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韓国経済破綻は秒読み段階? ー迫る米国主導の対韓金融締め付けー [2019年09月10日(Tue)]
「韓国経済破綻は秒読み段階」 言葉をはしょって分かりやすく言えば、そうなるようだ。正に「コレグジット」で反米を明確に表に出し始めた韓国、政治だけでなく経済でも米中経済戦争中の米国の敵の中国に最大の原材料を供給する韓国に対する米国主導の「金融締め付け」等が発動されれば、「常にドル資金不足(ドル貧乏)」で貧困な上に中国関連で更に疲弊したハリボテ韓国経済の破綻は確実とされる。すでに「いつ来るか」「何が(発動の)キッカケか」を市場が注視する段階だと。要するに韓国経済破綻は「折り込み済み」らしい、「秒読み」は大げさでも。韓国人自身の韓国売り(自国の通貨や株の売却)が破綻の引き金となる可能性すら指摘される有様だ。韓国経済破綻と聞けば驚く話にも聞こえるが、良く考えれば何ら不思議ではない。現状のひどさを考えると、もはや韓国の破綻は速い方が良い。繁栄も主張も見せかけで破綻が当然の韓国なのだ。


 以下の文章は既述のBSフジの夜の情報番組で聞いた話に自分なりの考え等を加えて書いたもの。


 今日の韓国の状況は1997年のアジア通貨危機で韓国経済が破綻しIMF管理下に入った時と似ているとされるが、実態はそれより深刻だと。まず純粋に経済的な数値等による分析だ。

 タイ、インドネシア、韓国が危機に陥った1997年のアジア通貨危機。その頃の韓国は貧しいが正に新興国で伸び盛り、数値で見た表面的な経済状況は良かったはずだが、同じく新興のタイから始まったバブル崩壊的なアジア全体での通貨危機が波及し、短期のドル資金が不足したため破綻した。
 昨今の韓国は「外貨準備高が4000億ドルに増えたから危機があっても大丈夫」とかカライバリする。虚勢(きょせい)だ。ドルでない外貨準備が大きく、韓国の恒常的なドル資金不足の体質は変わらないと。カネ持ちに見せてかけてもカネ(ドル)が無い韓国は、この点では単なる貧乏(びんぼう)国だ、国際宣伝とは大きく異なり。内実は世界最貧国の頃からあまり変わらないのだ。
 しかも、現在は韓国の株も通貨(ウオン)も下がるなど、経済(実態)の状況が1997よりズッと悪い。それに、輸出で中国に圧倒されるだけでなく、高齢化等で韓国の経済成長の時代も終わったとされ、長期的展望も全く暗く、投資先としての魅力も無くリスクばかりだ、韓国人は否定しようが。
 「韓国の外貨準備高4000億ドル」と言っても直ぐに使えるドル資金は1000億ドルも無いとされる一方、韓国企業が外国から借りたカネだけで3000億ドル規模に膨らんでいると。しかも外国企業が韓国に投資した分は別で数千億ドルとされる。それらが引き上げられ始めれば,韓国は完全にアウトだそうだ。 
 このドル準備の小ささ(過小)が全てを物語っている。バブル的と言うべきか、単に自転車操業と言うべきか、韓国は企業活動の規模やシェアだけ無理に大きく見せかけ、企業業績やGDP値を「水増し」して経済繁栄を装って半ばサギ的に返せもしない外国人のカネを集めたが、身の程(みのほど)をわきまえぬ分不相応(ぶんふそうおう)な「水ぶくれ」、まさにバブルだった。でなければ借金に対してドル資金の準備はもっと大きかったろう。基盤強固で景気の良い国の経済ならともかく、内実は世界最貧国のままで「満身創痍(まんしんそうい・傷だらけ)」と韓国人自身が嘆き、現金(この場合ドル資金)の10倍の借金を抱え明日にでも取り立てが始まるか分からぬ韓国経済では、破綻こそ順当だ。これは負債比率が非常に高いと散々指摘されてきた火だるま状態の大韓航空が形だけ延命しているのと似ている、韓国の手先の日本のTV屋はゴマカスが。韓国経済全体が精算すべき「ゾンビ企業」だったのだ。

 直ぐ使えるドルでないと短期(特に超短期)のドル資金の返済に使えず、返済不能となる。デフォルト、「不渡り」だ。時間をかければドルに替えられる財産があっても目の前の返済に使うドル資金が底をつき、「黒字倒産」的なテクニカルデフォルトになると。韓国は、直ぐドルに替えらない資産の比率が高い点の説明もナシに「外貨準備高が大きいから安心」とだけ。内実はウソのカライバリなのだ。
 そんな場合には仮に「中韓通貨スワップ」で中国が自国通貨「元」を韓国に融通してもドル返済には使えないので無意味。北朝鮮と一体化で中国とも結びつきが更に強まり経済的にも繁栄との妄想の脈絡で「中韓スワップがあるから大丈夫」と韓国政府が強がっても大ウソとなる。それ以前の問題として、中韓スワップ協定自体が本当かさえ疑問視される。またぞろ韓国が自分の希望を中国政府に伝えただけで「協定成立!」とウソをついたのかも知れない。だとすると、2重の大ウソだ。
 既述の通り,かつての「日韓スワップ」のように世界的な金融強国の日本が後進国・中進国並みの金融弱小国の韓国に気前よくドルを融通すれば破綻を免れようが、とてもの事、韓国との通貨スワップ協定の復活が日本で通る状況ではないし、通してはならない。第一、金融の重要性を理解もしない多くの韓国人は「日韓スワップはこちらから頼んでないのに日本が言ってきたので受けてやっただけ」とかいう感覚どころか、金融後進国の韓国が通貨スワップで日本に助けられていたこと自体を知らなかったりのようだ。これは逮捕された前の女首領の発言にも現れていると。これも経済の基本知識どころか社会的見識がゼロに近い韓国人らしい。全く呆れるが、これが韓国の実態で、関わるとこちらがおかしくなるばかりだ。
 これは韓国の安全保障と米国の作業負担軽減のために米国が音頭を取って日本にも強く促して苦労して締結させた「日韓GSOMIA」について、「日韓GSOMIAは戦犯で弱い日本がやってくれと韓国に頭を下げてきたモノ。破棄すれば日本にダメージだから、ホワイト国解除への対抗策となる。仕返しニダ!」とかいう大ウソを信じて「スッキリした!」とGSOMIA破棄に韓国人が大喝采(かっさい)した事とも似ている。それが自分の首を絞めると保守派等が本格的に気づき始めたのは米国の激しい反発を受けてからのようだ。

 要するに、もう誰も韓国を救えず、救わないし、救うべきでもないのだが、そんな韓国経済破綻の危機が目前まで迫る事が資本主義経済に無知な韓国人、特に極左政権の「金融オンチ」どもには良く分からないそうだ。
 金融には様々な問題はあっても資本主義経済の血脈を司るから重要だとは、私自身も韓国の金融の国際競争力が極端に低いとの報道に関して書いた。が、韓国の歴代の首領だけでなく韓国社会全体にそれが分からない。一般人に分からないから選挙で選ばれる首領(大統領)も知らなくて良いと考えるのか。
 強い金融機関が韓国内に無いから就職先等としても金融機関は韓国人には重視されないようだ。かつてはサムスン電子等が就職人気NO1だったが,輸出型電器・電子系産業に陰りが出た後は観光関連業界に人気が逃げたと書いてきた。そこにも金融機関は出てこなかった,少なくとも印象に残らなかったと記憶する。
 大げさに言えば「日本を抜く(?!)ほど強くなった韓国経済の中でも注目されない金融とは大した意味が無いニダ」「製造業以外にも経済で何か重要なモノがあるのか?」程度の認識らしい。だから、「スマホや半導体が(不透明な手法や数値でも)シェア世界一になれば韓国経済が世界一と言う事」となる、それすら危ないのに。韓国人は正に「井の中の蛙(かわず)」。それとも、これも韓流ウソドラマ風のウソ宣伝やゴマカシかね。ならば韓国人自身が真っ先にウソに気づいて良さそうなのに。
 これは東大の経済学部にいた人間からすれば想像できない話。就職先を見れば「金融学部」とでもいうべき学部で、しかも世界のトップ企業、トップクラスの金融機関の多くを日本の銀行が占めた時代(バブル期)だった。私は字の読み書きにも不自由する有様で,就職など考えも出来なかったが。その日本での就職人気などを直接に見たから余計に金融の重要性を感じるのだ,経済学の教科書の知識ではない実感として。
 資本主義経済では金融が重要で、経済が強い国は金融機関も強いと自然に考えていたし、それが真実だが、韓国人社会には実感として分からない。しょせん,韓国の内実は世界最貧国当時のままのニセモノ先進資本主義国、私の言う「クツ屋あがりのスマホメーカー」でしかない。中国の役人の無理な産業育成策で資格の無い連中が政策上の業績のために名義だけ使われリスクと借金だけ背負わされた中国人クツ屋のスマホ企業と似たものだったのだ。
 コンナ韓国人では不渡りも当然と言えば当然だったのだ。




 そして、1997等の通貨危機のもう一つの大きな背景が、政治。米国による締め付けの手段としての金融締め付けの結果という側面だったのだ。
 
 西側陣営から離れる態度を出す国が出ると米国が警告したり制裁したりする。その手段の一つが金融だ。通貨危機の各国は新興国とはいえ基盤脆弱な成り上がりに過ぎず、金融が弱いし、金融締め付けなら金融機関の判断の問題として扱えるので米政府が表に出て悪役にならずに済む利点もあるそうだ。
 1997通貨危機の当時に限らず、中国に近い地域のアジアの新興国は、豊かになり始めると中国との結びつきを強めようとする。距離が近いし、経済を支配し政治にも進出し腐敗させてきた華僑(中国系移民の商人)等の強い影響もあろう。だが、経済的側面に限らない中国との接近で政治や軍事にまで中国が手を突っ込むのでマジメな反共主義者や米国ならずとも警戒する。「軍事情報の中国への流出」は今も変わらぬ大問題で、問題ある新興国に警告や制裁を望む声は経済とは別世界のはずの米軍等の防衛関係者からも強く出るそうだ。その点は通常は表に出にくいだろうが、今は純粋に軍事的な問題である「韓国のGSOMIA破棄決定」という決定的な話が表に出て大問題になっており、「今の状況は1997よりも悪い」と言われるのだ。
 1997の破綻国だが、イスラム教が強いインドネシアでは米国への反発が元から強かった。1997当時の韓国は初の非軍人(文民)の首領・金永三の政権で、「文民政権と軍人政権の違い」を強調したかった事もあってか、既に国交が回復していた中国との関係を重視しはじめていたそうだ。これらは西側陣営の宗主国の米国ならずとも警戒すべき話だった。
 しかも後進国に過ぎない新興国は腐敗も激しく、20年前の1997では、韓国の独占的な封建国策財閥やインドネシアの政治指導者一族等による閉鎖的な経済支配等の問題が深刻になり、米国らの外国企業の参入や自由なビジネスが妨害されると思われるようになっていた。
 そこで該当国に資金不足等の問題が生じると、米国はある段階から相手国の従来の体制の温存ではない改革、要するに破綻させてIMF管理下に入れて米国を先頭とする先進資本主義国等の指導による徹底した改革を目指すようになるのだと。いわば経済的に急襲し降伏させ経済を占領するようなものか。1997の場合も韓国は敵視する日本に支援を求め、当初は愚かな日本の金融支援を受けたが、ある段階から上記のような背景もあって米国の属国の日本の金融機関が融資を絞り資金を引き上げはじめ、孤立無援となった韓国は当然ながら破綻したと。

 米国にとっては「経済破綻の反日国の韓国の一部企業を再建強化して反日かませ犬とする」という副産物も付いた。いや、それも大きな目的だったのか。サムスン等は日本の電気企業を潰し抜いた、中国IT素材供給基地になってしまったが。元から金融が弱い事もあるが、韓国財閥企業は名目は韓国企業でも株の大半を外国人が所有する事になった、財閥一族の腐敗支配は続くが。
 当時は電気機器等でも日本製品が世界を席巻,特に半導体での日本優位は米国に強い警戒心を抱かせ、それが現在の米国が中国に対して取っている締め付けと似た態度を取らせたようだ。日本は米国の属国だから、結果としてか意図的か「半導体を造る電器メーカー(半導体産業)の大半をイケニエにして米国に命乞いする」形となった。それが米国が強く問題視し警戒する中国IT産業の膨張の背景でもあるし、私は米国を「中韓という悪魔を影で操る大悪魔」と呼んで批判してきたのだ。狂ったトランプでないと正せなかった悪の道の米国を・・・。

 1997通貨危機での韓国経済破綻は米国が黒幕としても表向きの直接のキッカケは日本の金融締め付けだから、またぞろ韓国は一時は助けてもらった恩は忘れたフリで「日本が悪いニダ!」と大騒ぎした。事情を知る韓国人は「黒幕は米国」と気づいたそうだが、口にはしなかったろう、今回の「韓国ホワイト国解除(危険物資輸出規制)」と似て。そしてIMF管理下で再建者として米国企業等が韓国の資産を買い叩いて韓国に入ると、「我が韓国は不当に米国に牛耳られ支配された」と韓国人らしく米国を激しく憎んで反米感情が盛り上がった。それをまた親北の左翼勢力に利用された。 
 そんな中で起きたのが米軍車両による韓国人少女轢殺事件で,それに抗議する反米左翼運動の象徴として造られたが韓国内で取り締まりにあって原型を反日像に転用したのが「大ウソ慰安婦少女像」だったとされる。自称進歩派の米国のマスコミ屋や政治屋のみならず、太平洋戦争での日本人一般市民大量虐殺をゴマカし肯定したい米国人全体が持ち上げた反日少女像は、実はトンだ反米像だったのだ。自業自得とはこのことだな,大悪魔の米人の。
 元から韓国でも左翼は反米だが、このIMF管理体制下でマスマス「米国こそ悪」「米国企業の追放を」「我が民族を南北に分断するのは米国」「民族の統一と平和、自主独立には米韓同盟の破棄を」となったようだ。このような「米韓同盟こそ諸悪の根源」の考えを地で行くのが現在の極左政権だそうで、その本音を本格的に表に出し始めて破滅の道を進んでいる訳だが。
 そんな韓国では1997通貨危機の破綻からの一応の経済再建の後は政府の後ろ盾で無謀な契約変更等を繰り返して欧米等の外国企業からも利権を取り上げ、それが「オインク」、すなわち「韓国でしか起こらない(ヒドい)事」との言葉の出現の背景ともなったようだ、「コレグジット(韓国の西側陣営離脱)」という言葉が広く知られる前から。
 しかし、そんな過去の教訓に韓国人は学ぼうとせず無責任で低見識なカライバリのウソ,「妄想、夢想」をまき散らし続け、ほとんどの韓国人は「井の中の蛙(かわず)」のままだった,あの国民性からは当然かも知れないが。特に韓国の左翼は「資本主義経済否定」の言い訳の下、政権を取っても経済への無知・無見識を改めず、またぞろ米国という資本主義の親分にケンカを売って経済の面で破滅、いや,自滅しようとしているのだ。

 しかし、この「金融オンチ」「経済無見識」の韓国人は、「一神教的価値観オンチ」「キリスト教世界への無見識」の日本人に似たものか。現在の世界の秩序を造った主要先進諸国は日本を除いて全てキリスト教国で、キリスト教的な一神教の価値観が現在の世界の根本的な基盤であるだけではない。経済には強烈な一神教のユダヤ教の関係者が深く関わり、中東産油国なども一神教のイスラム教だが、ついに日本人はその点を深く理解などせず今日の惨状を迎えた事にさえ自覚が無い。それを日本に強く警告してもムダだった訳だが,どうも韓国と似ている。資本主義経済の根本を理解せぬ韓国人と、世界人類の秩序の根本を理解せぬ日本人。どちらも滅びて当然か。すると「日本の破綻も折り込み済み」なのかね、後は「キッカケが何か」だけで。差し当たっては西日本大震災で被害総額1千兆円とかか・・・。


 そして、韓国経済の分析者が指摘するのは、「韓国人自身による韓国売り」が韓国経済破綻のキッカケとなる可能性だ。韓国の惨状を間近に見ている韓国人自身が真っ先に逃げ出す、韓国の株や通貨を売る、というのだ。価値が崩壊寸前で危険なウオンを売ってドルを買う(替える)行為は当然と言えば当然だが。韓国の個人の株式投資等も1997よりは増えていようし、自国の通貨や株の売却なら周囲にバレにくい、日本製品を身につけるのと違って。
 韓国人自身の韓国売りも、ここまで来ると有り得ると思う。「ヘル朝鮮(地獄の朝鮮)」とは、極めて不公正で前近代的な腐敗社会で経済不振が深刻化するばかりの韓国で良く語られる言葉だそうだし。口では愛国だ、「テーハミング(大韓民国)!」だ、とワメク奴らが、イザとなると密かに(簡単に)祖国を捨てるのだろう、「勝ち馬に乗って負け馬を殺す」体質だから、自分の馬であっても。現に、韓国人が日本等の海外に不動産等を買って移住する、要するに自国内資産を売って資産を海外に移して韓国から逃げるケースが増えているそうだ、近所に来ているとすれば大変に迷惑だが。
 あの極端に幼児的で自己中心的で卑怯で大ウソつきで火病(ひびょう)やパニックを起こしやすい、「妄想妄言(義務化)法」や反日テロ大好きの「反日無罪法」の国民性の韓国人の個人金融資産が1997時より幾らか増えていて、韓国人自身がパニックを起こし集団で韓国売りと国外逃亡をして韓国経済崩壊の引き金を引くのならば、十分にあり得るだろうよ。


 このように、政治でも経済でも、今の韓国の状況は1997通貨危機当時よりズッと深刻だったのだ,いくら韓国の政府や政治屋がカライバリでゴマカしても。分不相応にバブルを膨らませすぎたのだ。これでは米国主導で日本等が実行する金融締め付けを待つまでも無いかも知れない。後は「いつ起こるか」「キッカケは何か」の段階で、それを市場はじっと観察しているとの話も良く理解できる。韓国の経済破綻は正に「折り込み済み」な訳だ。

 さて、米国主導の金融制裁発動のキッカケの一つとしてあげられるのが、トランプによる「在韓米軍駐留費負担大幅増加(5倍増)要求問題」だと。北朝鮮は「そんな金を払うくらいなら北への支援に使え」と親北の韓国左翼政権に言っているのだと。この状況では、「韓国による大幅増額拒否」でトランプが怒ると、制裁発動のキッカケとなるのではと。韓国ギライ、特に左翼政権ギライのトランプなら大いに有り得る。交渉期限は近く来る。ソコが一つの注目点か。もう間もなくだ。楽しみに待とうか、裁きを。神を殺そうとした奴らへの賠償請求だ,神による。
 

 
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