新型インフル事業:途上国におけるパンデミックの被害軽減に向けて [2009年10月30日(Fri)]
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笹川平和財団では、新型インフルエンザH1N1の感染拡大を受けて、途上国の地方レベルでパンデミックによる被害を軽減していくための対策の検討、試行を支援しています(「新型インフルエンザによるパンデミック対策と域内協力」事業)。先日、東北大学によるパイロット・プロジェクトが行われているフィリピンの東ビサヤ地域レイテ島を訪問させていただきました。
![]() (東ビサヤ地域の基幹病院の小児病棟のICU) ここは、フィリピンで最も貧しい地域の一つですが、新型インフルエンザによる重症化のリスクが高い、妊婦や子ども、基礎疾患患者を多く抱えており、早急に対策を講じることが求められています。そこで、東北大学のプロジェクト・チームが中心となり、現地政府、病院、保健センター等の連携を促しながら、@感染しないための予防・啓発活動、A感染を把握するためのサーベイランス、B現地の限られた資源を活用した医療の試行などに取り組んでいます。 ![]() (東ビサヤ地域Tanauanの保健センターの保健師さんとプロジェクト・スタッフの方たち) 現地では、幸いなことにまだそれほど大きな感染拡大は起こっていないとのことでしたが、妊婦さんなどに対する啓発活動が行われ、病院や保健センターの実施体制も着々と整えられていました。抗ウィルス薬やワクチンもほとんどなく、医療人材も医療設備も限られている状況で、重症化のリスクが高い人たちを守り、感染による被害を抑えていくのは至難の技ですが、プロジェクトの担当者は関係機関との議論を重ねながら対策を練っておられました。 グローバルな感染拡大が続いていますが、本プロジェクトの関係者やコミュニティの人たちからお話を伺って、途上国におけるパンデミックによる被害を抑えることに少しでも役立ちたい、との思いをより一層強くする出張になりました。 (岡本 富美子) |







