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太平洋島嶼国事業 主任研究員塩澤のブログです。太平洋島嶼国の話題を中心にお伝えします。@hide_fjz
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太平洋島嶼国と生活習慣病[2019年04月16日(Tue)]
NCDsとは非感染性疾患のことで、メンタルヘルスも含みますが、太平洋島嶼国では、概ね糖尿病などの生活習慣病を意味します。太平洋島嶼国の課題について話すと、大抵、「NCDs」が挙げられます。

しかし、自分の記憶では、15年前も生活習慣病が大きな社会問題でした。

日本や他の開発パートナーが、15年以上支援してきたにもかかわらず、今年の世界肥満ワースト10に、太平洋島嶼国から8か国がランクインし、ワースト3は島嶼国です。パラオが2位だったかな。

15年というのは当時の10代が大人になり、親になっています。世代が代わっています。

その長きにわたって支援してきても、改善していないということは、支援の方法なのか、内容なのか、間違っているということじゃないでしょうか。

おそらく、あと15年経っても、同じ援助方法だけでは、変わらないでしょう。

自分は太平洋島嶼国で生活して、50キロ台前半から、70キロ台後半まで太ったことがあります。そして、昨年、「気合いを入れて」、本気で10キロの減量に成功しました。痩せすぎたので、今、少し増量していますが。

太平洋島嶼国でのNCDsの主な原因は肥満です。肥満は要は、カロリー収支がプラスであるため、発生します。

カロリー収支をイーブンかマイナスにするには、カロリー摂取量を減らすか、カロリー消費量を増やすしかありません。

消費量を増やすには、運動量を増やす必要があります。基本的にはスポーツでしょう。

実際の環境だとか、現地の大きくなっている人たちを見ると、やはりターゲットはカロリー摂取量を減らすということになると思います。

では、どうやって減らすか。

1つは、各人の基礎代謝+日常生活でカロリー収支がイーブンになる摂取量のラインを意識づけること。

例えば1日1800キロカロリーが必要だと意識づける。そして、普段の彼らの食事について、カロリーを示します。ご飯を山盛りで食べると1000キロカロリー。甘〜いケーキを食べると+1000キロカロリー。とか。

しかし、この場合、本人の非常に強い意志が必要です。

もう1つは外的要因による摂取量減少。
世帯収入の減少。経済が悪化すれば痩せます。
また物価が上がれば、痩せます。

実際に2008年ごろ、マーシャルでは米の価格が3倍以上高騰し、結果的に痩せた人もいました。元気はありませんでしたが。

カロリー摂取量の減少の問題点は、体の抵抗力が落ちる場合があること。島嶼国によっては厳しい環境の場合もあるので、バランスをうまく取らなければなりません。

太平洋島嶼国における生活習慣病の問題は、気候変動や経済とは異なり、彼ら自身の意志次第であり、いつまでも開発パートナーに頼らせてはダメです。マジックなんてありえないので。

悪魔的な考えですが、本気で痩せさせるには、外的要因を強化して、輸入食料の流通量を制裁をかけるように、制限してしまえばいいでしょう。半年もすれば、効果が現れると思います。
アウェアネスとか言って、ただ理屈や綺麗な話をしても、援助側の自己満足で終わるでしょう。

彼らのカロリー収支に対する意識を高め、行動を促すにはどうすればいいか。

例えば、地域全体で競争してキャンペーンをするとか、体重を10キロ減らしたら、航空運賃を3割引きするとか、何らかのインセンティブが必要なのかもしれません。

生活習慣病対策は、治療面では保健医療分野のアプローチが必要ですが、根本的な対策は、カロリー収支の計算、食事パターンの改善、食事内容の改善、料理方法とか、カロリー消費量の増加など、保健医療分野以外のアプローチが必要だと思います。コーチのような人が必要でしょう。

そろそろ、本気で現地の人々と話して、彼らが本当に生活習慣病になりたくないというならば、本気で側面支援すれば良いと思います。彼ら自身の問題なので。

例えば、日本では多くの人が毎日一生懸命働いて、一生懸命と言わないまでも、生活の糧を得るために、さまざまなストレスがあろうが乗り越えて働いて、税金を納めています。

一方、太平洋島嶼国の中には、毎日のんびり時間を過ごして、やることがないと木陰で何かを食べながらおしゃべりをするような人もいます。彼らには彼らのストレスやさまざまな制約があるとは思いますが。。。ただそのような彼らの中には、「何で日本人はそんなに働くんだ?」という人もいます。

先進国としての義務とか、外交上の理由があったりするので、単純に良い悪いの話ではありません。

ただ、せめて、彼ら自身の意志次第で変えることができるものに関しては、彼ら自身が本気で取り組むべきだと思います。その過程で先進国の支援が有効な部分があるなら、協力する。

彼らは困っている人に優しいし、誇り高い人たちですから、本気で話せば本気になる人も出てくると思います。

それでも甘いことを言うのであれば、彼らの選択なのですから、そうさせればいいでしょう。努力なしに、すぐに効果のあるマジックはない。

ここ数年、パラオでは早朝ウォーキングや、エクササイズを意識的に行っている人が何人もいます。

フィジーでは、彼ら自身が料理するときに減塩して酸味を活用しようというキャンペーンもありました。

若い子たちの間では、コーラとか甘い炭酸飲料を避けて、水とか悪くともダイエットコークとか飲むようにしている人もいます。

以前は葉物野菜は豚の餌だということを言う人がいましたが、最近は野菜を意識して食べる人たちもいるようです。

どこか1つの国で、1つのコミュニティで成功例を作り、ヘルシーなコミュニティモデルとして、国とか地域とかで称え、それが一歩発展した社会モデルであることを示すことができれば、若い世代を中心に、広がりが出てくるかもしれません。

気候変動で主張できるのだから、自分自身でコントロールできる問題に対しては、彼ら自身で取り組むことができるんでしょう。

ともかく、太平洋島嶼国のNCDs対策については、もういい加減、しっかりとした成果が出るようなアプローチが必要だと思います。
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