ＮＰＯ法人宮崎自殺防止センターを応援したい

2010（平成22）年09月27日（月）
大分合同新聞
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「男性、気軽に相談を」　県自殺対策シンポ
http://www.oita-press.co.jp/localNews/2010_128554784496.html

「つながりましょう、支えましょう、命を守るために」

をテーマに、県自殺対策シンポジウム（県、大分合同新聞主催）
が２６日、大分市のコンパルホールであった。

県内の自殺者は１９９８年以降、
中高年の男性を中心に毎年３００人前後。
自殺を予防するために１人１人ができることを考えた。



パネルディスカッションで発言するパネリストたち
＝２６日、大分市のコンパルホール

約３５０人が参加。横浜労災病院勤労者メンタルヘルスセンター
（横浜市）の山本晴義センター長が、
「働き盛りのメンタルヘルス」と題して基調講演した。

山本氏は

「日本の働く現場では８、９割の人がストレスを抱えている。
　自殺者に男性が多いのは周囲に相談しないケースが
　多いからだ」

と指摘。

「いろんなネットワークに気軽に相談してほしい。
　みんなで支え合うことが大切。
　絶対に死んではいけない」

と訴えた。

●

パネルディスカッションがあり、
山本氏、
大分大学医学部の寺尾　岳教授、
豊後大野市の橋本祐輔市長、
県障害福祉課の四ツ谷年晴課長

の４人が意見を交換。

橋本市長は

「３２年前、身体障害者施設で働き始めた直後、
　うつを患っていた障害者が自殺し、
　自責の念に駆られた」

と振り返った。

昨年４月の市長就任後、自殺者の多さに直面し、
自殺対策を市の重点施策にしたと明らかにした。

自殺対策連絡協議会をつくり、
相談電話「こころのホットライン」を開設。

「誰もが生きやすい地域になるよう、
　地道に取り組みたい」
と話した。

●

このほかパネリストから“自殺のサイン”に気付いて支援する
「ゲートキーパー」を養成する必要性があるなどの意見が出た。

コーディネーターの県立看護科学大学の影山隆之教授は

「どんなに苦しい状況でも必ず何か道はある、
　というメッセージをみんなが共有していくことが大原則。
　みんなの課題として取り組もう」

と呼び掛けた。

大分合同新聞　2010年09月27日（月）09時34分

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2010（平成22）年09月28日（火）
毎日新聞　地方版
トップ＞地域ニュース＞大分

ぐるっと県内：
いのちの電話２４周年記念講演−−大分市／大分
http://mainichi.jp/area/oita/news/20100928ddlk44040572000c.html

◇中高年期の自殺防止訴え

大分いのちの電話開局２４周年記念公開講演会（県など主催）
が２５日、大分市のコンパルホールで開かれた。
自殺防止をテーマとした講演に、
参加した約３３０人が耳を傾けた。

日本での自殺者は１２年連続で３万人を、
県内でも１０年連続で３００人をそれぞれ超えている。

いのちの電話によると、今年１〜７月で自殺に触れながらの
相談は６６４件で全相談件数の７．４％に達している。

講演で、日本自殺予防学会常務理事の松本寿昭氏は、
中高年期の自殺防止を訴えた。

松本氏は

「中年期（４０〜６０代）はこれまでの
　上昇の生き方から衰退の歩みが始まる時期。
　焦燥感があるのが特徴」

と指摘。そのうえで

「生き生きとした人生のすべてを失うわけではない。
　衰退の過程に適した価値観を確立する
　大切な成熟の時期だ」

と述べた。　【佐野　優】

毎日新聞　地方版　2010年09月28日（火）