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2010（平成22）年11月29日（月）
週刊医学界新聞（医学書院）
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【寄稿】
自殺予防対策の発展に向けて
心理学的剖検の実践
http://www.igaku-shoin.co.jp/paperDetail.do?id=PA02906_05

勝又　陽太郎
（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所
　自殺予防総合対策センター研究員／臨床心理士）

わが国では現在，１年間に約３万人の人が
自殺で亡くなっています。
しかし，なぜこれほどまでに多くの人が自殺で亡くなるのかは，
いまだ解明されていません。

自殺予防の専門家の間では，自殺の原因は１つではなく，
多数の要因が複雑に絡み合って生じる，との認識が一般的です。

すなわち，わが国における自殺の特徴を説明するためにも，
その背景に「どのような要因が存在したのか」だけではなく，
複数の要因が「どのような人にどのように関連していたのか」
を明らかにする必要があります。

これらの要因を詳細に分析するためには，
警察庁の統計や厚生労働省の人口動態統計といった
集合的なマクロ統計だけでは不十分であり，
個別の自殺既遂者の情報を事例レベルで収集することが
必要不可欠です。

しかし残念ながらわが国では，
こうした研究はこれまでほとんど実施されてきませんでした。

○

自殺予防対策に直結する心理学的剖検

世界各国では，こうした自殺既遂者の
事例レベルでの情報収集において
心理学的剖検（psychological autopsy）と呼ばれる手法が用いられ，
これまでにも数多くの研究が行われてきました。

心理学的剖検とは，家族や友人など周囲の人からの情報収集
によって，故人の生前の様子を明らかにしようとする
調査手法の総称です。

心理学的剖検には，比較的短時間で
個別事例の豊富な情報収集が可能である反面，
自殺者本人の主観的なデータが収集できないといった
欠点があります。

事例レベルでの研究では，心理学的剖検のほかにも
コホート研究など前方視的にデータを収集していく方法や，
自殺既遂者の代わりに自殺未遂者から情報収集を行う方法
などが用いられることがありますが，
いずれも完璧なデータ収集方法とは言い切れず，
調査にかかる時間やコスト，あるいは
母集団の特徴（例えば未遂事例では女性が多く，
精神疾患のパターンが自殺既遂者と異なる）など
さまざまな短所を抱えています。

したがって心理学的剖検は，もちろんその調査手法に限界はある
ものの，数あるデータ収集方法の中でも自殺予防対策に直結する
「現実的な方法」として，多くの国で第一に選択されてきた
手法であると言えるでしょう。

○

筆者らは２００５年度から，
この心理学的剖検を用いた研究準備を進めてきました。
そして０７年度からは，
「自殺予防と遺族支援のための基礎調査」
という名称で，全国５３地域の協力を得て
本格的な調査を実施しています。

調査は，原則としてトレーニングを受けた
精神科医師と保健師などから構成される
２名の調査員による半構造化面接によって行われます。

また，調査に用いた面接票は，海外の心理学的剖検研究の
レビューと予備調査の結果に基づいて作成されたもので，
家族歴，生活歴，自殺前の行動，死亡状況，
過去の自傷・自殺企図歴，仕事の状況，経済的問題，
生活の質，身体的健康，心の健康問題，援助希求といった
幅広い観点からの質問で構成されています。

なお，この調査は，
基本的には各地域において遺族ケアなどの支援を受けて
いらっしゃるご遺族にご協力いただきましたが，
なかにはパンフレットなどをご覧になって
直接われわれのセンターにご連絡をいただき，
調査への協力を申し出てくださったご遺族も
いらっしゃいました。

○

背景要因相互の関連性を立体的にとらえる

０９年１２月末の時点で，
７６事例の自殺既遂事例について面接調査が終了し，
現在もなお，少しずつ事例数を積み重ねています。

筆者らは，これまでに収集されたデータをもとに，
さまざまな角度からわが国の自殺の背景要因に関する
分析を行っているところです。

例えば，自殺既遂者の仕事と心理・社会的特徴との関連に
関しては，無職の自殺既遂者では若年成人が多いのに対して，
有職の自殺既遂者では中高年男性が多く，
これら有職の自殺既遂者は，無職の自殺既遂者と比較して，
借金を抱えており，うつ病などの気分障害に加えて，
アルコール使用障害に罹患している者が多い
といった特徴があることが明らかになりました。

この結果からは，働き盛りの中高年男性が，
借金などの困難な問題を抱えた際に，悩みを紛らわすために
大量に飲酒する中でうつ病に罹患するなど
精神状態を悪化させている可能性が推察されます。

○

このように，自殺既遂者の背景にある
さまざまな要因間の相互の関連性を立体的にとらえること
によって，借金，うつ病，アルコールと
１つひとつの問題への介入を単独で考えるだけではなく，
専門家同士が連携し，自殺予防のための介入方法を
より精緻化させていく必要性が浮かび上がってきます。

なお表には，筆者らがこれまでに行った分析をもとにして
発表した，自殺予防の介入ポイントを提示しました。



表　自殺予防の介入ポイント

○

遺族が故人の自死を語る時

最後に，調査にご協力くださったご遺族にとって，
亡くなった方の話をすることにどのような意味があるのか，
ご遺族の感想とともに筆者の考えを述べたいと思います。

多くのご遺族にとって亡くなった方の話をすることは，
少なからず辛い体験であることは容易に察しがつきます。

ご遺族の中には，調査後に
「いろいろと思い出して辛かった」
という感想を率直に述べる方がおられます。

筆者の実感としては，こうした声は，
比較的死別から時間が経過していて，
ご自身の中で気持ちの整理がついておられる方から
多く聞かれるように思います。

一般的には，
「気持ちの整理がついた人でないと
　こういった調査への協力は無理だ」
と思われがちかもしれませんが，
実際に調査を実施すると，むしろ

「気持ちの整理がついている人ほど，
　詳細を思い出すことが辛い」
のではないかという印象すら抱きました。

一方で，死別後1か月にも満たない間に
調査への協力を申し出てくださったご遺族も
数多くおられました。

こうした方々からは，むしろ調査をきっかけに
前向きに生きていきたい，という感想が多かったように
思います。

○

「喪の作業」を進める契機に

私たち人間が，大切な人を喪った体験を
心の中で整理できている状態というのは，
いわば，故人がどんな人で，どんな人生を送って，
どのように亡くなっていったのか，
その故人の人生に自分がどのようにかかわっていたのか，
という故人と自分との一連の「物語」が
一貫して整理されている状態と言えます。

この物語を整理する心理的プロセスを精神医学や心理学では
「喪の作業」と呼びますが，このプロセスの中では，
他者とのコミュニケーションが欠かせません。

私たちは，葬儀などで親しい人とともに故人を偲ぶ中で，
他者から見た故人の生前の姿を思い浮かべ，
そして自分と故人との心理的距離感を相対化するうちに，
故人との関係性の物語を整理していきます。

しかし，自殺者のご遺族の多くは，
自殺だということを周りの人に隠していたり，
あるいは家族の中でもその話題に触れずにいるうちに，
結果として他者とのコミュニケーションを経ないまま
時間が経過していきます。

実際，調査の中で，「初めて他人に話した」という方も
少なくありません。

もちろん，辛い体験をいつでも誰にでも
ただ単に話せばよいというものではありませんが，
少なくとも自分自身で話をする決心をされたご遺族にとって，
心理学的剖検に協力することはまさに，
故人の人生を振り返り，自身の「喪の作業」を進める
契機となったのではないかと思います。

＊

自殺対策基本法では，自殺の防止に加え，
自死遺族への支援の充実も明記されていますが，
実は自死遺族支援の起源は
この心理学的剖検にあると言われています。

心理学的剖検の手法を確立させたEdwin Shneidman博士は，
自殺の起こった後の事後対応を意味する
「ポストベンション」という言葉の生みの親でもあります。

このように，心理学的剖検は，
自殺防止対策を考える上で有用な調査方法であると同時に，
自死遺族支援との繋がりもある重要な概念です。

したがって，その役割は「故人の死から学ぶ」という
単純なものではなく，むしろ「確かにこの世に生きた人の人生」
をご遺族，そしてわれわれの残りの人生に
共に引き継いでいく作業にあるのではないかと考えています。

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勝又陽太郎氏

２００５年 都立大大学院人文科学研究科修士課程修了。
精神科クリニックの臨床心理士やスクールカウンセラー
として臨床経験を積む傍ら，０６年より
国立精神・神経センター精神保健研究所の流動研究員として
自殺予防研究に従事。２０１０年より現職。

週刊医学界新聞（医学書院）　2010年11月29日（月）