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まいける東山
中国の腐敗と天罰 (05/21)
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「米韓関係で韓国は巨大な代償を支払う」 ー韓国GSOMIA破棄での米国の怒りと対韓制裁ー[2019年08月24日(Sat)]
「米韓関係で韓国は巨大な代償を支払う」 早く韓国絡みの資産など売却せよ。米国を狙う韓国のレーダー照射(敵対行為)事件ともいえる韓国GSOMIA破棄決定に対する表題の米元高官の怒りの言が韓国シンパの日本のTVですら堂々と流される状況なのに、韓国政府は「韓米関係は強化される」と大ウソ。如何にウソつき韓国でも呆れる。
 韓国はウソつきコウモリか,幼稚さと錯乱の。内実は反米の韓国極左政権が都合良く米国に日本を牽制させようと同盟国とは思えぬ異常で無謀な「瀬戸際(せとぎわ)外交」をして拒否されるどころか激怒させたのだから。「GSOMIA破棄で米国を怒らせ本気の日韓仲介に引っ張り出そう」とは韓国の手先の日本のTVでも良く聞かれたが,いくら韓国の異常な体質とはいえ、いくら北朝鮮の手先の極左政権とは言え、度を超した甘えと非常識のカタマリだったのだ。
 それに、韓国が北に媚びる手立てとしてもGSOMIA破棄決定したのに、お目当ての北朝鮮は今日もミサイル発射だ。いやはや、全てが韓国の自業自得だな。

 次は、元から嫌韓の米トランプ政権が韓国に対して「何らかのミサイル」を撃つだろう。普通なら、最初は警告の小型ミサイルだろうが、米国にレーダー照射(敵対行為)したかの如き状況で米国を激怒させた以上、それで済むのか。
 従来なら、元から反日ナチである上に韓国ロビー(ワイロや投票圧力)に毒され抜いた米議会やマスコミを抱える米国の政府は、日本を犠牲にして韓国を支えたり、韓国を叩くにも自分が表に出て悪者にならぬよう工作しただろう。だが、今回は米国が「コレグジット(韓国の西側陣営離脱)」の韓国の危険な「瀬戸際外交」によって「レーダー照射(敵対行為)」されてしまった訳だから、米国の仕業と分かる手法でも韓国をお仕置きしないと立場が無い。だからヤルだろう、ヤラざるを得ないだろう、何かを。金融に裏から手を回すだけなら、別に表に出る必要すら無いのだし・・・。

 米国の対韓制裁策の候補としては、何度も述べてきた金融面も考えられる。基礎の脆弱(ぜいじゃく)極まりない「砂上の楼閣(さじょうのろうかく)」に過ぎない韓国経済の数多い決定的な弱点の一つが金融だ。既述の「巨大なクツ屋の成り上がりのスマホ企業」にすぎなかった韓国は金融面でも後進国だから。
 私も日本による「日韓通貨スワップ協定の拒絶の継続」について述べた事があるが、米国が自国等の金融機関を水面下で促せば韓国への資金融通は減り、深刻な経済停滞の韓国なら瞬く間に金融不安、経済破綻だというのだ、かつて韓国が破綻してIMFの管理下に置かれた「アジア通貨危機」のように。
 米国は元から金融大国である上にトランプ政権の政策参謀のバノンには大手金融機関の勤務経験もあり、可能性(韓国にとっての危険性)は低くないと思う。確か、その金融機関とはリーマンショックで破綻した業界だから、余計に制裁手段としての「金融シボリ」の意味を理解しているだろう、痛切に。

 さて、見物だな。今の内に韓国絡みの資産等は売るか移すかすべきだろう。今の韓国の極左首領(文)の内は状況の根本的な改善は期待できないから。売却などは急いだ方が良いと思うが・・・。
米国の激怒とウオン売り ー韓国GSOMIA破棄決定の結果ー[2019年08月24日(Sat)]
「韓国GSOMIA破棄決定は米国・トランプへのレーダー照射(敵対行為)」とか書いたが、その通りだった。米国の激怒とウオン売りが韓国の瀬戸際(せとぎわ)外交の当然の結果だ、安保も経済も分からぬ韓国人や左翼弁護士の首領(文)の妄想と異なり。顔に泥を塗られた日米韓安保体制の宗主国・米国の怒りは強いが、韓国嫌いのトランプの政権だから余計に怒りが激しくなった訳だ,予想通り。

 何度も触れた韓国極左首領(文)の経済政策の知識の欠如の話だが、あれほど暴挙を続ければ通貨安でデフォルト(返済不能)の恐れが出て自国が大変な事が分からないらしいとの事だ。実際、GSOMIA破棄決定の発表直後に韓国通貨ウオンに売りが集中して元から安かったウオンが更に安くなった。韓国は防衛ラインと決めた水準で為替介入して支えているようだが、下限ギリギリまで韓国通貨の価値が落ちている訳だ。
 為替に現れる通貨への評価は韓国経済のみならず韓国自体への評価にも通じる。狂った韓国極左首領(文)は自国の評価を下限まで下げ、後記のように親分国の米国まで激怒させてでも、自分の国内での人気取りや北へのコビという政治目的を優先したが、「いくら何でも無謀」と反日で固まっていた韓国世論すら割ってしまった。「大統領(文)は安保のアマチュア」とかモロに書かれているのだ。
 為替に現れる通貨や自国の評価も、親分国・米国の機嫌も、幾らか順調だった国内世論も、自分で破壊したわけだ。八方塞がりどころではない。正に四面楚歌だ、当然ながら。愚かなだけではない。神に逆らうとは、こういう事なのだ。


 「米国との関係において韓国は深刻な代償を支払う事になろう」との韓国GSOMIA破棄決定に対する元・米政府高官の言なるものが韓国の手先の日本のTVでまで報じられる程、政治面での米政府・トランプ政権の韓国批判も激しい。ウオン安は以前からともいえるが、このような米国の首都ワシントンでの強い韓国批判が多く日本にまで伝わるのは珍しい。今までは日米両国での韓国の情報スパイ(ロビー)活動で抑えていたのが抑えきれなくなったのか。
 元・高官の発言といっても多くの元・長官(日本での大臣)等もいて特定出来ないが、これが元・大統領補佐官のバノンあたりの意見だと決定的だ。バノンはホワイトハウスから離れた事で逆に自由に首都ワシントン等を動き回れるようになり、トランプ政権の政策に沿う世論形成に大いに貢献しているそうだし、現状ではそれと同意見の元高官等が多くても不思議ではない。米国務省などは発表分より更に激しい韓国非難の原稿も用意していたそうだが、それも恐らくウソではあるまい。
 バノンが世論形成を図ると聞くのは主に中国への警戒、米中経済戦争の推進だが、その延長上でコレグジット(韓国の西側陣営離脱)で中国陣営の属国と化した韓国への非難をワシントンなどで広めている可能性は高いだろう。何せ、私と同意見だから,バノンは。今日の状況は今年初めのバノンの緊急来日の頃に既におおよその方向は決まっていたのかもしれない。
 「韓国が米国との集団安全保障に関与する意思があるのか根本的な疑問を生じさせるもの」との韓国のGSOMIA破棄決定に対するトランプ政権高官の発言なるものを米国メディアが報じたと聞いても、段落冒頭の激しい批判を聞いた後では、何とも穏健な論評に感じてしまう。相当に強い韓国への疑問の表明なのに。
 やれやれ、また日本は私に借りか? バノン主義に立つトランプの政策のオカゲで、今回は言論無能の属国の日本にシワが寄せられずに韓国が叩かれているのだぞ。バノン主義が内実は高橋主義に近い事は何度も述べた通りだ、日本人がトボケルだけでな。借りは返させるぞ。
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