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第50回PIF総会合意できず、とありますが…。 [2019年08月16日(Fri)]

今回のツバルでの第50回PIF総会では、首脳宣言を含むコミュニケの議論が12時間続き、最終的に合意に至らなかったとの報道がありました。

まだコミュニケと宣言を読んでいない段階の話ですが、豪州のモリソン首相が槍玉に上がっているようです。

しかし、自分は国民への説明責任があるとして豪州の立場を守ったモリソン首相は、誠実な政治家だと思います。

一方、自分のダークサイドからの見方では、島嶼国の主張を100%受け入れて良いとは思いません。非常にダークな視点から見れば、いろいろ見えてきます(誤解を招く恐れがあるので、ここには書きません)。

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第50回PIF総会ニュース・SNSなどから [2019年08月15日(Thu)]

今日は、スバ市内の関係先や、関心のある機関等を訪問しました。
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サンドラさんと茶野さんを中心にするはずが、ビジェイ教授が自分の隣に来てしまいました。

よく考えると、PIF総会真っ只中で、関係機関は大抵相手にしてくれません(というか人が出払っています)。

PIFは、安全保障や経済を中心とする、首脳クラスの地域政策枠組みで、極めて政治的です。正直トラック2の我々が直接口出しをできるわけでもなく、本気で何かを地域政策に反映させるという考えがあるならば、いろいろな知恵が必要となります。

というわけで、民間の気楽さで、状況を見ていますが、それでも、現地の熱というものを肌で感じることができます。

今回、異なるテーマや目的を持つ組織や専門家に会いましたが、耳に残っているのは次の言葉。

・気候変動
・薬物問題
・女性のエンパワーメント

+そのベースにSDGs。


さて、ツバルで開催されていたPIF総会では、コミュニケに加え、首脳宣言が出されるものと思います。

ツバルで開催されたことで、気候変動が現実的な脅威であることを国際社会に発信することとなり、太平洋島嶼国の中でも、より小さな国々Smaller Island States に光をあてる動きになったようです。

昨年9月の総会では、地域安全保障に関する地域協力のためのボイ宣言がまとめられ、豪州の反対を押し切り、気候変動を最大の脅威と位置づけました。

今年はボイ宣言とブルーパシフィック・アイデンティティを基盤に、具体的に最大で唯一の脅威である気候変動の影響を軽減させるための具体的行動に関心が向いています。バイニマラマ首相が復帰したことは、島嶼国首脳の議論を現実的でかつ即応性を求めるものに変えているように見えます。

具体的には、豪州の石炭が脅威の対象として取り上げられており、豪州のモリソン首相が守勢に回っています。ガーディアン紙の記事では、豪州が5億豪ドルの支援を表明し、気候変動危機から気候変動の現実に変えることに成功したなどとありました。

一方、ツバルのソポアンガ首相は、そのような支援によって、我々の主張が変わることはない、という発言もあったようです。

NZのアーダーン首相は完全に島嶼国側ですが、先進国として、豪州と島嶼国の間で、重要な役割を担っているように見えます。

5年前頃までは、日本が太平洋島嶼国と豪州・NZの仲介役になることを期待していましたが、NZが太平洋島嶼国のニュアンスを理解していることから、そのポジションを確保したと言えそうです。

もし、北半球と南半球でギャップがあるのであれば、日本が北と南を繋ぐ役割もありそうですが、今後の地域の動向を見守りましょう。

そうそう、現地でいろいろな人と話していると、例えばPIF総会は単なる地域会議の1つと見られそうですが、島嶼国首脳も事務方も、地域の内向きの議論ではなく、常に国連、国際社会へ繋げることやSDGsを意識して議論していることが分かります。
第50回PIF総会 [2019年08月11日(Sun)]

今週13日から16日、ツバルで第50回PIF総会が開催されます。
PIFの創設は1971年(第1回総会)ですが、確か初年度のあたりで2回総会が開催されたことがあるため、今年は49回ではなく50回目となります。

注目点は何かといえば、ついにフィジーのバイニマラマ首相が参加することでしょう。2006年のクーデターを機に、フィジーは10年以上、PIFの枠組みに首脳レベルでは参加していませんでした。

フィジーは2009年から2014年の民政復帰までPIFの加盟資格が停止され(創設国にもかかわらず)、その期間、フィジーは地力をつけてPIFの枠組み無しに、国際社会での発言力を高めていきました。

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フィジーは反対に、2013年ごろから、豪州とNZが加盟国ではなく、開発パートナーの位置付けにならない限り、首脳レベルでPIFに復帰することはないとしていました。

さらにこれが太平洋島嶼国間の分裂に繋がり、特にサモアのトゥイラエパ首相とフィジーのバイニマラマ首相の感情的とも思える対立は、長く長く地域の結束に影を落としていました。

昨年5月、日本で太平洋・島サミットがあり、8月末ごろにサモアのトゥイラエパ首相がフィジーを訪問し、バイニマラマ首相と首脳会談を行い、和解が成立しました。

そして共通の脅威である気候変動や、経済発展について協力する機運が高まった、という経緯があります。

南太平洋でフィジー、サモア、そしてトンガの関係が強まれば、やや行き詰まりつつあるフィジー経済にとっても、これから成長する機運が醸成されつつあるサモアにとってもプラスとなるでしょう。

人、物、さまざまなものが円滑に動き出すことが期待されます。

先進国や開発パートナーとの関係も変化していくかもしれません。

さてPIF総会でバイニマラマ首相やトゥイラエパ首相、NZ代表、豪州代表、議長であるツバルのソポアンガ首相、ナウルのワンガ大統領など、どのような発言をされるか、どのようなコミュニケがまとめられるのか。

楽しみです。
ナウルPIF総会の隠れた成果 [2018年09月28日(Fri)]

今月初旬にナウルで開催されたPIF総会では、新たな地域安全保障協力宣言、中国代表団の態度、ナウルの庇護希求者センターが注目されていました。
しかし、地域枠組みの動向を考える上で、重要な決定がなされていました。それは今回のコミュニケの別添2にあります。PIF事務局の予算の負担割合に関するものです。

昨年、仏領ポリネシアとニューカレドニアの加盟について、自分はPIF事務局の財政強化が背景の1つにあるとしていましたが、上記資料を見ると、それほど外れてはいない気がします。

ところが、そこには実はそれ以上に重要な意味がありました。

豪州、NZの負担割合ですが、確か現在は、それぞれ35%を超えていると思いますが、新しい決定では、来年がそれぞれ32%弱、2021年には25%弱となります。すなわち、2021年には豪州、NZの負担割合が合わせて50%を切るということ。

昨年の総会でも提案がありましたが、負担の増える(各国20万米ドル程度)ことに対し島嶼国側が難色を示していましたが、おそらく仏領加盟がこれに対して良い方向に作用したとも言えるかもしれません。

ともかく、このことが意味するのは、島嶼国のPIF事務局のオーナーシップが高まるということと、PIFの枠組みが作られ、首脳の決定を実行に移すために設立されたPIF事務局の、設立当初の目的に回帰するということ。

PIFが島嶼国が共通の課題に対応する地域政策決定枠組みであり、PIF事務局がその実施調整を担い、PIF事務局を含むCROP機関(SPC、SPREP、USP、SPTOなど8つの地域機関評議会機関)がそれを実行するという本来の姿に戻ることを意味すると思います。

これを推進している要素には、サモアとフィジーの関係改善による島嶼国間の結束強化、NZの変化があると考えられます。

日本はマルチの関係も重視するならばこれを踏まえて、スマートに動く必要があるでしょう。
準メンバーだとか、小さな間違いだとか [2018年09月08日(Sat)]

ナウルの宿を出てから33時間。帰宅。シドニーは1時間と少しの遅延で済みました。帰りの飛行機で5時間程度眠れたので、パラオからの深夜便乗り換え帰国よりも体は楽です。
さっそく米を炊き始め、1回目の洗濯も始めました。

シドニーからの帰りは日本の航空便でしたが、CAさんがまだ慣れていないのか、若いのか、萎縮しているのか、対応が何か変な感じがしました。猫背だし。ハッタリでも良いので、堂々と、こうキリッとしてほしいです。

ナウル航空もフィジー航空もNZもヴァージン・オーストラリアも、CAさんは威張っているわけではなく、堂々とキリッとしていて、安心感がありました。


さて、今回のPIF会合のコミュニケが正式に発表されましたが、大きく見れば、地域政策機関として、PIFの枠組みの重要性が高まったと言えると思います。今回、仏領のウォリス・フツナが準メンバーとして認められたのは大きなニュースだと思います。これでNZ領のトケラウとウォリス・フツナが準メンバー。将来的に米領がどうなるかって話にもつながるでしょう。

例えば、米領サモアもグアムも北マリアナも、米領ではあるけれども、住民が抱える小島嶼地域ゆえの課題は他の独立国と同じものがあります。

PIFではありませんが、サブリージョナルグループのポリネシア・リーダーズグループでは、ハワイも米領サモアも南米チリのラパヌイ(イースター島)もメンバーになっています。

独立していない地域については、いかに住民に自治権や政策決定権があるのかが、このような枠組みに入るための条件になっているようです。

PIFに話を戻すと、フィジーとPIFの関係は、おそらくバイニマラマ首相が頑固なので、まだ首脳レベルの参加は難しいですが、双方が融和的になってきた気がします。もしかすると、ここに日本の役割があるかも。

開発パートナーとの対話では、日本は堂々と自由で開かれたインド太平洋戦略の文脈で、考え方を説明していました。

ただ1点、残念な点がありました。南太平洋大学との協力について述べる部分。同大学は、現地ではUSPと呼ばれるように、The University of the South Pacificが正式名であるところ、配布された声明文にはSouth Pacific Universityとありました。この場合、”of” には、南太平洋を代表するニュアンスがあると英語の先生に聞いたことがありますが、このような小さなところで、相手側の気持ちが白けてしまいます。小さな間違いに見えますが、このようなところで空気が変わってしまいます。事務方は確認していなかったのでしょうか。

以前、2014年ごろ、まだ日本とフィジーの関係が困難な時、現地で開発協力に関する政策協議がありました。日本からは事務レベル幹部クラス、現地では財務次官を筆頭に幹部数名が参加する正式な会議です。その冒頭、あれだけ事前に確認していたのに、日本側の幹部がフィジーのバイニマラマ首相の名前を、バイニラマラなどと言い間違えをしました(結局会議中、最後までしっかり言えなかった)。

この間違いによって、明らかにフィジー側の空気が白けてしまいました。相手側の記録にも残るし、外交上、まあよくないでしょう。

自分も時々、日本人に「シオザキ」と言われることがありますが、あまり良い気はしません。
地域安全保障協力に関するボイ宣言(1) [2018年09月06日(Thu)]

2000年のビケタワ宣言に続く18年ぶりの地域安全保障協力に関する宣言(ビケタワ・プラス)が、昨日署名会場のあるナウルのボイ(BOE)地区の地名をとり、ボイ宣言(BOE Declaration)としてまとまりました。
終了予定時刻を4時間大幅にオーバーしてまとめられた同宣言は、おそらく今日のPIF会合閉会式で正式に公表されると思います。

それに先んじて出ている報道や首脳の発言を踏まえると、豪州など主導で伝統的安全保障を念頭とした協力宣言という一方で、島嶼国側は、伝統的パートナーと新規パートナーの関心の拡大、地域の地政学的重要性拡大を認識した上で、いかに、太平洋島嶼国と住民が直接的に受けている安全保障上の脅威を同宣言に組み込むかが課題だったようです。

そのため、今回の宣言には、「気候変動」が明確に組み込まれたようです。気候変動については、豪州も米国も、島嶼国とは距離感があるため、かなりの駆け引きがあったのではないかと推測できます。


さて、昨日首脳会議後、BOEの通称サンセット地区で、BOE宣言を記念する首脳の手形プレート型どり式典が行われました。(午後3:30の予定が7:30になりました。)

ちなみにPNG代表は会議不参加。ミクロネシア連邦大統領は会議には参加したものの、プレート型どり式典は不参加でした。


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キリバスのマーマウ大統領とナウルのワンガ大統領

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サモアのトゥイラエパ首相が手形を整えているところ。粘土いじりをしているようでお茶目。

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マーシャルのヒルダ・ハイネ大統領とクックのプナ首相。ヒルダさんキュート。

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NZのアーダーン首相とソロモンのホウエニップウェラ首相。アーダーン首相は大洋州の新しいスターと大人気でした。

アーダーン首相はニウエ大使を務めていたこともあり、太平洋島嶼国の人々と近い感じがします。


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トンガのポヒバ首相とNZのアーダーン首相。


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ソロモンのホウエニップウェラ首相とパラオのマルッグ国務大臣(外相)。


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フィジーのコヤ産業貿易観光大臣兼国土鉱物資源大臣。ハリソン・フォードみたいでカッコいい。

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あ!指が4本しかない!とおどけているところ。(隣のナヤシさんが驚いて数えていました)(某ネズミキャラクターの手に見えてくる…。)


首脳会議は予定を大幅にオーバーしましたが、参加者それぞれが納得するまで続けるところに大きな意味があると思います。パシフィック・ウェイとも言えるでしょう。充実感が漂っていました。


島嶼国首脳が日本の太平洋・島サミット(PALM)に求めているのもこれです。各国首脳が日程を調整し、長い時間をかけてわざわざ日本に集まるのだから、日本を含む首脳同士がとことんまで率直に話し合いを行うことが重要で、それにより、初めて、日本と島嶼国の新しいパートナーシップが作られると思います。事務方がまとめたものをシャンシャンで終わらせるというものではない、ということでしょう。

ホストのナウル政府は、よくこれだけのイベントをオーガナイズしたものと思います。凄い。
再会と現状確認の場 [2018年09月05日(Wed)]

今回初めて一連のPIF関連会合に参加しています。
まず第一に、48年間にわたり、毎年各地でこの規模のフォーラムを開催して来たことに、敬意を払いたいという思いが湧いてきます。

自分もいくつかの国際会議で運営側の人間や出席側の事務方として対応した経験がありますが、毎年このレベルの会合を続けることは本当に大変なことだと思います。

実態を知らずに、ただ集まるだけ、という穿った見方をする人もいますが、PIF開始当初から、常に国連や国際社会につなげる意図を持った会合が開かれているというのが本当のところです。

独立が遅かったミクロネシア3国の視点から見れば、発言も少なく見え、ただ会議に参加しているように見えた時期もあるので、間違った認識に繋がってしまうのかもしれません。

ということはさておき、関連会合の1つに開発パートナーとの対話というものがあります。日本、中国、米国、英国、フランス、タイ、フィリピン、インドネシア、EUなどなど18カ国がこのパートナー枠に入っていますが(台湾は認められていない)、今年は閣僚級以上の場合に限り発言時が割り当てられました。

今朝のニュースで報道されていますが、現地関係者の間では、その対話会合での出来事が話題となっていました。

中国はナウルと外交関係がなく、一般旅券でしかビザがおりません。これも背景にあるのか、今回の中国代表団長は地域駐在の大使クラスだったようです。

したがって、今回の開発パートナー会合では中国の発言時間が割り当てられなかったとのこと。しかし中国も黙ってはいません。会議では中国代表が気候変動分野の支援などについて強引に発言をし続けたため、議長のワンガ大統領がこれを制止したところ、中国代表団は足を踏みならして、退出したそうです。


それはそれとして、PIF会合は各国・機関の友人と再会し、生存を確認できる良い機会のような気がします。

自分のように3年だけフィジーで外交官をしただけでも、外交団や島嶼国、国際機関のかつて仕事をした人が見つけてくれたりします。

たった3年の経験でこれなので、何年もの間、毎年出ている人たちは、1つのファミリーのようになっているのではないでしょうか。

毎年PIFを開催してきたことには、地域の結束という大きな意味があると感じます。
CSO、民間部門 [2018年09月05日(Wed)]

昨日のCSO、民間部門と島嶼国首脳らとの対話会合。
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今回のフォーラムのテーマは「Building a Strong Pacific: Our People, Our Islands, Our Will」(そういえば、2000年代半ばにナウル航空が再開した際、名称はOur Airlineでした。ナウルは”Our”が好きなのかも)

島嶼国側が、近年の地政学的状況の変化や伝統的開発パートナーと新しいパートナーの動向、島嶼国の声が国際社会に届いている事を十分認識した上で、強靭な島嶼国・地域の実現を目指す、というところのようです。

その文脈に人間の安全保障が位置づけられており、生活習慣病の問題が取り上げられています。

先日のトンガのポヒバ首相による「首脳が減量競争すべき」という提案は、面白おかしくとらわれがちですが、生活習慣病の原因に、国民の日常的なライフスタイルが深く関わっている以上、各国のリーダーが率先して健康的な生活習慣のモデルを示し、国民に新しいライフスタイル構築の機運を高めるという意味で、理にかなっている提案だと思います。

それにしても、トンガのポヒバ首相、サモアのトゥイラエパ首相、ナウルのワンガ大統領、ツバルのソポアンガ首相、皆、話が面白い!
ナウル [2018年09月03日(Mon)]

今日から第49回太平洋諸島フォーラムの一連の行事が始まりました。
コンテナを改造した宿舎に滞在しており、恐ろしいくらい深く眠れてしまうのですが、一方で、全く外の光が入らないため、方向も時間も認識できなくなり、眠気が抜けない気がします。

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今日は朝7時に宿舎を出て、あちこちの会合やその周辺に顔を出しているところです。

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いろいろな時代にいろいろな国であっていた人たちと再会したりするのですが、いろいろなものがギュッと集約されている気もします。

ちなみにナウルは台湾承認国で、台湾との強固な関係を要所要所でアピールしています。またインドが会議開催のため、マヘンドラという会社の車両を20台ほど供与し、活用されています。

トンガ首相がダイエット競争呼びかけというニュース [2018年08月16日(Thu)]

ヤフーで面白いニュースが紹介されていました。詳細はリンク先で。


ね?自分もダイエットしてるけど、感覚がシンクロしてるでしょ?

自分の関心が、島嶼国のみんなと近いのかもしれない。
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