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航空直播稲作の普及をー減反廃止問題での工夫ー[2013年10月29日(Tue)]
突然の減反廃止?の話で関係者は大騒ぎになっており、代わりに米価下落対策の保険等も検討中と報じられる。私はこの際、ヘリ等で直接に田んぼに種モミを直接に播く(まく)栽培法の普及に力を入れるべきと思う。これこそ新時代の省力型栽培法なのだが、日本では普及しておらず、採用しても不慣れな内は収量が相当に減る。それを逆手にとって減反の代わりにすると同時に、高齢化・国際化の新時代にふさわしい高能率な稲作を目指す準備とするのだ。

 日本の稲作(コメ作り)では、タネモミからある程度まで人工的な環境で別の場所で育てた苗(なえ)を田んぼに持ってきて移植(田植え)する方式がほとんどで、全てのシステムがそれに対応して整備されてきた。農業用機械からコメの品種まで。タネもみ自体が直播に向かないものになっているのだ。
 かつては人間の新生児(赤ちゃん)の生存率も高くて50%程度だったそうだが、それは稲でも似たようなもの。植物として最も弱い発芽直後の段階で稲が水の中でおぼれ死んだり、タネまき直後に鳥に食われるのを防ぐため、苗代(なわしろ)や育苗工場等で人工的に保護してある程度まで苗(なえ)を育ててしまい、それをワザワザ人間が田んぼに移植する(植えかえる)のが、日本の米作りだ。

 長い間、日本の農家は経営規模が小さく(大陸諸国等と比較して)農地面積が小さいと同時に、日本の農村には過剰な労働力があふれていた。経営面積が小さくて分割相続がしにくく、長男以外は農家の後が継げない為に生じた「農家の二三男問題」などは、その表れだ。その上に日本人は完璧主義。人手はいくらでもあったから、労働節約的な工夫なんぞより、労力は惜しまないからとにかく限られた面積で収穫を高位で安定させられる方法をと、移植栽培が先祖代々引き継がれて来たのだ。
 これは稲作に向かない寒い国なのに粗雑な直まき(バラマキ)が普通だった韓国なんぞとは大違いで、日本との国民性の違いまで反映する形になっている。やはり農村こそ国民性の基盤なのだろう。ここでも韓国人は日本統治時代に日本人から教えてもらった移植方式で米の収穫を大いに安定させながら、「あれは貧しい日帝が自国へのコメの供給の為に無理やりやらせた」とか大ウソをついて被害者ヅラしながら大いに利用しているそうだ、粗雑な韓国人だけでは到底無理だった移植栽培を。

 この田植えによる「イネの移植栽培」はいかにも日本的で高い安定性を誇るが、手間がかかり省力的でない。日本の米作りの全ての労力の半分近くを、この田植えまでの春の作業で占めるとさえいわれる。この「タネまき、育苗、田植え用の田んぼの準備、移植」という一連の作業だけで。
 田植え前に「代かき(しろかき)」といって、耕した田んぼに水を入れてドロドロになるよう掻きまわし、稲の苗(なえ)が農地の地面に刺さりやすくすると同時に、農地も平らにして水を張りやすくするのだが、その機械作業だけでも一苦労だ。国際的には狭いといっても、宅地なんぞに比べればケタ違いに広い面積の田んぼだから。
 一方、他国の普通の稲作では飛行機や地上の噴射装置から水をはった田んぼに種をまいて終わりだから、比較にならない。

 この手間のかかる移植栽培は、当然、農村高齢化や国際競争の時代の高能率な大規模稲作には向かないと言われてきた、ずっと。だが、日本では長い間、全てを移植栽培に適した方向で整えてきてしまったので、今更の方向転換には困難が伴う。
 例えば、日本のコメは「移植栽培用で発芽力が低くても良いなら」という事でか、台風の多い秋の収穫後にも続く高温多湿の時期に勝手に芽を出して(発芽して)商品価値を損なわぬよう、ワザワザ発芽しにくい品種へと改良してきたそうだ。これでは自分でどんどん芽を出して田んぼでたくましく育たねばならない直播栽培には向かない。
 更に戦後、日本の農業機械技術者は優秀すぎて人間の田植えの手の指の動きをまねる田植え機まで発明したものだから、移植栽培用のシステム(体系)が高度に出来上がってしまったのだ。それ自体は良い事だったはずだが、結果として、直播栽培はなかなか普及しなかったのだ。必要とされなかったのだ。

 大規模にない手等には、なるべく移植栽培ではない直播栽培を普及させる必要がある。直播(じかまき、ちょくはん)にも各種の方法があるが、やはり省力的なのはヘリ等から水を入れた田んぼに直接タネをまく方法だろう。だが、今のままでは日本では、その直まきでは安定性が悪く、特に実行する農家が不慣れな内は収量が落ちた。最初の内は移植方式の3分の2も収穫できればよい方だとか、初年度は半分に落ちるとか・・・。
 関係者は、これをもって減反の代わりにする事、減反削減と並行する事等も検討せよ。「大規模にない手」やその候補のいる村などで航空直播稲作に移行するなら、減反で田んぼを減らさなくてよい(減反に参加しなくてよい)とか。これなら新時代の為の大規模農業の担い手の育成やそのノウハウの取得もできるし、直まきの指導・補助を手厚くすれば一方的な減反補助廃止とは違うし、安定までの収量の低減で減反と似た効果があるし。直まき栽培の安定後は省力的な高能率稲作ができるので、米価が下落してもある程度は平気だろうよ。
 減反補助金の一方的な急な廃止は、やはり様々な混乱を招くので、検討してみてほしい。少なくとも、言い訳程度にはなるだろうよ。しかも、意味のある言い訳だ。

 まあ、無能な日本の政府と政権、なにも変える能力も考える能力もない日本人の政治や農業の関係者だから、難しいとは思うがな、言い出しっぺが私だから、軽視しない方がいいぞ。

 ところで、主に畑の耕作放棄農地対策としても太陽光パネルの設置は急務のはずだが、それはどうなっている? なしのつぶてだぞ。私の直轄監視領域であるにもかかわらず・・・。
自然発電買取価格案 −太陽光発電1kwh42円−[2012年04月26日(Thu)]
自然エネルギー、風力や太陽光発電による電気の買い取り価格の案が出た。太陽光発電だと1Kwh(1キロワット1時間)42円。太陽光発電の普及には大体30円台後半以上が望ましいそうだから、42円は相当の奮発(ふんぱつ)だ。これなら「私もやる」という者も増えよう。

「あまりの遅さ」
 昨年の電力不足対策の以前の問題として、鳩山が国際公約した温室効果ガス大幅削減の策として、民主党政権はもっと早く自然発電促進策を策定・推進しなければならなかったのに。ガレキ問題と同じで、震災後一年以上もたってからとは。それも買取価格だけ決めてどうするのだ? 具体的なメガソーラー建設の計画や推進案は? 耕作放棄農地への太陽光パネル設置に伴う農地法運用改善などをなぜ打ち出さない? とっくに巨大農村太陽光発電所が1000箇所単位で完成するか建設中でなければならないのに、一年たってやっと買取価格だけ決めてアリバイ作りとは。呆れかえる。フジテレビが地震発生時間帯の韓国ドラマを消して情報番組にするのに13カ月かかったのより、更にひどい。
 こいつらバカか? イヤ、本当のバカだ。それも、民主党だけがバカなのではない。大事な所では、のそのそグズグズ、おろおろオドオド、ガキにも及ばぬ思考力と行動力。細かい(つまらぬ)事にやたらうるさいくせに大事な事ほど先延ばし。そんな日本人の底なしの政治無能・政治愚鈍の象徴だ、この問題も。民主党の無能は日本人自身の政治無能と何度も書いてきたが、「こいつら」とは日本人自身だという事を忘れるな。

「国民負担増大の問題」
 更に問題がある。この高価格での買い取りで自然発電が普及すれば、電力買い取り価格の総額も膨大となり、電力料金にハネ返る。そこを独占体質の電力会社のコスト削減でカバーすべきだろうが、簡単に行くのか?
 最も簡単、というより安直な方法が、電力使用者という国民自身の負担増だ。が、それだけでは産業は更に海外に逃げかねない。スペイン等では買取負担急増でシステム自体が破たんしたとか。また、太陽光パネルの需要が増えても、中国や韓国からの輸入で敵国の利益になるだけでは反国家的、反社会的。反社会的な民主党政権は、結局は国益を敵国に売る事しか考えないのだろうか・・・。


「食糧管理体制との類似点」
 以前にも述べたが、このような「消費者負担による生産者保護の買取システム」とは、「コメの原則全量買い取り」という戦後数十年も続いた政府による「食糧管理(食管)制度」に似ていると考えてきた。
 政府がコメを高く買い取って国民に高い価格で売り、農村を経済的に安定させ農家の生産意欲を高め、コメという日本で最重要の食糧の安定供給を図り、国民生活の根本を安定させる。そのコメ買取の現場機関として農民の全国組織である「総合農協」を整備した。これは自称祖父らがつくった果実系の専門農協(中央組織は後の日本園芸農業協同組合連合会)などとは全く違う系統だ。
 そんな「食管システム」は「戦後日本農政の中心」と言われた。その管理機関、農水省の「食糧庁」は、キャリアーで言えば農業経済学科出身者が主導する役所だった。農水省らしく、外向きの折衝は官庁営業職?の法学部等の文系学部出身の事務官にやらせるため、会長に相当する食糧庁長官は事務官だったが、実質的な社長の食糧庁次長は農業経済学科卒業者だった。
 このシステムは終戦直後の深刻なコメ不足の時代の増産促進に大きく貢献した。そこでは合理的なシステムだった。しかし、日本の経済成長で食糧があまると増産システムは途端に矛盾を露呈した。そして、時代に合わなくなったシステムをいつまでも変えられなかった、国の利益を判断する政治力が極めて弱体な日本では。改革が行われ、食管体制がなくなったのは、くしくも私が東大の農業経済学科の大学院を卒業したころ。私も渦中?にいた訳だ。
 いやはや、バブルの異常な地価高騰の頃で土地政策が注目され、東大では不動産学科の役割を兼ねた農業経済学科に注目が集まり、農業経済学科出身の官庁組織代表(建設省、国土庁)の経世会参議院議員が出たり。一方で農業経済学科出身者が多い農水省の食糧庁が解体される改革がなされたり。今にして思えば、私が農業経済学科の大学院にいたために経世会絶頂期の与党自民党議員らの注目が集まったのは確かだろう、私は特に経世会等と縁が強かったのだから。私は半ば廃人状態で、そんな自分の価値を理解するどころではなかったのだ、青春期だったのに。朝鮮系や左翼のスパイやその手先となった日本人どもの為に。医学部に行こうとして必死に内申点を蓄えていたのを親の手先かとも思われる慶応高校の左翼系経済学者の卵の教師に騙されて推薦辞退し、読み書きも不自由な状況で極限まで無理をして東大に入っても、またハメられたりで勉強など出来なくなって大学院を何度も滑り、ほぼ廃人状態で親が進める農業経済学科に格下げで入っても楽しいことなど全くなく、更に奴隷のような精神状態のまま長良川河口堰問題に巻き込まれて利用されて更におかしくなっていった。私は全くまともに生きられる状況ではないのに、周りの者だけ私を利用して新しい校舎を建ててもらったり、六兆円のウルグアイラウンド対策事業の予算をとったり・・・。


「私のアイデアでカネもうけ?」
 太陽光発電の話では更に深刻な問題がある。このような自然発電に関する報道で必ず登場するのが、地方の農地等に太陽光パネルを設置してメガソーラー発電所を設け、全国に大規模太陽発電を広めようという「ソフトバンク」の孫正義だ。
 何度も繰り返すが、全国各地で深刻な農地(特に畑)の耕作放棄対策として耕作放棄農地で発電を行う、あるいはコメの生産調整の為の減反(げんたん)でできた転作農地の一部で発電を全国的に広く行うというのは、農政学関係者である私の案だ。耕作放棄農地もコメ転作農地も面積が極めて広く、住宅の屋根とは次元が違うから、自宅発電と比べ発電力も大きい点も何度も強調してきた。
 これは、かなり昔から私が現場で聞かされてきた話、「何か良い転作作物はありませんか」「この自治体の農政上の最大の課題は農地の耕作放棄問題です」といった話にもとづく発想だ。当時はあくまで農政内での既存の秩序やツールによる解決策にせねばならなかったので、「農地で電気を作れ」とは言わなかったのだ。
「農地を発電用に使っても、農地の他用途への転用となって税制上の優遇(相続税納税猶予等)等を失わぬよう、農地管理の方法を変える」
といった話は、当初はとても考えられなかった。
 だが、民主党新政権下での大胆な環境対策や、東日本大震災という未曽有の大災害の復興策としてなら十分いけると考え、このブログコーナーでも何度も提案してきたのだ。どちらも無能で無責任な売国民主党政権によって期待を完全に裏切られた。いや、日本人に裏切られたというべきだろうな、世界最悪の政治愚鈍の日本人に・・・。

 この案の著作権は私にある以上、しっかり私に払ってもらわねばな。朝鮮人に国益が流れるのは防がねばならない。


「元は温室効果ガス削減の手段」
 この案は、あの世間知らずの鳩山が、すでに環境対策に力を入れてきた日本には無理の大きい「温室効果ガス大幅削減」を国際公約としてしまった時、その実行策として、まさにこのブログで提案した複数の対策の一つだ。これまたスタンドプレーしかできない管が海外で急に言い出した日本の狭い住宅の屋根に太陽光パネルを張りまくる案にも限界があるといった話には、すでに鳩山公約時点で触れていた。その時の私の文章を読んで記憶している者もおろう。

 地方自治体を統治していた旧内務省系の官僚組織の上に載る形になる私の案となれば、地方自治体の首長たちも乗りやすいのだろうよ。この孫の事業に参加・協力の名乗りを上げた首長は多い。だが、こんな疑問も生じる。
「著作権を持つはずの発案者の私に何ら対価支払いの話が伝わってこない以上、私の名だけ使って地方自治体の知事たちを(韓国の為に)釣ったのか?」
とかな。


「電力買い取り価格の抑制」
 私の案はあくまで農地の耕作放棄対策や水田の転作対策を基盤としているので、環境当局や電力(産業)当局からの補助とあわせて農政当局からも相当の補助を期待できる。「複数の役所の補助金を同時に受けられない」といった話があっても、震災復興のための配慮としてクリア―すれば良い。そのようにして国の各方面の役所や地方自治体(県と市町村の両方)からの補助金も重なれば、事業費に対してかなりの補助比率となる。草だらけになった農地の耕作放棄対策を直接に迫られるのは、主に自治体の農政部門だからだ。
 ○国のリーダーシップのもと、各方面からの補助を集中できれば、事業主体となる自治体や農家などの自己負担も減り、発電された電力の買い取り価格もそれほど高くせずに済むはず。回収すべき金額が大きく減るからだ。
 ○風力発電等の場合、東京から遠い地方での発電計画が多く、電力消費地方への送電に苦労する。だが、農地の耕作放棄は兼業機会(農業以外の勤め先)に恵まれた大都市近辺から深刻化した。私が耕作放棄問題の深刻さを自治体関係者から訴えられたのは東京の隣の千葉県。そんな地域からなら送電コストも高くない。
 ○農政の事業や環境対策、電力不足対策という国の政策での事業だから、
「この事業で国の補助を受けた農村メガソーラーでは電力買取価格は高くしない」
といった約束も可能な訳だ。それでも税金という形で国民が負担するのは同じとは言えようが、各分野の当局の事業を合流させて効率を上げる分、結果的には安く上がるはずだ。
 ○大震災後の日本復興事業という事で、
「国産太陽光パネル優先使用の義務付け」
もできよう。それなら、被災地の被災農地でのパネル需要に合わせ、東北の被災地に関連産業を誘致することも、より容易となろうし。朝鮮系で、この事業案を打ち上げた頃に真先に敵国の韓国の大統領に頭を下げに行った孫だけに任せておくと、「犬CM」で日本人を(朝鮮人が軽蔑する)犬に見立てたと疑われる孫にだけ任せておくと、この辺がとんでもない事になりかねない不安がある。そんな人間が私の案を使用して地方の知事を説得か?


「発案者への相談もなし −また朝鮮系スパイの活動か− 」
 この一連の孫の行動には、私への相談も何もない。不足する生活収入の問題も絡むというのに、私はカヤの外か? 実におかしい。しかも、私が非難しつづける韓国に日本の国益を売り渡す疑いさえあるので、余計に。
 以前、中国や韓国を持ち上げる悪の「山本弘」が私をケナシて
「震災で金もうけするクズ」
とかわめくのは、実は朝鮮や朝鮮(韓国)系のスパイの疑いが強い山本弘が、私の農地太陽光発電事業案を朝鮮系の孫がパクるのを助けるためではないのか、との疑いも述べた。朝鮮人がやっている事をそのまま私になすって非難して自己の罪をごまかし、脅しのタネにするならば、いかにも韓国人的・三国人的か。南京事件問題や尖閣問題、様々なパクリ問題ともよく似ている。自分で私に毒を飲ませ続けておいて「ウチの異常な子供が虚弱体質で困っている」とかわめいて悲劇の良妻賢母を気取った我が家の悪魔女そっくりだ。それが「代理ミュンヒハウゼン症候群」という母親による子供への虐待の典型的な状況なのに、周囲の日本人は見て見ぬふりだったが。中朝人は民族全体がこの症状なのかね。
 大規模農地発電の発案者の私にケチをつけて脅し、タダで孫がアイデアを使えるよう圧力をかけている疑いがある、とも疑われた訳だ。
「嫌がらせされたくなければアイデアをタダで差し出せ」
とかな。
 いかにも朝鮮(韓国)や中国がやってきた手口に似ているから、そうも感じたのだ。大バカの売国日本人どもはそんな脅しで簡単に動かされてきたからな、とるにたらぬ利権やつまらぬ保身のために日本にとって極めて重要な私を朝鮮系スパイへのイケニエにささげて殺させようとして平気な顔だったように。

 しかし、そんは疑いは、朝鮮系実業家がらみだけではない。
 この私のブログには、私の文章を購読できるシステムがある。私が全く知らない所で作られたものだ。その代金とやらがどこに行くのかも知らない、私自身が。
 おかしいではないか。そんなシステムを設ける時には私に話がなければ、私が同意しなければならないはずなのに。保守系を名乗る日本財団も反日スパイの疑いをかけられる朝鮮系実業家も同じか? 日本人を犬扱いして踏みつけるヤツと同じか? いい加減にしてほしい。日本ではこんな事ばかりだ。過去の賠償も犯人の処罰隔離もできていないもに、その上にか? 人をバカにするのもいい加減にせよ。私がどのような状況なのか、少しは考えろ。もう完全に我慢の限度は超えているのだぞ。
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