大阪工大の小川客員教授らは、「日本バイオ炭普及会」を設置し、もみ殻の薫炭などを土壌改良材に使うことを地球温暖化対策に位置づけようと活動を開始しました。

設置の目的　）

二酸化炭素削減の効果方法や炭の利用拡大などの研究を始める。

１．小川氏らは、日本で年間約１２万トンの炭が土壌改良材に使われており、土の中に固定された炭素は、ＣＯ２２５万トンに相当すると試算。
２．炭の製造や利用を広げ、ＣＯ２の排出量取引などの対象に加えたい考え。

会の目指すもの　）

１．同会は研究者や企業、炭焼きの推進団体などから３０人が発起人となり、４月に同大学で設立総会を開く。
２．将来は木や竹、もみ殻に加え、下水の汚泥や生ごみまで炭化する技術を産学連携で開発し、土壌改良材や建築資材への利用で採算性確保を目指す。
３．炭のＣＯ２削減効果を判断する基準作りも進め、削減効果の認証制度を設けることで国の温暖化対策に貢献したい考え。

小川氏の話　）

１．日本は１９４７年のピーク時に年間２７０万トンの炭を使っていた。
２．今の日本でも１００万トン程度まで利用することが可能ではないか。
３．農業などで利用している炭のＣＯ２削減実績を温暖化対策の中で無視してしまうのはもったいない。

（　農業新聞１月２５日　より編集　）

感想　）

ＣＯ２削減に向けて様々な取組みがなされることは素晴らしい。削減のために研究や投資を要するものも今後どしどし出てくるだろう。好ましいのは、新たな投資を伴うことなく、あるいは既存の捨てていたものを再利用ないし再評価するやり方が、無理なく長続きすると考えています。

通常、投資は新たなＣＯ２を発生するので、トータル換算でプラスなのかマイナスなのか判断が先遅れされにされたり、予想外の排出源になる可能性を孕んでいます。最初に、しっかりとした見通しや試算が、いわゆる事業計画に盛り込まれる必要性が大きなウエートを占めるようになるでしょう。 日本