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隠れ家で。 [2019年07月02日(Tue)]

昨晩、都内で隠れ家を見つけ、海外の友人とブレインストーミングを行いました。
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太平洋島嶼国では、おそらく特に2012年のリオ+20以降、気候変動に加え、社会の包摂性、経済、社会、環境の持続性がキーワードとなり、さまざまな場(地域会合、立ち話、非公式な個別の会話、その他の機会)における情報交換・意見交換などを通じて、関係者間でヴィジョンが形成されていったように思います。

例えば、フィジーは2013年にG77の議長国となり、当時フィジー外務次官だったアメナさんが議長として活躍し、国連事務局からハイレベルがフィジーを訪問していました。

ちなみにアメナさんは、当時、フィジー政府として、日本との関係・接触が微妙な時期にもかかわらず、自分が現地外務省に遊びに行くと、「よう、ヒデ!」などと言って、雑談をしてくれていました。

当時の太平洋島嶼地域では、フィジーと太平洋諸島フォーラム(PIF)の関係は最悪であったため(フィジーから見た要因は、豪州、NZ、そしてそれを擁護するサモア)、フィジーが主導し、リオ+20以降の上記課題を住民や市民社会を巻き込んで国連に繋げるプラットフォームとして、太平洋島嶼国・地域のみの枠組みである太平洋諸島開発フォーラム(PIDF)設立に至りました。

その枠組みの背景は、もともとPIFに代わる地域政策枠組みのニュアンスがありましたが、リオ+20以降、IUCNによる強力なサポートを得て、住民を巻き込む形の、経済、社会、環境の持続性を主テーマとする性格に変わり、2013年にPIDFとなりました。

1947年に設立された米英仏のいるSPC(太平洋共同体)では、核問題を国際社会に訴えられないとして、1971年フィジーが主導し、当時独立していた他の4島嶼国と豪州、NZで、PIFの枠組みを構築した動きに似ています。

特に豪州のいるPIFの枠組みでは、危機的な気候変動に関する議論をまとめ、国際社会に訴えられないという考えが背景にあり、PIDFでは島嶼国・地域だけがメンバーとなって、ボトムアップの議論をして、国連まで繋げるという考え方が背景にありました。またPIDFはプラットフォームなので、実際には実施機関と太平洋島嶼国・地域・コミュニティの調整役に近い性格を持っており、実施機関ではないと思います。

これに対し、日本では、PIDFは「PIFを潰そうとする動きだ」とか、「中国がつくったものだ」とか、小さな要因を拡大し、極端な分析がなされていました。ナウル協定締約国グループ(PNA)がマーシャルに事務局を設置したのち、2010年以降によく耳にしていた、日本側の分析「どうせ内部分裂して、PNAは崩壊する」「対話するに値しない」に似ていました。

一方で、PIFでは対話を重視するPNGのメグ・テイラー事務局長が、その前には自然科学系のバックグラウンドがあるクリステル・プラット次長が就任することで、PIFの雰囲気も変わっていきました。そして、2014年、住民や市民社会を地域政策に巻き込もうとする枠組み「Framework for Pacific Regionalism」が作られました。

そのような実践的な動きが太平洋島嶼地域では起こっている中で、2015年9月25日、国連総会で「Transforming our world: the 2030 Agenda for Sustainable Development」が採択され、現在に至ります。

MDGsは開発途上国と先進国の開発援助という性格が強かったところ、SDGsは開発協力も関係しますが、日本を含む先進国でも日々の生活に関わるもので、他人事ではなく当事者であるという点が大きく異なると思います。

そう考えると、日本の自由で開かれたインド太平洋構想も、太平洋島嶼国のブルーパシフィック・アイデンティティも、2030アジェンダ(SDGs)も繋がっています。

例えば、環境保全や持続性のある開発や経済的繁栄には、ルールに基づく秩序や質の高いインフラが欠かせないでしょう。

自由で開かれたインド太平洋構想を含むPALM8首脳宣言も、そのような文脈で説明できるようになると、太平洋島嶼国も他の開発パートナーも協力しやすいのではないか、と思います。
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