山陰にある足立美術館の広告に庭園日本一とあったのでどこのランクなのか調べてみました。

アメリカには日本庭園雑誌ジャーナル・オブ・ジャパニーズ・ガーデニングがあり、ここで毎年ランキングを発表してますが、１位は足立美術館、２位が桂離宮、３位が山本亭、４位栗林公園（香川県）、５位無鄰菴（京都府）、南禅寺近くの山県有朋の別荘の順です。


山本亭は葛飾区柴又にある山本栄之助の自宅、この人カメラ部品で財をなし昭和のはじめに邸宅をつくりましたが、それがそのままのこっている、写真は山本亭

上位にきた庭園はこのランクをマーケティングに使って集客してます。

このランク、日本の常識とは違いますので、上位にランクされている日本のどこかがスポンサーになってランクをつくっているヤラセランクみたいなものかなと勘ぐりましたが、調べてみるとアメリカ人が日本にきて庭園や数奇屋づくりにひかれてはまり、庭師の修業をやった人が帰国後発刊した雑誌だとわかりました。

創刊したダグラス・ロスはアナポリスの海軍学校を卒業後葉山で子供相手に英語学校をやり、鎌倉で庭師の修業をつんだ人です。横須賀にきて脱落人なのでしょう。

雑誌は９８年に創刊し隔月刊で日本の庭園や古い建物を紹介してます。また日本庭園や数奇屋づくりのセミナーをやったり、日本へのツアーをやったり、日本庭園づくりをやったりしてます。

日本文化に感化され日本建物と庭園にはまったオタクが集まってはじめたまじめな活動で、ＨＰに出てくる写真を見ると若い人が多く、日本文化の理解者です。

このランクには石庭や箱庭などの禅の境地を表現した庭園がありません。国宝や重文になってるものが多いがこれが抜けてるので奇異に感じるのです。

わかりずらいからでしょう。上位にランクされてる庭園は自然を凝縮した庭園でわかりやすい、それに比べ日本で有名な庭園は説明を聞いて日本人ならなんとなくわかった気持ちになれますが、外国人にはそういうわけにいかないのでしょう。

内外ランクの差はずいぶんあります。日本文化はクールだといってもこのあたりが限界なんだと思いました。

中国大連市がやっている政策で、中国の企業が退職後の日本人技術者を受け入れて、技術レベルを上げる支援政策のことです。市は専門窓口を設け受け入れ企業に補助金を支給までして進めており、外国人技術者の導入を積極的に奨励しているようです。

現地の経済紙が伝えた受け入れ例では、日本の数値制御の専門家が年収１０００万円、現地価格では破格の年俸ですが、で受け入れ、技術力だけでなく、仕事への熱意、愛社精神、企業秘密を厳守する資質など、すべての面で完成されたジャパンブランドの人材として歓迎されてるそうです。

政策のネーミングがしゃれており大連市もなかなかやるなという感じです。日本の団塊世代がジャパンブランドと呼ばれてるのも意外性があり面白い。

市内には外国人技術者が３４万人も住んでおり、日本人は１０万人と最多、大半は退職した団塊世代というが、こんなにいるなんてほんとかしら。

日本の新聞やテレビでは報道しませんが、団塊世代の出口が中国にあるのは言われればそうです。

高度な精密機械技術だけでなく、環境技術、省エネ技術、食品の安全管理など団塊世代の技術は中国ではいくらでも売れるでしょうから、ますますそうなって行きます。

こうして中国の機械工業のレベルは急速に上がり、日本の高度な機械工業まで空洞化しますが自然な流れで仕方ない、代わってクリエイティブなソフト産業への転換が一層進みます。

アメリカでやったインターネット調査で、Webサイトを、コミュニケーション、コンテンツ、eコマース、検索の４分類でどう使われてるか調べたところ、著しいい変化があったことがわかりました。

０３年から０７年（１月〜５月）の使用割合の変化
１、コミュニケーション　４６％→３３％
２，コンテンツ　３４％→４７％
３、ｅコマース　１６％→１５％
４、検索　３％→５％

コンテンツと検索が増え、メールとｅコマースが減ってると思いましたが、検索が横ばいとは意外です。

コンテンツが増えたのは、ニュース、エンターテインメント、ブログ、ソーシャルネットワーキング、ビデオコンテンツなどが増えたためで実感とも合います。

検索は増えはじめの途上で、あと数年もすれば激増していたなんてことになるんでしょう。

インターネットはメールとｅコマースではじまり、これが面白いと競ってやってましたが、もう普通のことになりクールだという感じはなくなりました。

代わってコンテンツと検索が主役になりつつありますが、これはあるべき変化です。

グラスゴー大学コンピュータサイエンス学部が、研究開発の創造的な仕事についている約２００人に、メールをどう思うかの調査をやったそうです。

結果は３４％の人が迅速に返信しなければという義務感にかられストレスとなり、２８％の人はメールがプレッシャーのもとになっていると回答しました。

６割以上の人がメールがストレスのもとになっていると思ってるんです。

半数の人は１時間に１回メールをチェックすると答え、３５％は１５分おきにチェックすると答えましたが、ＰＣをチェックしたところ実際にはもっとチェックしていた、これがストレスのもとです。

ストレスをやわらげるには一日数回のチェックにとどめ、メールに支配されてる感覚から逃れることが必要だと提言してます。

なるほど、メールが心の負担になっているというのは皆うすうす感じてることで、それをついたいい調査です。

メールのチェックを減らすのは賢い方法ですが、対応に時差をつけるのもいい方法です。顔をあわせた相対ならその場で返事をしなくてはいけませんが、メールなら時差をつけて対応できます。

メール術は発信する技術のことでこの解説書は多いが、メールを受信する対応術を身につけないといけないという提案は新鮮でした。

日経ＨＲが春にやった2007年版ＩＴエンジニア調査によると、ＩＴ技術者が働いてみたい企業のトップはグーグル、2位日本ＩＢＭ、3位のマイクロソフトだったそうです。

就職で外資が国内大手を圧倒してるのは金融もそうです。

外資から見ると優秀な若手が手に入りますので進出を加速し、働く若手から見ると、かっては官庁と大企業しかなかった仕事の選択肢を広げたのはいいことです。

この１０年ぐらいで広がり、つぎの１０年で日本社会にしっかりと根を下ろす現象です。

でもこういう人は将来をどうするのか。生涯外資にいるとは思えませんのでどこかに転じますが、その定番がまだなく不安です。

アメリカでは似たところへ横移動しますが、日本でもそんなことがありそう、遅れた日本の大企業へ入り開発の先頭に立つ、自分で起業する。。。といろいろあり、自ら道をひらく感覚なら先の心配をすることもないのですが。

この新しいビジネス文化はつぎの１０年に大企業のまだ古い企業文化に打撃を与えるのは確かなことです。

リストラで大企業は大変でしたが、それは変化のはじまりで改革の本番はこれからでしょう。

最近ある調査会社が携帯電話の利用状況を調べたところ、ヘビーユーザーの８割が通話に使ってないそうです。

若者の長電話が話題になった時代もありましたが、もうそんな時代じゃないんです。

おかげでＮＴＴドコモなどは通話料の継続的な減少に見舞われている。

代わりにメール、音楽などのデータ通信が増えている。

大学の授業で携帯電話を使う話が新聞に出てました。

黒板の板書を撮影する、レポートを携帯で書いて先生に送るなどのことが行われはじめてる。

携帯は１０キーで書けるので、パソコンのキーボードよりも習熟が容易で速く書けるのが利点です。

手書き、パソコン、携帯電話の三つで選択実験をしたところ、９割の学生は携帯電話を選んだ。手書きはなれてないせいで短く論旨不明になり、パソコンはコピー&ペーストで冗漫な長文になる、携帯は率直で素直な文になったそうです。

携帯電話は大学のレポートに最適な道具だというのです。

開発途上国では電気がなく電線もないところで携帯電話が普及してますが、送金に使われており、例えば海外に出稼ぎに行った父親からの送金、モバイルバンキングの道具になってます。

日本でも電子マネーの端末になりつつあります。

通話の道具から化け物のように新しい用途が出てきてるんです。どこまで変ってしまうのか、驚くべき変りようです。

アメリカの調査会社が調べたところ、インターネットで医療情報をえてる人の割合は０５年の５３％から０７年には７１％に増えたそうです。

しかも得た情報が信頼できると思ってる人は８６％にもなります。

この２年間に２０％も増えたのが不思議ですが、医療情報とＩＴは相性がいいことを示してます。

ひところ医療情報は専門的すぎて素人には理解するのが無理だといわれてたときがありますが、日本だってテレビ、雑誌、新聞には医療や健康情報があふれる時代になっているんですから、インターネットで医療・健康情報を手に入れるのは自然なことです。

アメリカで医療とＩＴと聞くと、「紙の処理」、これは診療報酬の請求の事務処理のことですが、アメリカには日本の国民健康保険のような統一した医療保険がなく、民間の保険会社が売る医療保険に加入しており、この種類が数千種もあり事務処理コストが大変だ、医療費の２割から３割はそのコストだといわれており、それをＩＴで処理しコストを下げるソフトがあれば売れるとそこへの投資が行われてることを思い浮かべましたが、それとは別に医療情報サイトがこんなにも利用されてるようになっているなんて驚きです。

日本にも同様な潜在需要はあると思いますが、サイトは情報量、見易さ、信頼性などの点でいまいちで、もっと進化して行く必然性があると感じました。

この会社は今年の４月に設立され、ブログを検索して体験談のあるブログを探しサイトにのせてます。

「ひとりひとりの体験･経験知を活かし、共有できる場を創ります」「経験・体験知の図書館」

会社の住所はリクルート東新橋ビル 2階、経営者もリクルートの人たちで、リクルートから生まれたベンチャーらしい。

体験知を集めるとなにごとかになるという感じはします。ノウハウは体験の集積なんですから。

そうした点ではいいアイディアですが、掲載されているサイトを見ると、マニアックなガラス清掃員の世界、ラブホテル支配人だからこそ語れる話、迫力が桁違い！現役力士達による土俵外での素顔。。。

これでは役立つ体験知を見つけ出すのは困難。

なるほどこの体験知なら役立つというサイトを探すことですが、それが難しい。

役立つ体験知サイトを自動検索ソフトで探すソフト開発もやっているみたいですがまだ実用化してないようです。

まだ体験知の図書館になってませんが、やがてこんなサイトが威力を発揮し、困ったら体験知を検索し、ヒントをもらって解決策を考えるなんて時代になるんでしょう。

この間でた労働白書に面白いグラフがありましたが、添付がそれです。

景気回復時から賃金がどのくらい上がったのかを２０年ぐらいの統計でみたものですが、２０００年代に入り賃金の上昇は横ばいです。

白書は増えた利益が社内蓄積や株主にいっているためで、賃金へも向かってほいしいといってますが、私はこれを見た瞬間、途上国の賃金にひっぱられているためだ、そのぐらいに海外生産が増えたからこうなった、経済学が予測していたことで当たり前の変化が起こってるにすぎないと思ったのです。

対策は途上国と競合しない仕事を増やすことで、昔と同じようなことをやっていては将来も横ばいのままです。

すでに金融やソフトビジネスでは賃金は上昇してますが、その割合がまだ十分大きくないために、全部を集計すると低い製造業にひっぱられて横ばいとなってしまうのです。

必要な政策は製造業を捨て、ソフトビジネスやクリエイティブビジネスへ早く転換せよ、そのために政策として、○○、△△、××をやるが正解です。

イギリス経済は９０年代の半ばからそうなり、遅まきながらブレア政権は２０００年ごろからクリエイティブ産業立国政策をかかげ、新産業ではＥＵのトップに立ち転換に遅れてる欧州経済をひっぱると雄雄しく宣言しました。

現在のユーロ高はこうした結果です。

白書はまだ古いことを書いており、あきれてしまいました。

アメリカの就職情報会社がやった調査ですが、さぼる社員の調査を毎年しており、これが面白い。

６〜７月にかけて電子メールで約２０００人を調査したところ、６割のひとが一日平均１，７時間さぼっており、これは勤務時間の２０％にもなります。

アメリカでは密度濃く働く神話はうそです。

時間浪費の内訳はインターネットの私的利用が３４％、おしゃべりが２０％、内職が１７％でした。

はじめの二つは日本でも当たり前のように行われていることで、これをさぼるとはきのどく。

さぼ理由は、やることがなく退屈１８％、勤務時間が長すぎる１４％、給料が安い１２％。仕事がつまらない１１％となってます。

日本でも同様でしょう。

さぼる社員は２００５年調査では一日２，１時間だったので減ってきていることがわかりますが、その理由は忙しくなってきて今日は何をしようかと無為に過ごす人が減ってきたからだそうです。

笑いたくなる変化です。

でも面白い調査で、日本の就職情報会社でもやったらいいにのと思います。