COP21と太平洋島嶼国 [2015年12月03日(Thu)]
パリで気候変動枠組条約締結国会議、UNFCCC・COP21が開催されています。昨年来、世界各国でこの会議に向けたさまざまな取り組みが行われてきました。 日本と太平洋島嶼国の関係では、3月の世界防災会議、5月の太平洋・島サミット、9月のPIDFサミット、PIFサミット、国連総会・持続可能な開発目標合意とひとつひとつ積み上げがなされ、ついにパリCOP21というところではないかと思います。 自分は日本や太平洋島嶼国で、日本人に限らず、さまざまな組織でそれぞれの立場で気候変動問題に関わっている友人・知人がいるので、あまり不正確なことは言いにくいのですが、自分が、いくつかの太平洋島嶼国で、特に2007年頃から見てきた中で感じる気候変動と太平洋島嶼国の関係の変化を書いてみたいと思います。以前書いた内容と重複することもあるかと思います。 (これはパラオの海) 自分は、太平洋島嶼国各国は、2007年頃から2011年頃まで、リーマンショックで信託基金が元本割れになったり、原油価格や穀物価格の高騰など、太平洋島嶼国各国ではコントロールできず、世界市場に翻弄されていたことから、先進国からの支援を拡大させる目的で、地球温暖化、のちに気候変動を取り上げたと考えていました。 木が倒れても、大潮で冠水(元々浸水する部分を埋め立てたところが主)しても、干ばつになっても地球温暖化(のちに気候変動)と言い、日本など先進国のせいだ、損害と被害に対する補償を求めるとなる構図(これは単純化しすぎですが)がさまざまな場面であり、「金が欲しいだけなんだろう?」と、自分は正直ウンザリしていました。 しかし、特に2012年以降でしょうか、太平洋島嶼国の沿岸部、マーシャルやキリバスなどの環礁では多くの土地で、潮位の変化が大きくなり、浸水や浸食が明らかに酷くなっています(検索すれば、潮位の変化について科学的データが見つかると思います)。 よく、太平洋島嶼国で海面上昇があるなら全世界の沿岸部で同じ問題が発生しているはずじゃないか、自分もそう思うこともありました。しかし、詳しくはわかりませんが、赤道付近と高緯度地域の遠心力の違い、熱膨張、低気圧の発生しやすさ(?)、太陽光の入射角や日照時間の違いなど、例えば東京と比べても条件が異なるのではないか、世界一律では考えられないのではないかと思っています。しっかり調べていないので、科学的根拠はわかりません。 ここ数年、実際に友人がいる土地が浸水する様子を毎年のように写真や映像で見たり、被害の現場を見ると、「実生活には問題がなくても、金が欲しいから声をあげてるんだろう」とは考えられなくなりました。 気候変動/気温上昇/海面上昇が人間活動によって引き起こされた、加速されているという点は今も疑問ですが、少なくとも、実際に住民の生活が脅かされている村があり、十分に対処する能力も財力もない国々はその目的に合致した、気候変動への適応という面での支援は必要なのだと思います。 緩和という面では、温室効果ガス云々はわかりませんが、キレイな空気は皆が希望するもので技術の進歩に繋がると思いますし、二酸化炭素は個人的には温暖化というよりも海洋の酸性化の視点から排出削減が必要なのではないかと思います。 太平洋島嶼国各国は、表面的な理解で声を上げているわけではなく、その声は真剣なものです。UNFCCC・COPは太平洋島嶼国にとって存続をかけた戦いの場になっているのではないでしょうか。 太平洋島嶼国の人たちは、根が明るい傾向があり、また強く主張しない傾向があるように思いますが、そのせいか、太平洋島嶼国の人たちの動きが、(深い考え方があり、先進国や国際機関等が出すレポートなどに基づいている場合であっても)単なる思いつきや流行りだとみなされたり、考えが浅いとされたり、軽く扱われたり、あるいは笑顔があるので深刻ではないと勘違いされることが少なくありません。この記事はそのことも踏まえ書いてみました。 |