理事長 Dr.小林米幸の独り言

寒い月曜日、海外渡航の中にカンボジア人男性が二人。受付からカルテが運ばれてきた時点であれっと思った。カンボジア入国に際しては3月から搭乗前のPCR検査が不要となっているからだ。付き添いでやってきている日本語が上手なカンボジア人男性がいるとのことだったので、この話をしてもらったが・・・航空券を買った旅行会社に必要と言われたとのこと。旅行会社ではなくカンボジア大使館に直接、確認するようにと伝えてもらったところ、わかったことは・・・韓国経由で帰国する、しかも一度韓国に入国するとのことだった。それなら理解できる。でも聞いておいてよかった。韓国入国専用の用紙で書類を作成した。
　午後になり北隣のS市の米軍関係者が来院。日本人の奥様同伴だった。都内の某有名病院で健診を受け、ピロリ菌が陽性だとのことで除菌療法を希望されての来院だった。そもそも疑問に思ったことが、なぜその健診を受けた某有名病院で除菌療法を受けなかったのかということだった。この点を奥様に訊ねてみると・・ご主人は米軍の軍属なので日本の公的保険には加入できず、したがって日本の医療機関では自費診療になってしまう。その医療機関の自費診療費は保険30割分と言われたので、あきらめて安いところを探した結果、僕のクリニックを見つけたとのことだった。僕のクリニックでの自費診療費は保険診療の10割なので、その某有名病院の1/3ということになる。なるほどと納得した。自由診療なので、その費用を保険点数の何割でいただくのかということは、あるいは保険点数など関係なく、自分の医療機関で価格を決めてもいいのだが・・・我が国は自由主義経済なので、いくらに設定しても法律違反ではない、高いと思えば行かなければいいという問題だ。ただし、それは受診する人に対して情報が開示されていなければならないはずだ。このご夫婦のように確認して驚いておやめになる、それはそれでいいのだが、最大の問題はその医療機関の自費診療費について、一般的には情報開示されてはいないので、知らずに受診してしまうことだろう。その結果、患者が支払えずに医療費の未納が発生したとしたら・・それは誰の責任なのだろうか。