資源・エネルギーサバイバル

震災による原発事故の影響で今夏の節電対策が問われている中、政府の電力需給緊急対策本部は今夏と今夏以降の電力需給対策の骨格を公表。今夏の節電対策の具体策では白熱電球からLED照明への交換などが盛り込まれた。

白熱電球40Ｗの明るさがあるLED照明の消費電力はおよそ5.3Ｗとなり、従来のおよそ7分の1程度。また、その寿命は白熱電球60Ｗの寿命1,000時間に対しLED照明は40,000時間とおよそ40倍とされ、ＬＥＤ照明は、家庭はもとよりオフィスや工場などの省エネ化に期待されているものだ。

なるほど、照明を付け替えるだけで省エネになるのであればこれほど楽な事は無い。照明機器の付け替え需要も期待でき昨今なにかとシュリンクしがちな日本の市場経済にとっても良い事だろう。

しかしだ。
このＬＥＤ照明、ご存知の方も多いかと思うが、昨今産業界を震撼させたレアアースがその蛍光体部分に必要になるのだ。
つまりは、簡単にＬＥＤ照明に付け替えればいいと言うが、それを本格的、急速に普及させるには問題になっているレアアースの確保という点をちゃんと見ていかなければいけませんよと言う事になるのだ。

ＬＥＤ照明だけではない。
電力需給緊急対策本部が公表した今夏以降の電力需給対策では、再生可能エネルギー（太陽光、風力、地熱等）の導入促進が盛り込まれているが、それらの導入にあたってもレアアースをはじめとする多くの鉱物資源が原材料として必要になってくるのだ。

こうした鉱物資源の確保は現状どうなっているのか？
例えば世間を騒がせたレアアースについて、末端ユーザーとなる自動車メーカーなどの人間に話を聞いて見ると、相変わらず状況は大きくは好転していないということだ。
政府もオーストラリアからの調達などを急いでいるが、それでも本年末頃に調達できるかどうかというのが現状であろう。

福島原発事故により原子力政策が事実上凍結の方向に向かいつつある中、原子力発電分の電力供給を補う様々なエネルギービジョンやエネルギーロードマップといった類のものが様々提示されている。
再生可能エネルギー、天然ガス、石油・石炭、省エネ・節電といった項目を並べ、机上の計算でその割り振りをするのは誰にでもできる事だ。

問題は、それを実現するために向き合わなくてはいけない課題とその対処法についての具体策を提示できるかと言う事になる。

東北地方太平洋沖地震の影響により発生した福島第一原発事故は、明らかに今後の日本の原子力政策にブレーキをかける要因となると考えられます。
それは即ち、再生可能エネルギーや省エネ高効率機器の本格的な導入を今以上に急がなければいけないことに繋がり、そのために必要なレアアースを含めたレアメタルなどの資源の確保は日本にとって益々重要な課題となってくるでしょう。

しかし、昨今のレアメタルの価格動向を見ていると中東情勢の不安定などからアルミ、銅、鉛などのコモンメタルの価格が軒並み値を落している一方、レアメタルの価格は一段と上昇している状況にあり、その安定確保に依然不安が残ります。
例えば、難燃剤として使われるアンチモニー（Sb)の価格は前月比13％高、超硬工具剤として使われるタングステン（W)は同14％高と上昇傾向です。
これは、主産国の中国の生産規制や売り惜しみが影響していると見られています。

これまで、「資源に乏しい」と言われてきた日本は、レアメタルを含め、ありとあらゆる資源を海外からかき集めてきました。
そのため日本は資源の供給途絶といった資源リスクに常に晒されてきたと言えます。

ところで、日本は本当に資源に乏しい国なのでしょうか。
我々の考える「資源」とは一体何なのでしょうか。
地中に埋蔵される天然物が「資源」であるとするならば、国土が狭く、地面を掘ってもたいした天然物が産出されない日本は「資源に乏しい」と言えるでしょう。

しかし、「資源は地中に埋まっているもの」というステレオタイプの考えを捨て、一度地上に目を向けて見ると、日本には都市鉱山と言う莫大な資源のポテンシャルがあるのです。
例えば、都市鉱山として日本に蓄積されていると考えられる金（Au)、銀（Ag)の蓄積量は、各国の地中に埋蔵されている埋蔵量と比較すると世界第一位の資源量となるほどです。金、銀だけではなく、様々なレアメタルも日本の都市鉱山に眠っていると言えます。

また、日本を取り囲む広大な海に目を向けて見ると、日本の排他的経済水域（EEZ)の海底には、海底熱水鉱床、コバルト・リッチクラストといったレアメタルを豊富に含んだ鉱床の存在が確認されており、昨今大きな話題となったレアアースも日本の海底資源には中国の鉱床に劣らない可能性が指摘されています。
日本を取り囲む海水にも資源のポテンシャルがあります。
黒潮にのって日本近海には大量のリチウム（Li)、コバルト（Co)、モリブデン（Mo)などの金属資源が運ばれてきており、海水から有用金属を採取する技術開発が進められています。
こうした海底、海水から得られる鉱物資源には日本のみならず各国が注目をしており、既に開発競争が始まっています。

さらに、日本の資源として忘れてはならないものがあります。
それは、無限にわき出る日本の「英知」です。
中国の寡占化により供給不安が懸念されているレアアースですが、そもそも、レアアースを使い電気自動車のモーター用磁石の性能を向上させる技術など、先端的な環境エネルギー技術でのレアアースの利用方法を発明したのはなにを隠そう日本人なのです。
そうした日本人の資源を利用する技術、様々な資源の可能性を引き出す日本人の「英知」こそ、忘れてはならない日本の最大の資源と言えるのです。

「資源に乏しい」と言われる日本ですが、、「資源は地中に埋まっているもの」というステレオタイプの考えを捨てて考えると、日本には様々な資源ポテンシャルを見出すことが出来るのです。

昨今の尖閣問題からおきたレアアース危機、そして福島第一原発事故をきっかけにしたさらなるレアメタル資源の確保の必要性など、資源リスクが危惧されている今だからこそ、我々は資源を海外から調達する事ばかりに捕らわれるのではなく、自国の中にある資源の可能性についてあらためて考えて見る必要があるのではないでしょうか。

東京財団「資源エネルギーと日本の外交」プロジェクトでは、そうした日本の鉱物資源ポテンシャルについてまとめた本、
「日本は世界一位の金属資源大国」（講談社＋α新書　平沼光著）
を3月20日に出版いたしました。

ご興味ご関心ございます方に是非お読みいただければと思います。

尖閣事件以降輸出が滞っている中国のレアアースだが、報道によるとここにきて中国政府筋が「レアアース問題は近いうちに適切に解決する」と説明しだしたとのことだ（日本経済新聞11月18日）。
さて、実際に輸出が正常化するかどうかは今後の動向をさらに見ていく必要があるが、これを聞くと「よかったー、ようやく解決かー」と思う人もいるであろう。

しかし、それは、“のど元過ぎればなんとやら”　の日本人の悪い癖だ。

ここはもう少し事態を深読みする必要がある。
なぜ、中国は輸出を再開するのか。（再開する方向を匂わすのか）
理由は一つではなく様々な理由が伴っての事であろう。

主な理由として考えられる事は、

その一、
そもそも中国がレアアースの輸出制限をする大きな理由の一つは、自国の資源を切り売りするのではなく、レアアースを自国で加工し、より付加価値の高い製品にして世界展開し、自国の産業の高度化を図りたいというところにある。
そのためには技術を持つ海外の企業を中国に呼び込み、技術移転をねらうのが一つの方策であり、そのためにレアアースの輸出を制限することで、

「レアアースの輸出は無いよ。でも中国に企業進出すれば内需用のレアアースがあるからそれを使えるよ。もちろん企業進出に当たっては中国との合弁会社だよ。その際には社長も中国人が条件ですよ。」

ということを目指していると考える事が出来る。
とすれれば、公にはされていないが、今回のこのレアアース危機で堪えようのなかった日本を含めた海外企業が背に腹は替えられないとうことである程度中国進出を決めたのではないかと言う事が考えられる。
つまりは、中国は当初の目的である海外企業の呼び込みにある程度成功したのでここで一端その手を緩めてきたと言うことが考えられる。

その二、
今回、中国は初めて領土領海問題に対してレアアースと言う外交カードを切ってきたわけだが、中国としてもまさかこれほどカードの効果があるとは想定していなかったかもしれない。
日本のみならず、米国、欧州の需要国がこぞって“中国の保護主義”と言う事を問題視し、非難を強めてきたため、事態をこれ以上拡大しても中国の得にならないと判断し、ここにきて手を緩めてきたと言うことも考えられる。
タイミング良く世界の批判にさらされる舞台となりかねないAPEC、G20といった国際会議があったのも理由かもしれない。

その三、
�ｹ小平氏が“中東に石油有り、中国にはレアアース有り”と言ったように中国にとってレアアースは戦略物資であり外交カード足り得るものである。
レアアースという便利なカードの有効期間を少しでも長持ちさせたいと考えるのは当然であろう。
今回の実質的禁輸によりレアアースの需要国はその重要さと確保の必要性を重々身にしみたはずだ。しかし、これ以上の締め付けは逆に需要国の他国でのレアアース開発、レアアース代替え技術の開発といった中国にとってあまり面白くない事態を促進する事になりかねない。　ここは、需要国を　“生かさず殺さず”　ということで輸禁の手を緩めることで再び“中国のレアアース漬け”にする事が考えられる。
禁輸の手を緩めることでどこかの国が「あーよかった」と思わせる事事態が狙いとも考えられる。

以上のような事を、今日の朝のラジオ番組「多田しげおの気分爽快!!朝からPON」
　CBCラジオ（TBS系列局／1053kHz）月〜金曜日・午前6時30分〜9時で話してきたところだ。

要は、たとえ禁輸が緩んだとしても日本は単純に「あーよかった」と考えるべきではなく、粛々と、油断せずに対策を練って行く事が必要と言う事だ。
決して、「のど元過ぎれば・・・・・」になってはいけない。

ドタバタしていましてブログの更新が滞っておりました。

さて、国はレアアースの安定供給確保に関する基本対策として２０１０年度補正予算に、トータルで約１０００億円の対策費を盛り込む事を決定した。
その内訳は、

◆代替材料、使用量低減技術開発⇒１２０億円
◆レアアース利用産業の高度化、リサイクルの推進⇒４２０億円
◆鉱物資源の開発、権益と供給の確保⇒４６０億円

とのことだ。

よく、この対策についてどう思うかと聞かれるのだが、その前にこれまで国や政党はレアアースを含めたレアメタルの確保についてどのような施策を講じてきたのか振り返ってみたい。

そもそもレアアース問題については1988年から「日中レアアース交流会議」という日中双方がレアアースの需給について話し合う会議が設けられている。
レアアース問題は今に始まった事ではなく昔から問題視されており、1988年には日中間の話し合いの場まで設けられている課題ということだ。

その後、近々では以下のような動きがあった。

・2009年7月27日：民主党マニフェストにレアメタルの確保が記載される。
・2009年7月28日：翌日、自民党政権下の経済産業が「レアメタル確保戦略」を公表。
・2010年6月3日：「産業構造ビジョン201」0公表。レアメタル確保が盛り込まれる。
・2010年6月18日：「新成長戦略」が閣議決定。レアメタル確保が盛り込まれる。

そして、

・2010年9月7日：沖縄県の尖閣諸島沖で中国漁船の衝突事件発生し、レアアースの事実上の対日輸出禁止が始まる。

市場は大慌てになる。

それにより、2010年10月、２０１０年度補正予算に、トータルで約１０００億円の対策費を盛り込む事が決定される。

ざっと、1988年〜2010年までの動きを大まかに振り返ってみた。

中国漁船の衝突事件が起こる前からレアアースの問題はとりあげられており様々な場面でその対策は　“謳われて”　いた。
対策の内容も今回の補正予算の内容とほぼ同じ事が　“謳われ”続けていた。

その結果はどうなのかというと、皆様ご存じのような状況に今あるわけだ。

２０１０年度補正予算のレアアース対策の内容ははとても大切な対策で、少なくともこれはやらなければならない。これ以上時間をロスする事は出来ない。

さらに、対策はこれだけでは十分と言えない。

以前に本ブログで紹介したレポートに記載したような外交的な視点での対策が今後さらに必要になるだろう。

レポート、「レアアース輸出規制を強める中国への対処法」（東京財団研究員　平沼光）
では、レアアースをはじめとする資源問題はＣＯＰ１６、また2011年のＧ８、Ｇ２０といった場で課題にされる可能性があると指摘したが、米国のロック商務長官は、「来月の20カ国・地域（G20、開催国ソウル）首脳会議で、レアアースの自由貿易を確保するため、レアアース問題を議論したい」（２０１０年１０月８日　読売朝刊）とコメントしている。
それだけ、国際社会への反響が大きかったという事だろう。

国際的な動きが早まりそうだ。

尖閣問題が依然終息に向かわずにいるが、そもそもこの問題は1969年に国連アジア極東経済委員会が尖閣諸島の近海に埋蔵量豊富な油田がある可能性が高いと発表してから石油の利権を求め中国が領有権を主張しだしたことから始まっている。

尖閣諸島は8つの小さな島からなる諸島で一番大きな魚釣島は石垣島からはおよそ90海里（約170Km）に位置している。

尖閣諸島の近海の石油資源が注目されているが、尖閣からほど近い石垣島周辺海域では「海底熱水鉱床」という海底鉱物資源の鉱床が発見されている。

「海底熱水鉱床」とは、海底の地中深くに浸透した海水がマグマや地熱により熱せられ地中に含まれる金属とともに海底から熱水として噴出し、それが冷却されることにより熱水に含まれていた金属が沈殿、凝固して出来る鉱床で、銅、亜鉛、金、銀やガリウム等のレアメタルが含有されておりレアアースの発見も期待されている。
日本では石垣島周辺をはじめとする沖縄近海や伊豆・小笠原海域に賦存しており、資源のない日本にとって日本固有の資源として有望視されているものである。

「海底熱水鉱床」は現在開発中の資源であり、経済産業省では今後平成30年までに新鉱床の発見を含め詳細資源量の把握を行っていく予定だ。
その過程で、石垣島からほど近い尖閣諸島近海でも新しい鉱床が発見される可能性があり、沖縄近海の海底資源には石油だけでなく様々な可能性が秘められていると言える。

資源に敏感な中国が海底熱水鉱床の存在を知らないはずがない。
石油やガス田だけでなく今後は海底鉱物資源についても日本は資源エネルギー安全保障の目を今まで以上に光らせる必要がある。
ガス田の二の舞のような事態が起こりませんように。

NHK国際放送「ASIA BIZ FORECAST」で“Restrictions on Rare Earths Hit High-Tech Biz”というタイトルでレアアース資源の特集が放映されました。
私も番組後半出演しております。
NHKワールドのホームページからストリーミングできますのでよろしければご覧いただければと思います。

NHK国際放送「ASIA BIZ FORECAST」の動画はこちら
↓
　http://www.nhk.or.jp/nhkworld/english/tv/asiabiz/latest.html

９月１３日（月）朝７：４０頃からJ-WAVE のラジオ番組　"TOKYO MORNING RADIO″　に出演いたします。
内容は、昨今のレアメタル確保競争、特に中国のレアアース輸出規制にからめての話で、俳優の別所哲也さんとの電話対談というものです。
ご興味ございましたら是非お聞きいただければと存じます。

先日、本ブログで予告した通りレアアース確保における日本の施策をレポートにまとめ東京財団のホームページに掲載いたしました。
ご興味ございます方、是非ご一読いただければと思います。
↓
「レアアース輸出規制を強める中国への対処法」（東京財団研究員　平沼光）

ＥＵ欧州委員会では“ＥＵにとって不可欠な鉱物資源”としてレアアースを含め14種類の鉱物を選定している。
報道によるとＥＵはこれら資源について資源国が輸出規制を強化した場合、ＷＴＯへの提訴を含めて対抗する方針を打ち出したとのことだ。（8月30日日経夕刊）
国際的な枠組みを利用して外交攻勢をかける手法は欧州の常套手段だ。
鉱物資源の確保についてもまずはＷＴＯという枠組みを利用するということだろう。

そういえば、先月半ば過ぎに欧州のとある国の大使館の人間が意見交換のため私を訪ねてきた事がある。
その時に聞かれたのが、

「レアアースをはじめとする鉱物資源の供給不安の問題を2011年のＧ８、またＧ２０のテーマの一つとして取り上げるのはどうか？」

ということだ。
なんでそんな事を聞くのかと聞くと、本国からのオーダーで意見聴取するように言われているとのことだった。

なるほど、気候変動問題、そしてその対処に欠かせない環境・エネルギー技術の普及についてはＣＯＰやＧ８など様々な国際的枠組みで話し合われてきているが、環境・エネルギー技術の普及を物理的に実現させるために欠かせない鉱物資源、そしてその供給不安と言う問題に関してこれまで国際的な枠組みで話し合われたのは稀である。

欧州勢の手法として今後Ｇ８、Ｇ２０といった枠組みの中でも資源国による鉱物資源の輸出規制を問題にしていこうということか。その可能性は否定できない。

さて、鉱物資源確保のため欧州勢が次の一手として様々な国際的な枠組みを利用して資源国に迫っていくとしよう。
その時、日本はどうするか？
欧州勢と歩調を合わせ資源国に迫るか？
はたまた、資源国側に立ち資源国との二国間関係を強める作戦に出るか？

私の答えは、どっちもやる、である。

資源国との二国間では常に協調・協力姿勢を見せる一方、厳しいことは国際枠組みを通して突き付けるという外交の二面性を発揮したいわゆるアメとムチの手法である。

先を読むようだがこんな事態も近々起こりかねない事を予測して日本は輸出規制に走る資源国に対する態度を今から考えておく必要がある。。。。が、この政局のごたごたの中、誰かそれを考えている政治家がいるのか？

ちなみに、ＥＵが中国をレアアースの輸出規制でＷＴＯに訴えたとしても、中国が環境問題を輸出規制の理由の一つに挙げている以上、思うように進展させるのはなかなか難しいだろう。

日中ハイレベル経済対話が終わった。
残念ながらと言うか、案の定と言いうか、レアアースの輸出枠拡大については何の進展も得られずに終わった。

8月26日の本ブログ記事で予想した通り、中国側は自国の環境問題を大きな理由の一つに輸出枠の拡大を拒んだという顛末で、結果として日本は中国側を交渉に引き込むような提案や施策を提示出来なかったという事だ。

今後も話し合いを続けるというような方向ではあるようだが、もはや空手の話し合いは無意味なのでやめた方が良いと言える。

レアアースを虎の子の資源として抱え込む中国を交渉の席に引き出すにはそれなりの施策、交渉カードが必要になる。

日本は早急にカード作りをしなければならない。

およそ、そのカードには3種類のカードがあると考える。

近々、日本が取るべき施策、交渉カードはどのようなものが考えられるかをレポートにまとめ、東京財団のホームページから公表する予定なので是非ホームページをチェックいただきたい。