【開催案内】2030年も生き残るための本気の大学改革(日本財団CANPAN×NPO法人NEWVERY)2015年6月13日(土)・14日(日) [2015年05月08日(Fri)]
今度のセミナーは、若者たちが未来に希望を持てる社会をVisionに様々な大学・専門学校様の支援活動をしているNPO法人NEWVERYとの共催セミナーです。
2030年も生き残るための本気の大学改革 8歳人口が減少に転じる2018年、大規模な入試改革が始まる2020年を控え、ますます、各校における改革にスピードと質が求められています。 担当業務や授業以外の仕事が増えて、目の回る忙しさにもかかわらず、どうも期待する成果が出ないとご苦労されている方も多いのではないでしょうか。 NEWVERYでは、この一年、様々な大学・専門学校様のご支援をする中で「中長期的に生き残るための、真の課題は何なのか」「その課題を解決するために、最も効果的な人事になっているのか」という二点を考えてまいりました。 今回のイベントでは、この二点を軸に、一日目は、人事戦略にテーマを絞り、「2030年に生き残るための大学組織 〜成功する人事、失敗する人事」と題し、三人のゲストをお迎えして、どのように改革チームを作ったか、どう巻き込んでいったか、上層部とどのように意思疎通していったか、改革遂行を阻むものは何か、等、とことんお伺いします。 二日目は、12の分科会で「量より質の学生募集」「大学改革におけるよくある課題」など、この一年で講師が得た経験や知見を交えながらお話をいたします。 URL:http://www.nv-professional.jp/20150613sem/ お誘いあわせのうえ、ぜひご参加ください。 ------- 日 時:2015年6月13日(土)14:00〜17:30(13:30 受付開始) 14日(日)09:00〜17:15(08:30 受付開始) 場 所:日本財団ビル 参加費:※当日受付にてお支払ください。 1日目 3,000円 2日目 4,000円(ランチ代(お弁当+お茶)含む) 2日間 7,000円(2日目のランチ代(お弁当+お茶)含む) 交流会 3,000円 申込方法:下記フォームより、お申し込み下さい。 http://ws.formzu.net/fgen/S29840885/ 主 催:NPO法人NEWVERY 共 催:日本財団CANPANプロジェクト ------- <タイムテーブル> ------- このような方はぜひご参加ください ・2020年の入試改革に向けて不安が大きい ・学生募集の飛び道具がほしい ・いろいろ試したいのに、学内の反対にあって結局諦めてしまうことが多い ・中退対策で保護者の協力をもっと仰ぎたいが、手間ばかり増えてうまくいかない ・中退しそうな学生に対して面談を行っているが、疲労がたまるだけで成果が出ない ・グループワークを授業に取り入れるものの、みんな黙ってしまって進まない ・初年次教育が大事だとわかってはいるが、自分たちのやり方が合っているのか心配 ・授業やサークル以外で、学生が成長できる場所を作りたい ・高校生にいい模擬授業を見せたい ・小規模大学で奮闘している事例を知りたい ・学内で改革に向けて取り組んでいるが、一致団結とは言えない ------- <ゲスト> 福島一政 追手門学院大学 副学長。 立命館大学経済学部卒。2008年度まで日本福祉大学で事務局長・執行役員・常務理事・学長補佐などを務めながら大学職員としてのキャリアを積み、大学改革に取り組む。2005年から2年間大学行政管理学会会長。2009 年度から4年間学校法人東邦学園理事。2012年度から福井大学監事。2013年3月から現職にて、入試改革・職員組織の統括等を担当している。 山本啓一 九州国際大学法学部教授。 前法学部長(2008年9月〜2012年12月)として初年次教育改革やカリキュラム改革に携わる。現在、文章表現科目やリスクマネジメント論、防犯PBL等の授業を担当。大学間連携事業や地域防犯政策の立案等にも関わる。主な著作は、成田他編著『大学生の日本語リテラシーをいかに高めるか』(共著)、「学力に課題を抱える大学における就業力の育成と課題―九州国際大学法学部の事例から」『日本労働研究雑誌』(第629号、平成24年12月)ほか。 田尻慎太郎 横浜商科大学商学部商学科 専任講師 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修了後、シンクタンク、会計検査院特別調査職、嘉悦大学経営経済学部専任講師を経て現職。専門は公共政策、教育経済学。前任校では情報メディアセンター副センター長、教務センター長として加藤寛前学長の改革を支える。現在は横浜での地域連携、大学間連携に取り組んでいる。 追加情報等は、こちらのページをご確認ください。 http://www.nv-professional.jp/20150613sem/ |