先日出版された、『平成21年度日本語教育能力検定試験　必勝！合格するための本』に本システムの取り組みが紹介されました。

ここで紹介されているのは、システム・コーディネーターの土井がダイバーシティー研究所代表の田村太郎氏と「これからの日本社会に必要な日本語教育」について対談（2009/2/24＠同研究所）させていただいたときのものです。

土井は、これから日本語教師を目指そうという方々に、「これまで職場といえば国内外の教育機関が中心だったが、これからは地域社会づくりにも専門家として参画してもらいたい」という思いを語りました。

田村氏も同様に、「地域の未来をつくるには日本語教育は欠かせない。そのための課題解決にしっかりした戦略とプロ意識を持って臨んでもらいたい」とおっしゃいました。


「地域活動＝ボランティア」ではなく、また地域活動に教育機関での考え方やノウハウをそのまま持ち込むのでもなく、日本語教育に携わる者一人ひとりが新たな専門性と役割を身につけ、仕事としてその社会責任を果たしていけるようになればと思います。