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メンタルヘルスとIT活用の共通点(日経BPネット) [2008年07月31日(Thu)]
ビジネス関係の雑誌はいつも勉強になる。
ビジネスパーソンから見たメンタルヘルス問題について、
以下の視点はなるほどなぁと思った。

スキルやノウハウなどの蓄積について反省。
丸投げにしないこと、「見える化」の推進、トップマネジメントなど、
一見、当たり前で基本のようだが、自分はどこまで実践できて
いたのだろうか。我が身をふりかえってみたい。

以下、引用

*********************

2008(平成20)年07月31日(木)
日経BPネット>IT pro

メンタルヘルスとIT活用の共通点
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/OPINION/20080728/311664/

記者の眼  日経情報ストラテジー

日経情報ストラテジー9月号で
「メンタルヘルス改革」
と題した15ページの特集記事を執筆した。
社員のメンタルヘルス(心の健康)を重要な経営課題として
見なして、その改善に当たることの重要性を説いたものだ。
IT(情報技術)活用の事例を紹介することが多い本誌としては
珍しい。しかし、取材しているうちにメンタルヘルス改革と
IT活用にはいくつかの共通点があると気づいた。

まず、「誰」が主体的にメンタルヘルスの改善に取り組むのか
という点だ。もちろん個々の社員の心の問題なので、
社員1人ひとりがうつやストレスマネジメントについての
知識を深めることは大切である。メンタルヘルスについての
冊子を配ったり、社内でセミナーを開いたり、
電話やメールによる相談窓口を用意したりといった
個々の社員への情報発信などが考えられる。

しかし、こうした施策を行き当たりばったりに導入するのは
好ましくない。社員の就労状態などをしっかりと把握して、
そのうえで必要な施策を打つことだ。最近、現状把握から
対策の立案・実行までを外部のEAP(従業員支援プログラム)
ベンダーに頼り過ぎる企業が少なくない。EAPベンダーは
社員のメンタルヘルスの改善に関して多くのノウハウを持つ
コンサルティング会社である。社員のストレス状態の把握や、
メールや電話での相談窓口の開設などを得意としている。

自力では難しい作業をアウトソーシングするのは良いが、
システム構築と同じで業務を完全に丸投げしては
社内にノウハウは蓄積しない。効果的なメンタルヘルス対策の
仕組みを作っている企業では、総務や人事の担当者が
産業カウンセラーの資格を取得したり、ストレスマネジメントの
手法について学んだりと非常に意欲的であった。EAPベンダーと
総務・人事のメンタルヘルス担当者の関係は、
ITベンダーと企業の情報システム部門のそれに似ている。

次の共通点は「見える化」である。IT導入の目的に
「見える化」が挙がることは多い。売り上げや在庫、
生産現場の進ちょく状況といった様々な指標の見える化に
よって業務改善は一気に進む。メンタルヘルス改善に
おいても社員のストレスの可視化は非常に重要である。
数十問のアンケートから、部署や年齢ごとにストレスの
レベルがどのような高さになっているのか、その要因は
どのようものなのかなどを分析できる仕組みが大企業を
中心に広まりつつある。EAPベンダーが提供する場合も
あれば、簡易版を自社で作ってしまうこともある。
日経情報ストラテジー9月号の特集では日産自動車や
三井化学の取り組みを記事にした。

そして最後は経営陣の姿勢だろう。社長がITに詳しく
ないからといって専門部署に任せ切りになっていたり、
ITが費用対効果の見えないブラックボックスになって
いたりすれば、その企業のIT活用は思うような成果を
上げられない。これもやはりメンタルヘルスと同じだ。
経営陣が社員のメンタルヘルス問題を経営の俎上
(そじょう)に載せることから改革は始まる。

特集では「制度」「風土」「人づくり」という3つの観点で
先進企業の取り組みを紹介した。最近部下や同僚の元気が
無くなってきたと不安を覚えている方々には、
ぜひ読んでもらいたい。

(上木 貴博=日経情報ストラテジー)
 [2008/07/31]

キーワード
見える化


日経コンピュータ/日経情報ストラテジー
最新号の読みどころをPDF公開
■ メンタルヘルス改革
日経情報ストラテジー 9月号
http://coin.nikkeibp.co.jp/coin/itpro/hansoku/nis200809_1.html



**************

以上、引用終わり
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