ブナの木洩れ日の下で

　女子プロゴルファー3人と不倫して「たぶらかしキャディ―」が
男子公式戦で、追放された。
　奥さんも、不倫相手の女子プロをも、擁護しないで、しらっとし続
ける感覚が、クズ。
　当然と言えば、当然。
ラインを読めても、社会のルールを読めていないのは、駄目でしょう。
　

　

　勝手な妄想にたくさん御関心いただいて、恐縮です。
　本日も、エンタメブログとして、ご笑覧ください。
　
　トランプ大統領が40代の頃に著した本の中で、自らが率先して
デイールすることが、無類の好物で、そのやり方は、攻め抜くと
いうことらしい。
　他人に任せないで、自分が交渉相手として、タイマンを張ると
いうことなのだから、評論家の様に理屈を並べる石破総理とのマ
ッチング自体、失敗興行じゃん。

　相互関税でスタートしたデイールに対して、石破総理自身は
参議院選挙前までに、パッケージで、妥協案を提示したい思惑
だが、トランプ外交を知る政界人は、相手の手の内を探りながら、
長期戦に持ち込んだ方が良いと提案している。
　総理はじめ日本側の交渉人の力量は、人たらしの晋三総理と
異なり、あまりにも、心技体とキャリアで劣ると認定してい
るのだ。・・・・

　長期戦、つまり、力技で、押さえつけられて、マウントとられ
て、殴られても、決して、タップしないで、耐えれ、相手の打ち
疲れを待てと。・・・防戦一方の当事者にとっては、つらい。

　確かに、米国では、インフレに進む、日本企業は、どこまで耐
えれるのか・・我慢比べ、株価は耐えられるのかなあ。

　一つの仮定の話として、関税の後、G7による為替協調介入を求
められ、ドル安が誘導が、デイールの一つではと、囁かれている。
　
　だとすると、関税がかけられ、円高になると、輸出関連産業の
国内投資は冷え込み、空洞化が進む。

　これによって、株価が下がり、倒産、雇用調整が発生するので
　外需経済から、政府は内需経済に転換し、減税、積極財政に転換
せざるを得ない。

　一方、米軍の思い入れ予算の拡大、米不足を理由に農産物の輸入
拡大を強いられる。

　規模拡大の農業路線ほど、被害を被る。
耕作作放棄地を活用した地産地消自給的小規模、兼業スタイルを
共存させる農業農村政策、所得補償政策の復活等が望まれる。
　
　円安によって、呼び込んでいたインバウンド客は、減少し、リー
ズナブルな、国民旅行者のための観光にシフトするか。

　原油先物価格が、保護貿易化予測によって、低下している。
インフレに喘ぐ、日本国民の暮らしにとって、物価が安定する
可能性は高いが、雇用環境が悪化し、受け皿が問題となる。

　金融立国のセンターとして、人物資本が集中した東京への人流
は、止まるのではないか。

　ただ、少子高齢化と、つぶしが効かないデジタル化に浸食され
て、i受け皿となるべき地方自治体の職員、議会の能力は、質、量
ともに、劣化が著しく、政策の球出しができていない。
　
　新たな課題に直面し、政策を立案したり、自ら、執行してみせ
るのは、マルチ能力を持った地方自治体の職員なのだ。
　AIに頼っても、設定の仕方いかんで、無力だし、同時並行的に
何役も実務をこなせない。
　ここに、都市、中央で活躍していた人材を、積極的に、流入さ
せ、再生させることが急務だ。

　悪いことが重なり、1000年に一度の、巨大地震や、噴火が発生
する確率が高いとすると、民主主義政治にありがちな小さいミス
をほじくり合う政権与党と万年野党の相互保身茶番劇を終わらせ
なくてはならない。

　また、東京発のゴミ情報を垂れ流す既存メディア、放送局を
整理削減し、オピニオンメディアを立ち上げなければならない。

　すでに、ネット。
　地方にも、地方から東京への発信をするネットメディアが成立
する官民相互の財政支援が求められる。

　またしても、迷路にはまり込んだので、今日はこの辺にします。


　と、思っていたら、対抗措置をとらない国に対して、三カ月相互関税を
延期するというニュースが飛び込んで来た。
　株が、これ以上、下落すると困る各国のエリート、富裕層
は、世界各国に、投資しているわけで、今、ほっと胸をなで
おろしている。
　トランプを説得したベンセット財務長官の評価は高くな
っている。
　これに対して、中国は、対抗関税をかけて、妥協する姿勢は
今のところ見せていない。
　 政権内では、中国に工場があるマスクと、閣僚の深い亀裂
が走っている。 マスク撤退を中国は歓迎しているのかもしれ
ない。
　一説によれば、中国は、米国債を売ったらしい。これは、
米国にとって、財政赤字拡大につながり、減税や、製造業に
対し、支援できなくなる。
　そこで、日本には、米国債を売ることはもちろん、買え支
えて欲しいのだ。
　金利をもらえるが、為替操作が待っているわけで、結局、
JAPAN・ATMか。
　為替特会は儲かっているらしく、特別会計だから、国会審
議を要しないので、そこから工面するのだろう。
　特別会計にメスを入れれば、消費税減税分の振替財源は出
て来るのに、またしても、給付金でお茶を濁すつもりだ。
　トランプは、米国の中間選挙までに、国民の人気を維持し
なくてはもともこもない。
　日本の庶民に、煮え湯を飲ませて、米国ファースト。
同盟国というより、属国だぜと言いたいが、とにかく
事は、複雑に絡み合っているので、正解が見えない。

　まあ、トランプは、宗教に裏付けされた、悪魔退治を
してくれているので、世界大戦だけは、避けられそうなの
で、我慢するか。

　
　
　　　

　　　
　


　

　　

　
　
　
　

　
　
　

金融や、IT産業に軸足をおいて、暴利を貪ってきた米国
であるが、製造業の大部分で、中国に、技術を奪われ、生
産力も完全に負けてしまっていた。

　中国は、国内にサプライムチェーンを強固に構築してき
た。
　第一次のトランプ政権の時に、関税をかけられたので、東
南アジア諸国に、工場を移転、迂回輸出で乗り切ってきたが
第二次トランプ政権では、輸入国すべてに関税をかけ、その
道も閉ざされた。

　何故、トランプ政権が、中国を目の敵にするのか。
それは、一帯一路を掲げ、米国をしのぐ覇権国家になること
を、宣言し、名実ともに、中国共産党が、牽引しているから
である。
　
　米国への移民も増え、ロビー活動も盛んで、国家中枢の政
治、経済に食い込み、このまま放置すれば、国家主権が損な
われる。

　トランプは、アイアンドームで、自国を防衛するために、製
造業の復活が必要だと考えている。
　その上で、中国、ロシアと、宇宙空間を含めた覇権を争うか
多極で、分かち合うつもりなのだ。

　※都市伝説、陰謀論的だが、ここまでは、防衛省元幹部によ
る分析や国際ジャーナリストT氏のブログを参考に組み立てた。
　
　
　映画で観た、宇宙大戦争の時代が、本当に来ると、彼らは考
えている。

　大谷選手の活躍を自分の事の様に喜び、テレビを付ければ食
レポや、旅番組を見て、体験した気になり、白けたゲームを、
三流芸人等が、大げさに驚いてみせたりして、胃もたれしてい
日本人にとって、みじんも想像できない。

　もしかしたら、私達は、催眠術をかけられて、この浮遊感を
心地良いと感じているのかもしれない。

　トランプ革命で、日本の私達の暮らしに、どのような変化が
起きるのか。

　茶番化している国から地方までの政治の在り方に、これで良
いのか。・・・・

　次代を生きる世代に、是非、考えて、そして、行動して欲しい
と思う。

　人様に迷惑をかけることは、論外だが、潜在力があるのに何も
しないことは、罪なような気がする。

　参政党、国守り、味付けは異なるが、再生の道、既存政党には
無い可能性を秘めている。

　どんな立場でも良い。貴方自身と家族のために、政治に関心を
持ち、参画して欲しいと願う。

　

　
　

　

　
　
　
　
　
　

　
　

　グローバル金融立国化の国づくりは、どの国も、似通った都市
再生を競う。
　人、物、資本の移動の効率性が最優先された高層オフィスビル
と、マンション、高速移動インフラと情報インフラ、それらをオ
ペレーションする人サポート体制が、構築され、グローバルマネ
ーゲームのリングで、高額な報酬を得ながら闘いに明け暮れてい
る。
　この手のリングは、G7構成国をはじめ、経済力のある国々に
設けられているが、ゲームで動く資金は、国境を越えて参画する
多様なファンドによって、もたらされる・
　ゲームチェンジャーとなる超ビックなブラックロック等のヘッ
ジファンドは、各国の政治に、介入し、国家を分断し、軍産複合
体、医療複合体等を、巧妙に、利用して、各種生産施設、情報イ
ンフラ、地下資源や、エネルギー資源、健康等あらゆる分野に網
をかけ、利益を生み出す価値があるか否かで、資産の優越を評価
し投資資金をかき集めている。
　胴元の多くは、専門の戦士を育成し、雇い、直接、戦士には
ならず、世界各地の高級リゾート施設で、家族単位で、長期の
余暇活動を過ごし、文化、教育・医療、環境等のソーシャル関
連の財団の理事等に収まり、極めて、社会貢献的
かつ博愛的な活動をライフワークとしている。

　胴元の親族は、あまり、メディアには登場しない。

　メディアで、成功者として、登場するのは、特殊な分野で非凡
な能力を発揮し、にわか成金の類で、富裕層と自慢する。

　しかし、多くは、多少の差はあるが、平凡で善良な平民、市民
の類なのだと思っている。

　市民である私は、ライフワークとして常々考えて来たのは
平凡で、善良な市民の圧倒的多くが、ストレスにさらされた奴
隷的暮らしから、開放されて、心に安寧を感じられる人生を、
選択できる地域社会が、構築できないかどうかということであ
った。
　
その解の一つが、都市市民の週末を、リーズナブルに受け入
れる農村リゾート、グリーンツーリズムの体制整備だった。

　ソーシャル活動に従事する本物のエリート、成金富裕層では
無い、多くの平凡で善良な市民が対象なのである。

　20年かけて、その理念と、体制整備を、国や道の支援をもら
いながら、官民一体となって、地道に進めてきた。

　この地域づくりは、一次産業である農業や林業の、レクレー
ションや休養、癒し等の多面的機能にスポットライトを当てて
農村と都市が、良いとこ取りをする農村回帰型のスタートアッ
プ事業であり、移住者等の協力によって、充実してきた。

　各施設の草創期、オペレーションプレイヤー達は、誇りを持
って、ミッション達成に奮闘してきた。

　しかし、東日本大震災という未曽有のパニックによって、ツー
リズムは、行政が、防災政策を強化したため、手薄になった。
その後の、理事者の交代によって、根付き始めていた感のあるグ
リーツリーズムは、コロナパンデミックによって、交流人口が制
限され、糸が切れたタコのように浮遊し、行政も、オペ―レーシ
ョンプレイヤーも、自信を失い、一部は、民間に、開発ノウハウ
までが無償で移譲され、制御が困難となっている。

　札幌圏の都市市民を対象として展開してきたグリーンツーリズ
ムは、知識習得型に後退した教育課程の影響を受け、児童生徒の
宿泊研修が減少し、子育て世代の減少と所得減少と相まって、宿
泊滞在型から日帰り体験型にシフトしてきた。

　また、都市側の大手企業による都市近郊囲い込み政策(北広島ボ
ールパーク、道の駅の乱立)により、過渡期を迎えているのは間違
いない。

　災難は、ニセコのインバウンドの急増で、賃金上昇による働き
手不足によって、オペ―レーションプレイヤーの補充育成が困難と
なったことであった。

　老朽化した施設の更新に、インバウンド需要を取り込もうとす
ると、最低でも、トイレ、手洗いは、部屋付としなければならな
い。これには、多大な投資を必要とし、行政として、腰が引けて
しまった。

　大手企業は、資産バブルによって、都市近郊型のレクリエーショ
ン施設に投資をし続けている。
　この企業理念の中には、マスで、網をかけて、収益の最大化を図る。
そのためには、全道の自治体に多様な営業戦略をかけて、エキサイ
ティングなパーホーマンスを演じ、ボールパークに動員するという
都市と地方が良いとこ取りをするという共生ビジネスもでるでは無い。
　ソーシャールビジネスと一線を画したビジネスモデルである。

　バックには、親銀行の多大な融資と北海道新聞のサポートが行わ
れているはずだ。

　トランプ相互関税と国際経済の多極化の流れの中で、国に依存する
北海道経済は、今後、どうなるのか。

　中国をはじめインバウンドに影響は出ないのか。

　中国経済は、内需にシフトするだろうから、インバウンド客は減少
する。日本への中国投資マネーは、増えるとは思えない。
　はっきりしているのは、大きな影響を避けられないということは
確かだと思う。


　国内では、内需振興に転換するのか、はたまた、経済規模の縮小、雇
用調整と、負のスパイラルになるのか。
　かっての世界恐慌とはならないと、アナリストは、平静を装い沈静化
を図るが・・どうなんだろう。

　輸出産業から他産業への流動化は避けられないかもしれない。受け皿
はどの分野になるのか。

　国内製造業の減収により、結果として、地方交付税は、削減され、
令和の合併が、テーブルに載るのか。

　消滅化が、加速するのか、はたまた、生存力のある自治体だけが、選択
されるのか。

　ハイパーインフレになれば、肝入りの本町のレストラン事業は、お荷物
にならないのか。

　外食産業を抱えるフジタコーポレーションは、M&Aされないのか。
　その時、トアヴェールは、再び、直営になるのか、他社に身売りか。

　風力発電は、計画どうり、銀行が支援できるのか。

　最悪の場合、企業倒産、縮小により、地方をめざす移住者は、増加す
る。その意味で、地方はチャンスでもあるが。
　生存のための基盤整備を整えて来たか。行き当たりばったり政策の繰
り返しならば、どうなんかなあ。
　
　農業の基盤整備に努めてきた農村(蘭越)は、生き残るかも。

　本町は、どうなるのか・・・予断を許さない。

　地方移住を決断させるツーリズム、自給・共生型のビジネスモ
デルを提案し、スタートアップ事業支援に、少額投資するシステムづく
り・・・急がれる思う。
　これまでの社会教育事業のように、行政が大きな器、塊を作って、そこに
人集めして、何がしかのイベントをやらかすのでは無くて、日常的に個に応
じた、デリバリー型の学習支援だったり、健康相談だったり、人が介在し
個の心の満足度を充足することが、意識高い系・高齢化社会の要請ではない
だろうか。
　もちろん、若者は、集団の中で切磋琢磨する環境は、必要不可欠であるが
その延長で、高齢者を観てはいけないと思うなあ。

　・　㋆5日が分かれ目で、価値観が変わると思う。

　　
　
　　
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