裁判などを通じ、医師や看護師の過酷な労働が明らかになって
いるが、労基法を守れている病院は1つもないだろう。
言い換えると、病院が労基法を守れないことを国が放置してきたと言える」

中澤さんは、病院側の「安全配慮義務違反」を認めなかった
中原さんの民事訴訟の控訴審判決について、小児科医が6人から3人に
半減し、当直の負担が中原さんに及んだことなどを挙げ、
「(平均して)月6回以上の当直が常態化することは、
人間の精神的・肉体的な疲労回復能力を超える。
判決ではうつ病という疾患とその予知に問題がすり替えられているが、
過剰な日常労働の負荷と自殺との関係で議論され、その結果で
病院の責任範囲は決められるべきだと思う。
この問題は病院の責任だけでは終わらず、その上に社会問題化している
医師不足にまで議論が及び、医療の構造的な問題が検討されるべきである」
と言う。

中澤さんは、長年の医療費抑制で医師不足などを深刻にした
国の医療政策の在り方を問い直す必要性を訴える。

病院は、医師や看護師を増やそうとしても、医師がいないから、
余裕のある体制を整えるほどの人員を雇うことができない。
一方、マンパワーに合わせて救急の受け入れをやめたり、
診療科や病棟を閉鎖・縮小したりすると、収益が下がるのは
当然だが、地域では“たらい回し”状態になり、非難を招く。
医師不足問題は病院だけで解決できるわけでもない。

このように、日本の病院が“負のスパイラル”に直面している
ことについて、中澤さんは、
「病院が危機感を持って、何とか医師や看護師を確保しようと
しても、絶対数が不足している上に、経営上の資金不足で
自由に医師が増やせない。労基法を順守したくても、
実情は不可能である。
では、『なぜ、こんな問題が起きるのか』を追究していくと、
医師の養成を医療費抑制の手段としてきた医療政策に原因が
あることが分かってくる」
と指摘。こうして医療労働の問題の本質を突き詰めていくと、
「医師や看護師不足の解決には、財源を確保し、需要に合わせて
医師を養成すべきだったという議論に行き着く。
財源については、国民が『どんな医療を望むか』という
国全体の問題に位置付けられる。医療費抑制政策を変え、
医師や看護師を増やさなければ、医療を支え切れなくなる。
中原さんの過労死裁判はその象徴であり、国民医療をどうするかが
問われている」
と強調する。

国民を含めた合意づくりを
日本の医師数はOECD(経済協力開発機構)加盟30か国中27位で、
各国平均に比べ約14万人も少ない。看護師数も欧米先進国より
極めて少ない。
医師や看護師など医療を支える担い手の数が先進国の「標準」を
大きく下回っているが、これは、医療現場だけでなく、全産業を含む
労働政策の在り方とも深くかかわる。

労働問題に関する多数の著書がある関西大経済学部長の森岡孝二さんは、
その典型として、日本が労働時間に関連する国際条約を何一つ批准して
いないことなどを挙げる。
「ILO(国際労働機関)は1919年に、
『8時間は労働、8時間は休息、8時間は自分のために』
という19世紀末のメーデーのスローガンにもある8時間労働制を
うたった第1号条約を定めたが、日本はいまだに批准していない。
日本も47年に施行された労基法で『8時間労働制』を宣言している
ものの、現実には逸脱しているケースが少なくない」。

医療を含む労働についても国際的に大きく立ち遅れているが、
森岡さんは、
「国際条約は、国内の法制度が、それに対応して整備されていることが
批准の条件となる。しかし、日本は、変形労働時間制や残業時間の延長など
“無制限の労働”を助長する規定を労基法に盛り込んでおり、
労働時間制度の理念や設計という根本から、批准の条件を欠いている」
と指摘する。

近年、医師や看護師など専門的・技術的職業従事者の労働環境が
特に深刻化していることを指し、
「長時間労働は、労働者の心身に有害であることに加え、
個人の自由時間や家庭生活、社会参加にも悪影響を及ぼし、
社会の持続可能な発展を危うくする」
と、働き方をめぐる国民的な合意づくりが急務になっていることを
強調する。

医師の労働時間について、埼玉県済生会栗橋病院副院長の本田宏さんが、
日本と英国、フランス、ドイツを比較したグラフを基に、
「日本では、59歳まで週60時間以上の労働を余儀なくされている。
他の国では20歳代でも60時間未満で、日本の医師の労働時間が
圧倒していることが分かる。
しかも、日本だけ80歳以上の医師の労働時間まで記されている。
日本の医師が高齢になっても、なかなか引退できないのは、
医師不足によるところが大きい。
『犠牲のない献身こそが、真の医療奉仕につながる』
というナイチンゲール(1820−1910年)の精神が、
日本の医療界では全く忘れ去られている」
と指摘している。

森岡さんは、
「医師や看護師の勤務条件を改善し、健康で働けるようにして
過労死をなくすことが、医療を向上させ、患者の命や健康を
守ることにつながる。この緊急課題に対し、適切な対策が
求められており、長時間・過密労働を是正するため、
国の厚生労働政策の転換が不可欠だ」
と力説している。

(山田利和・尾崎文壽)

(終わり)

*********

以上、引用終わり
ネット上の「いじめ」を授業で体験 大阪・堺の高校生(産経新聞) [2008年11月08日(Sat)]
学生さんばかりではなく、もっと多くの世代の方々にとって、
情報リテラシー(使いこなし)能力、コミュニケーション能力などを
伸ばせるチャンス(場所、ひと、時間)があればといいなと思う。

以下、引用

*******

2008(平成20)年11月08日(土)
MSN産経ニュース
ニューストップ>地方>近畿>大阪

ネット上の「いじめ」を授業で体験 大阪・堺の高校生
http://sankei.jp.msn.com/region/kinki/osaka/081108/osk0811080301000-n1.htm

インターネット上の掲示板やメールを使った
悪質な誹謗や中傷で自殺者が出ている問題を受け、
堺市南区の私立帝塚山学院泉ヶ丘高(三村浩一校長、約750人)
で7日、ネット上でのいじめについて学ぶ授業が行われた。
生徒はパソコンを使って実際に中傷する文章を書き込み、
被害者と加害者双方の気持ちを体験した。

パソコンでパスワードを知る生徒らだけが閲覧でき、
悪口を書き込む「学校裏サイト」が流行するなど、
ネット上でのいじめが問題化。平成19年7月には
神戸市須磨区の私立高校で、男子生徒がインターネットサイトに
写真や悪口を投稿されるなどして校舎から飛び降り自殺している。

このような事態を受け、情報処理やインターネットについて学ぶ
「情報」の授業で、普通科1年生約30人がネット上での
いじめの危険性を学んだ。

授業では、他人のメールアドレスを使って同級生になりすまし、
中傷メールを送信するいじめの事例をスライドで紹介。
中傷メールが名誉毀損(きそん)罪や侮辱罪などに問われること
を学んだ。

その後、非公開の「模擬掲示板」を使って、実際に
「お前なんか死んでしまえ」
「喜んで葬式に行きますから」
などと中傷する文章を書き込んで、加害者の立場を体験。
書き込んだ文章は自分のパソコンの画面に反映され、
書き込まれた被害者側の気持ちも体験した。

授業を受けた畠山結衣さん(16)は
「自分がいじめられる側になると考えるだけで辛かった。
隠れて他人の悪口を言う卑怯(ひきょう)な人間は許せない」
と話した。

担当した糸川潔教諭(51)は
「生徒たちが加害者や被害者になりかねないとき、
今日の授業で学んだことを経験に、少しでも思いとどまったり、
被害から逃れるきっかけになれば」
と話していた。

2008.11.08 03:01

*******

以上、引用終わり
フォーラム:自死への僧侶のかかわりを語り合う−−西本願寺が下京で開催(毎日新聞/京都) [2008年11月08日(Sat)]
理解と配慮のあるお坊さんが増えてくださることは、
たいへんありがたく、心強い。

「社会的、精神的に孤立しないよう、
しっかり悲しめる心の駆け込み寺が必要」(清水教授)
というコンセプトに共感する。



世の中全体がこのように理解を深めてくださることが望ましいが、
まずは、自らいのちを絶たれた方の遺族(自死遺族)に
早い段階で関わってくださる宗教関係者の方々が、その在り方
や専門性を生かして、こころの支えになってくださるとうれしい。

また、自死遺族のみならず、さまざまなつらい気持ちを抱えた
多くのひとたちに対しても、同様に理解と支えをいただければ
ありがたい。

以下、引用

*******

2008(平成20)年11月08日(土)
毎日新聞 地方版
トップ>地域ニュース>京都

フォーラム:自死への僧侶のかかわりを語り合う
−−西本願寺が下京で開催/京都
http://mainichi.jp/area/kyoto/news/20081108ddlk26040620000c.html

◇ 「悲しめる心の駆け込み寺に」
深刻化する自殺問題に僧侶がどうかかわるかを語り合う
「本願寺フォーラム 自死とわたしたち〜みんなで考える」
(浄土真宗本願寺派教学伝道研究センター主催)
が7日、下京区の本願寺聞法会館で開かれた。
宗派を超えた僧侶や市民ら約300人が参加し、
白熱した議論に耳を傾けた。
【木下武】

奈良女子大生活環境学部の清水新二教授が
「身近な自死と社会的対応」
と題して基調講演。自殺対策として
(1)予防
(2)防止・介入
(3)再発防止
を挙げた上で、見逃されがちな再発防止対策について、
後追い自殺を防ぐための遺族ケアの大切さを強調。
「社会的、精神的に孤立しないよう、
しっかり悲しめる心の駆け込み寺が必要」
として自殺問題への僧侶のかかわりに期待を示した。

続いて5年前に母を自殺で亡くした大学生の尾角光美さんが
「自死遺族の立場から」
と題して、自殺を防げなかった自責の念を告白。
母の命日を共有してくれる僧侶の存在について
「すごくありがたい」と話し、
「本当は生きたい人が生きられる社会になってほしい」
と訴えた。

続くパネル討論では、僧侶の役割について
同派東京教区安楽寺の藤澤克己副住職が
「お寺で人を待つだけでないかかわり方がある」
と述べ、自殺予防の電話相談員として活動していることを紹介。
尾角さんは
「死者に思いをはせるパートナーとして期待している」
と述べた。
コーディネーターを務めた日野慶之・同センター研究員は
「自殺問題にかかわる僧侶が増えることを期待したい」
と話した。

毎日新聞 2008年11月08日 地方版

********

以上、引用終わり
自殺防止:県がネットワーク 相談中心から転換、地域の気配りに着目(毎日新聞/長崎) [2008年11月08日(Sat)]
国が「自殺総合対策大綱」で、自死(自殺)率を減らす
数値目標をマイナス20%としたことを受けて、
独自の数値目標を設定した自治体が増えている。

たしか、宮崎県は全国でも3番目に高い目標設定だったと思う。
1 秋 田 県 31.5%
2 長 崎 県 30.0%
3 宮 崎 県 25.0%
4 (多数)  20.0%



長崎県の取り組みは、自死対策の先行く自治体として、
とても参考になり、また気になるところである。
すばらしい先輩方もたくさんおられ、
今後とも、ぜひ参考にさせていただきたい。



自らいのちを絶たれる方は、周りの方に知られまいとするあまり、
結果的に「相談しない・できない・つながらない」場合も多いらしい。
周りが察知することは、現実的にはむずかしいことも多い。

相談窓口を充実させ、相談できる場所やひとを
増やしていくことはもちろん必要である。

これに加えて、周りの「察知力」を高め、自死を考えるほど
つらい方に働きかけていく、つながりを作っていくというアプローチは、
むずかしいからこそ、たいへん実働的・実効的ではないかと考える。



そういえば、東国原宮崎県知事が、宮崎県自殺対策センター
の発足式のときに、TVインタビューに答えておられた。

「だれかに話してみませんか」と周りが働きかけることを併せて、
「私が話しを聴くよ」という人が増えてくださることがだいじ、
といった趣旨のコメントをしてくださっていたような気がする。

まさに、自死対策の根本的かつ現実的な考え方ではないか。



自死(自殺)対策及び自死遺族支援は、地域のつながり
(絆、コミュニケーション)が重要な課題の1つとなる。

もちろん、防災・減災の問題や地域防犯、地域医療などの
社会的問題などとも大いに関わるテーマでもある。

官民を挙げて取り組むべき、絶対に損のないテーマだと考える。

以下、引用

*******

2008(平成20)年11月08日(土)
毎日新聞 地方版
トップ>地域ニュース>長崎

自殺防止:県がネットワーク
相談中心から転換、地域の気配りに着目/長崎
http://mainichi.jp/area/nagasaki/news/20081108ddlk42040737000c.html

◇ 指導員育成へ
県内の自殺率が全国平均を上回る事態を受け、
県は自殺防止のため「早期察知ネットワーク」の構築に乗り出す。
これまでの防止対策の中心は専門機関で受け付ける相談だったが、
これを転換。

地域住民らが悩みを抱える人を早期に気付き、専門機関の存在を
その人に伝えることで自殺を防ごうという内容だ。

悩んでいる人を早期に気付ける手引書を作成したほか、
来年3月までに指導員50人を養成する。

県内の昨年の人口10万人に対する自殺者は
27・9人(全国平均25・9人)で、
過去10年間全国平均を上回っている。
経済・生活苦を原因に自殺する割合が多いのが特徴。

対策として県は、メンタルヘルス相談員の育成など
相談業務の充実を図ってきた。
だが消費生活センターなどと連携して始めた多重債務者の
相談事業は、今年7月からの約4カ月間で相談件数が14件
にとどまり、一部の人に利用が限られているのが現状という。

ただ自殺の原因には
(1)借金
(2)うつ病
(3)ギャンブル依存症
(4)買い物依存症−−
などがあり、自殺するまでに兆候を察して介入できる場面がある。
このため県は、悩みを抱えている人を周辺の人が早期に気づき、
相談機関につなげるネットワークが必要と判断した。

作成した手引書は
「借金・経済問題への対応」
「メンタルヘルス問題への対応」
などで、
(1)経済問題や精神的な悩みを抱えている相談者が示すサイン
(2)助言方法
(3)専門機関への相談手順−−
などを紹介。
各1000部を自治会長や民生・児童委員、企業などに配る。
また保健師らが指導員となり、地域の目の育成を図る方針だ。

【宮下正己】 〔長崎版〕

毎日新聞 2008年11月08日 地方版

*******

以上、引用終わり
じさつ予防市民フォーラム :子どもの心のSOS、注意して−−(毎日新聞/富山) [2008年11月08日(Sat)]
子どものときからの「こころの教育」は大事だと思う。
「いのちを大切に」
というメッセージを基盤として、
「自分のからだを大切に」
「自分と周りのだれかをまず大切に」
といったメッセージとして伝えることも大いにありだと考える。



自分のからだを傷付けなくても済むようなコミュニケーション
の取り方について、子どものときから学んだり、実際に役立つ
いくつかの方法を自分で使えるようにしたりしておくことが、
必要ではなかろうか。

以下、引用

*********

2008(平成20)年11月05日(水)
毎日新聞 地方版
トップ>地域ニュース>富山

じさつ予防市民フォーラム
:子どもの心のSOS、注意して−−
8日、富山で /富山
http://mainichi.jp/area/toyama/news/20081105ddlk16040683000c.html

子どもの自殺を防止しようと富山市などが
「じさつ予防市民フォーラム」
を11月8日午後1時半から、富山市新富町のCiC5階
いきいきKANで行う。

テーマは
「こどもたちは、なぜ自分を傷つけるのか」。
リストカットなどを繰り返す子どもの心のSOSに、
周囲の大人がどのように気付いてかかわるべきかを考える。

精神科医の田尻浩嗣さん▽臨床心理士の根塚明子さん▽
養護教諭の島田みどりさん−−がそれぞれの立場から発言する。
コーディネーターは、ほんだクリニック院長の本田徹さん。
会場では市内共同作業所の作品展示、販売もある。
参加無料。
申し込みは同市保健所(076・428・1152)。

【青山郁子】

毎日新聞 2008年11月05日 地方版

*********

以上、引用終わり
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