CANPAN ブログ検索
Loading
  • もっと見る
« 2016年04月 | Main | 2016年06月 »
エコロジカル・ネットワーク No.144[2016年05月18日(Wed)]
日本生態系協会 会報「エコシステム」No.144
−社会・経済の土台をつくる −
no144.jpg

私たちの生存の基盤である自然環境が損なわれています。
接続可能な国づくり・まちづくりの最重要テーマとして、エコネットを実現する必要があります。


重要性を増すエコロジカル・ネットワーク

エコロジカル・ネットワークの考えが1998年に日本の国土計画に示されてからもうすぐ20年を迎えます。
しかし、実現にはまだまだ課題があり、そのための新たな取り組みが求められています。

将来像の検討に取り入れられるようになったエコネット

国の政策においてエコロジカル・ネットワーク(略称「エコネット」)の考えが、国の将来像に関係する計画や戦略に取り入れられるようになっています。
国の動きを受け、多くの自治体もエコネットの考えを取り入れています。
エコネットとは、人間の土地利用と自然環境との間のバランスに関する1960-70年代の研究に基づき、80年代にまずヨーロッパで取り入れられ、90年代以降に一気に世界各国に広まっていった土地の使い方に関する考え方です。
日本では当協会が90年代の初めに国際シンポジウムの開催などを通じて紹介し、埼玉県などいくつかの自治体で取り組みが始まった後、1998年の国土計画に取り入れられ、全国に普及していきました。
それからもうすぐ20年になります。最近では地方創生、国土強靭化といった国や地方の主要課題にも直結することから、改めてエコネットの重要性が注目されています。

「考え」の段階で足踏み?

このように国や自治体の将来像の検討に取り入れられるようになったエコネットですが、「考え」として示されただけで、実際に森や湿地帯の保護や再生を行うという「実現」の段階にうまくいっていない例が多くあります。
理由はいくつか考えられます。

  1. 森や湿地が減っても、多くの人はその意味に気づかず、それを取り戻す努力をしなくても、生活は今後も成り立つと思っている。

  2. 国や自治体におけるもっとも重要な政策であるにもかかわらず、具体的な取り組みとなる環境部局など一部の部局の仕事とされ、行政全体が取り組むべきものとして位置付けられていない。

  3. エコネットの実現によって私たちの社会、特に経済面でのメリットが説明されてこなかったため、森や湿地の保護・再生にお金をかけることにまだ十分な理解が得られていない。このため財源確保に関する話し合いもほとんどされてこなかった。


「考え」を現実のものとするために、国や自治体において、こうした課題の解決に向けた取り組みが必要になっています。

国の政策において高まるエコネットの重要性

エコネットの考えが、日本でも以下のように国の重要な計画や戦略に取り入れられるようになってきました。


1998年国土計画(「21世紀の国土のグランドデザイン」)においてエコネットの考えが示される
1998年林野庁が奥山での良好な森林の連続性を確保するために「緑の回廊」づくりを発表
2002年この年発表された「生物多様性国家戦略」に生態系ネットワークの形成が示される(2007年、2010年にそれぞれ改訂された生物多様性国家戦略も同じ)
2007年農林水産省生物多様性戦略に「水田や水路、ため池等の水と生態系のネットワーク」が示される
2008年国土形成計画法の成立後初めて策定された「国土形成計画(全国計画)」に、エコネット推進が示される
2008年「生物多様性基準法」成立。国、地方自治体はエコネット形成に必要な措置を講ずべきとされる
2009年環境省の検討会において「全国エコロジカル・ネットワーク構想(案)」が作成される
2011年国土交通省が都市緑地法の運用指針を改訂し、都市におけるエコネットの推進を打ち出す
2012年「生物多様性国家戦略2012-2020」で引き続き、生態系ネットワークの推進が示される
2015年8月新しい「国土形成計画(全国計画)」で森里川海の連環による生態系ネットワークの形成が示される
2015年9月新しい「社会資本整備重点計画」で河川を軸とした生態系ネットワークの形成が示される
お金の流れを変えるとき No.143[2016年05月17日(Tue)]
日本生態系協会 会報「エコシステム」No.143
−金融と自然資本 −
no143.jpg

私たちの生存の土台である自然資本を湯水のごとく使い、直接・間接的に自然を消費することにたくさんのお金が使われてきました。しかし今、金融業界は持続可能な社会に向けて、地球温暖化に影響を与える投資先から手を引き始めるなど、お金の流れが変わりつつあります。



自然を守るお金の流れ

人は価値を認めたものにお金を使います。
「生物多様性を守ることは重要である」と言われている一方で、なぜそこに十分なお金が使われていないのでしょうか。
自然を守るということはどういうことなのか、お金の流れから考えてみました。

自然を守ることは何をもたらすのか

健全な自然生態系は、多くの野生の生き物たちのすみかとなったり、食料や水・材料を供給したり、薬のもととなる遺伝子を含んでいたり、災害を軽減したりと、直接・間接的にさまざまな恵みを与えてくれます。
これは、自然が長い時間をかけて育んでくれた私たちの公共の財産です。
自然を壊すことは、こうした財産を自ら大きく減らしているということになります。
生物多様性や健全な生態系を取り戻すためには、今ある自然を守りながら、失われた自然を再生していかなければなりません。
その取り組みにはお金が必要ですが、現状ではあまりお金が使われているとは言えません。
自然の価値が正しく理解されれば、自然を守る・取り戻すために「お金を使う」ことが当たり前となり、お金が流れていくことになります。
そもそもお金はどのように流れ、流れる先はどのような理由で決まっていくのでしょうか。

流れるお金

世の中にはさまざまなモノやサービスが場所や時間を超えて存在しています。
お金は、このさまざまな状況に存在するものを「金額」という共通の価値で取り引きできる、とても便利なものです。
そして投資や融資の世界では、「金額に見合うだけの何らかの利益が得られる」と期待と期待された時に、お金が流れ、取り引きが行われます。
銀行や保険・証券の会社などの金融機関は莫大な金額を扱います。
銀行は、利子を提供することでお金を集め(預かり)、そのお金をもとにほかの企業に金利をつけてお金を貸すことで利益を得たり、投資やファンドなどのさまざまな商品を通じてお金を回しています。
保険や証券の会社も、保険料や証券を販売したお金をもとに、ほかの企業に投資を行いお金を増やします。
このようにお金が流れ続けることで利益が生まれます。
このとき銀行や保険会社がお金を貸したり投資するのは、後に利益が確実に得られると判断しているからです。
そしてほとんどの場合、この利益とは「お金」のようにわかりやすいものです。
自然を守り、増やすことにお金が流れていかないのは、自然の価値が額に見合う利益のあるものとして十分に理解されていないこと、そして自然から得られる恵みが目に見えずわかりにくかったり、直接的ではなっかたり、得るのに長い時間がかかったりするためと考えられます。
ESD 持続可能な社会をつくる未来のための教育 No.142[2016年05月16日(Mon)]
日本生態系協会 会報「エコシステム」No.142
no142.jpg

  • 今こそ必要なESD

  • 目指すべき持続可能な社会

  • ESDが育てる行動する人

  • これからの教育現場でのESD

  • ESDを定着させ持続可能な社会を





今こそ必要なESD
未来を考え、行動する人を育む


地球に生物が誕生し、進化をとげてきた長い歴史の中で、生存基盤である自然生態系を自らの手で破壊した生物は人間以外いません。
人間はあらゆる生物の中で初めて自然を大量に破壊し、はかりしれない環境問題を引き起こしています。
人間社会のあり方の根本的な転換が必要とされる今、教育現場でも世界が求める「持続可能な社会にむけた教育『ESD』」を、この10年進めてきました。
ところがESDの認知度は極めて低く、内閣府の調査によると内容も含め「知っている」人は2.7%でした。
ESDをとりまく現状や、ESDによって目指す社会を探ります。

ESDは未来を考え、行動する人を育む教育

ESDとは「すべての人が質の高い教育の恩恵を享受し、また、持続可能な開発のために求められる原則、価値観及び行動が、あらゆる教育や学びの場に取り込まれ、環境、経済、社会の面において持続可能な将来が実現できるような行動の変革をもたらす」教育のことです。つまり、持続可能な社会にむけて社会・経済で起こっている問題の解決策を「環境」を軸に考え、行動する人を育てることをいいます。
私たちの生活は、自然生態系を土台にし、自然資源があるからこそ成り立っています。しかし、その大切な自然生態系を自ら破壊してしまい、さまざまな環境問題を引き起こしています。さらに自然が回復しないうちに使い続け、将来世代の自然資源も利用している状況です。
このような持続不可能な使い方を続けていれば、将来世代が生存基盤を失うことは目に見えています。現代世代だけでなく、未来の人々にも公平に自然の恵みが残るよう、持続可能な社会が必要なのです。
ESDで求められているのは、地域の自然・社会・経済の現状を持続可能な社会の観点で把握し、課題を見出し、解決にむけ、発達段階に応じた行動をおこし、社会を変えていく人を育むことです。

日本が提唱したESD

生物多様性の喪失や地球温暖化、貧困などさまざまな地球規模の問題が表面化するなかで、個々の問題への対処とあわせて、根本的な問題の解決のため、自然生態系が持続する経済や社会への変革が求められました。
1992年、ブラジルのリオデジャネイロで開催された国際会議「地球サミット」で、持続可能な社会の実現にむけ各国首脳が合意しました。その10年後、2002年9月に南アフリカのヨハネスブルグにおいて、「持続可能な開発に関する世界首脳会議」(ヨハネスブルグ・サミット)が開催され、世界104ヶ国の首脳、190を超える国の代表、国際期間の関係者のほかNGOやプレスなど合計2万人以上が参加しました。
この会議で、当時の小泉首相が「持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development/ESD)の10年」を提唱し、同年の国連総会で2005年から2014年までの10年間を国連「ESDの10年」とすることが採択されました。これにより世界各国でESDの取り組みが進められるようになりました。
2014年は「ESDの10年」の最終年であり、11月に提唱国である日本(愛知県名古屋市及び岡山市)で「ESDに関するユネスコ世界会議」が開催されまた。

環境教育はESDのベース

現在の日本の教育には、持続可能な社会が自然生態系により成り立っていることや、持続不可能な社会になってしまった原因と具体的な解決策を体系立てて教えるといったことが位置付けられていません。そのため、ESDの目指す持続可能な社会が理解できず、問題や課題が見えてこないのです。また、ESDで育みたい「持続可能な社会の担い手」の人間像がわからないために、教育のねらいや指導方法が見えないという状況に陥っています。
ESDが対象とする分野は、貧困や人権、平和問題など多岐にわたりますが、持続可能な社会を目標に、「環境」という軸で課題を考え、解決にむけて行動することは、どの分野にも当てはまります。環境に関する基本的な知識や考え方、行動を学ぶ環境教育は、ESDのベースとなる教育と言えるのです。

日本のESD推進の取り組み

日本では10年の間、ESDを推進するために、主に文部科学省た環境省が中心となってさまざまな取り組みが行われました。その一部を紹介します。

●計画に組み込む

第二期教育振興基本計画において、ESDの推進を記載。また、小・中・高等学校においても、学習指導要領に持続可能な社会の構築の観点が組み込まれました。

●ESDの拠点であるユネスコ スクールを拡充

日本では、日本ユネスコ国内委員会の提言「ESDの普及促進のためのユネスコ・スクール活用について」を受け、同スクールをESDの推進拠点として位置付けています。ESDの10年が開始された平成17年には15校でしたが、平成27年5月には約63倍の939校まで増加しました。

●ユネスコ スクール支援大学間ネットワークを形成

国内17の大学が自発的に組織するユネスコ スクール支援大学間ネットワークを中心に、同スクールの申請や活動を支援しています。

●普及啓発事業

ESD実践者間の連携・ネットワーク化の促進等を目的としたフォーラムの開催やESDを身近に感じてもらうことを目的としたイベントを開催しています。

●モデルプログラム

ESDの取り組みを推進・支援するためにモデル的なESDプログラムを公開したり、各団体のESDに関する個別の取り組みの実施状況などを紹介しています。


わかりにくかったESD

ESDの10年終了後に作成された「『国連ESDの10年』後の環境教育推進法策懇談会報告書」等には、ESDの認知度・理解度の低さや、ESDに関する教員研修の不足、連携・ネットワーク化の不足などが課題として挙げられました。加盟数を増やしたユネスコ スクールでも、75%が「教職員のESDに関する理解が不十分」と回答しています。また、「ESDの取り組みが導くその先の社会のビジョン」を示していくことの重要性も指摘されました。
このように、環境問題とは自然生態系の破壊だということを整理して教えてこなかったことや、ESDの目標となる持続可能な社会のあり方が明示されていないことなどを受けて、認知度が低いままでした。
地熱 地方を発展させる地熱エネルギーによる発電と給湯 No.141[2016年05月02日(Mon)]
日本生態系協会 会報「エコシステム」No.141
no141.jpg

  • ゴミの少ないエネルギーの選択

  • 地熱発電とは何か

  • 地熱発電の利点と課題

  • 日本における地熱利用

  • 地熱を活用したまちづくり

  • 地熱を活用するために




日本における地熱利用

日本は「火山大国」です。
地熱は特に有望なエネルギー源となり得ると考えられていますが、日本における電力需要に比べ、地熱の利用は現在、ほんのわずかにすぎません。
日本ではどれだけの地熱を利用することができるのでしょうか。

日本の地熱資源量

火山大国と呼ばれる日本においては、地熱は有望なエネルギー源になり得ます。
ただ、地熱発電は、発電に有利な場所が国立公園など自然を保護すべき区域と重なることがあります。
ゴミの少ない発電方法を選ぶことは重要ですが、そのために貴重な自然を失ってしまっては元も子もありません。

地熱発電の適地は国立公園のような重要地域にあり、またそれ以外の場所は適地ではないという印象を持たれやすいのですが、2013年の環境省が地熱による発電量の見込の調査したところ、国立・国定公園や都道府県立自然公園(普通地域を除く)、世界自然遺産地域などの自然にとって重要な場所として法的規制がかけられている場所を除いたとしても、1,000万kW以上の出力を得ることができるということがわかっています。
これは、福島第1原子力発電所(2〜5号機、出力78.4万kW)と比較すると、およそ13基分の出力に相当します。

また現在、運転している地熱発電所の中でも、森地熱発電所(出力2万5,000kW、北海道森町)、滝上地熱発電所(出力2万7,500kW、大分県九重町)、山川地熱発電所(出力3万kW、鹿児島県指宿市)などは国立公園の外にある地熱発電所です。

一方、実際に日本の地熱発電所で発電されている出力の合計は約51万5,000kWで、2010年度に発電された量は27億6,400万kWhとなっています。
非常に大きな数字が見えますが、これは日本の電力需要の約0.3%に過ぎません。

地熱発電を進めるための価格のしくみ

地熱発電は再生可能エネルギーとして位置づけられ、固定価格買取制度の対象とされています。
現在、地熱からの電力は規模の大きさにより1kWhあたり26円から40円で、15年間にわたって有利な買取が行われることになっています。

これにより、より地熱発電を行いやすい環境が整いました。
2015年5月には秋田県湯沢市で大規模地熱発電所(出力4万2,000kW)の建設が始まるなど、日本でも地熱発電の開発が進んでいます。

国立公園と地熱

地熱発電を行ううえで有利な場所の多くが、開発の規制のある国立・国定公園などの貴重な自然を有する場所にあると推定されています。
現在、国立・国定公園の第2種、第3種特別地域及び普通地域においても地熱の開発が可能であるとする方針※2が環境省から出されています。

ですが、地熱発電は調査開発の段階で多数の井戸を掘る必要があるなど、周辺の自然への影響を伴う工事が必要なため、環境への配慮が欠かせません。

また、地熱発電の適地が国立公園に集中しているということは、地熱発電所そのものだけでなく、道路や、電気を町へ運ぶだめの送電線などのインフラ建設などで、地域の自然環境や景観を壊し、悪影響を及ぼすおそれもあるため、その点にも配慮が必要です。

※平成25年度地熱発電に係る導入ポテンシャル精密調査・分析委託業務報告書
※2 国立・国定公園内における地熱開発の取扱いについて
美しい森は日本の礎 No.140[2016年05月01日(Sun)]
日本生態系協会 会報「エコシステム」No.140
−接続可能な林業 −
no140.jpg

  • 森は下流の都市住民も含めた私たちの生活基盤

  • 接続可能なドイツ林業

  • 発想の転換に遅れた日本林業

  • 日本林業に必要なこと

  • 接続可能な森林に向けて


ドイツの林業が1900年代後半には、自然の持つ力を活かした森づくりを目指すようになり接続可能な林業へと発想の転換をはたしていきました。
一方、日本では古いドイツの林業の考え方から抜け出すことができなかったため、時代の変化に伴うニーズにも応えられず、近年の林業の衰退期を迎えてしまったのです。


発想の転換に遅れた日本林業

森から「材木の畑」へ

江戸時代、秋田県など日本の林業では人工林と天然林が交じり合う、接続可能な林業を営んでいました。
それから時代は明治と移り、もともと生えていた木を切り払って同じ種類の木を植え、収穫するという方法に変わり、林業をとりまく山の姿も変わっていきました。

状況がさらに変わったのは昭和25年ごろからの戦後復興期です。
当時大きく不足していた建築資材の需要が高まり、国産材の価値は急上昇しました。
そのため、昭和30年代には国有林や民有林の伐採を進め、木材の輸入量を増やす対策が行われました。
さらに急を要する木材需要に応えるために、自然の森を、成長が早く加工しやすいスギやヒノキの「材木の畑」に転換する「拡大造林」が進められ、平成8年まで続けられました。

また、昭和30年頃は同時に、燃料が薪や炭から石油へガスへと代わっていったため、薪や炭に適したクヌギやコナラなどの広葉樹の森から、ますますスギやヒノキ林への転換の機運が高まったのです。
それまで広葉樹が葉を落とすことで豊かな土壌を育んでいましたが、スギやヒノキだらけの針葉樹の山になると十分な腐葉土が生まれず、土壌がやせていってしまいました。
そのような場所では、スギやヒノキが十分な栄養が得られず、代替わりをする度に、貧弱になってしまいます。
さらに、同じ樹種ばかりの「材木の畑」では、そこにくらす動植物の層も貧弱になります。
豊かな土壌や生きものと共にある森でなければ、接続的に恵みを得ることはできません。
プロフィール

日本生態系協会さんの画像
<< 2016年05月 >>
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30 31        
最新記事
月別アーカイブ
カテゴリアーカイブ
にほんブログ村 環境ブログへ

http://blog.canpan.info/seitaikeikyokai/index1_0.rdf
http://blog.canpan.info/seitaikeikyokai/index2_0.xml