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日本財団会長 笹川陽平ブログ

写真:ハンセン病の現場から「アフリカ・ピグミー族」

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3月31日(金) [2017年03月31日(Fri)]
3月31日(金)

7:20 財団着

8:10 海野光行 日本財団常務理事

9:00 「聴覚障がい者の奨学金」事業打合せ
 
9:45 和泉洋人 内閣総理大臣補佐官

11:00 星 岳雄 東京財団理事長

12:00 胡 一平 笹川日中友好基金室主任研究員

14:00 パラアスリート奨学金授与式・記者会見 於:日本体育大学

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第一期生は18名でした

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皆さんの活躍で多くの人に夢や希望を与えてください!

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奨学生証書を授与


18:00 浅野直広 テレビマンユニオン・プロデューサー
「受動喫煙防止法」その3―スモークフリーの考え方― [2017年03月31日(Fri)]
「受動喫煙防止法」その3
―スモークフリーの考え方―


「スモークフリー」という言葉がある。そのまま聞くと「たばこを自由に吸える」意味と勘違いしそうだが、実際はたばこの煙がなく、たばこの煙から解放された環境を言う。障害者が移動しやすい環境として日本でも定着してきた「バリア(障壁)フリー」に比べ馴染みは薄いが、欧米では広く使用されている。

たばこ規制先進国との考えの違いは、「喫煙権」、「嫌煙権」の解釈にも見られる。「たばこ議員連盟」は厚生労働省の建物内禁煙の考えに対し、「喫煙を愉しむこと」と「受動喫煙を受けたくないこと」を、ともに国民の権利として同列に論ずることで、分煙を打ち出している。

しかし嫌煙権の本質は「たばこの煙によって汚染されていない清浄な空気を呼吸する権利」、即ち、人が生きていく上で犯してはならない根源的な権利である。確かにたばこを嗜む権利はあるが、それは自由権のひとつであり、喫煙権と同列に論ずるのはおかしい、という専門家の指摘こそ正しいと思う。

わが国を含め世界180カ国が締約する「たばこの規制に関する世界保健機関枠組み条約」(FCTC)も、屋内の職場や屋内の公共の場所を全面禁煙とするよう求め、世界54カ国が医療施設や学校だけでなく飲食店やバーまで含めた8種類の公共の場所全てで屋内全面禁煙を法律で義務化している実態は前回ブログに記した。

こうした流れを受け、WHO(世界保険機関)とIOC(国際オリンピック委員会)が合意した「たばこのないオリンピック」に関しても、中国・北京(2008年)、カナダ・バンクーバー(2010年)、英国・ロンドン(2012年)、ロシア・ソチ(2014年)、ブラジル・リオデジャネイロ(2016年)の開催国はいずれも夏、冬を問わず、罰則を伴う法規制を設け、たばこのない五輪を実施してきた。

来年の韓国・平昌も同じ方針が打ち出されており、国際社会は東京五輪に関しても当然、日本が厳しい受動喫煙対策を実施すると期待している。少なくとも、他のオリンピック開催国と同等の水準の受動喫煙防止策を実施するのが、わが国の目標でもある。

「たばこ議員連盟」などの反対を受け、禁煙の例外を延べ床面積30平方メートル以下の居酒屋などにも広げる意見も出ている聞くが、果たしていかがなものか。例外を広げるのは結局、本来の目的を骨抜きすることにつながる。

今年2月に行われた「Yahoo!JAPAN意識調査」では、回答を寄せた19万人のうち58%の11万人が「30平方メートル以下の小規模店舗を例外とする」ことに反対し、日本テレビやFNN・産経新聞合同世論調査でも、80〜70%の人が受動喫煙対策として飲食店やホテルなどを全面禁煙とする方向に賛成している。

受動喫煙の防止は、今や国民の声である。「サイレント・マジョリティー」は尊重されねばならない。嫌煙権と喫煙権を同等に論ずる時代はすでに終わっている。

3月30日(木) [2017年03月30日(Thu)]
3月30日(木)

7:00 朝食

9:30 スイーツショップ「チャオ」完成セレモニー

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スイーツショップ「チャオ」完成セレモニーにて
NPOフェリース岡村理事長(中央)と平井伸治鳥取県知事と「契り」のケーキカット!

A利用者代表の吉澤ひかるさんが「これから働くことがとても楽しみ」と挨拶.JPG
利用者代表の吉澤ひかるさんが「これから働くことがとても楽しみ」と挨拶

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色とりどりのジェラート!

Cチャオの内装は落ち着いた木のテーブルで統一.JPG
チャオの内装は落ち着いた木のテーブルで統一


11:20 岩美町の移動販売車見学

D食料品など約500点を積んだ移動販売車.JPG
食料品など約500点を積んだ移動販売車

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買い物客で賑わっていました


11:40 「ひまわりハウス」訪問

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「ひまわりハウス」ではパクチーなどが栽培されています


12:00 岩美町中山間地域生活支援モデル事業開始式 
    常設型高齢者サロン「あじろカフェ なだばた」

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常設型高齢者サロン「あじろカフェ なだばた」開始式

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メディア取材も多く、夕方のニュース番組で紹介されました


15:00 兵庫県豊岡市の日本財団在宅看護センター 在宅ホスピス「リガレッセ」開所式

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「リガレッセ」開所式でスタッフたちとハイチーズ!

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宿泊サービスも可能となっています


17:50 鳥取空港着

18:30 鳥取発

19:50 羽田着
3月29日(水) [2017年03月29日(Wed)]
3月29日(水)

7:30 渡邉秀央 日本ミャンマー協会会長

8:30 財団着
    書類整理、打合せ

11:00 財団発

11:20 羽田空港着

12:30 羽田発

13:50 鳥取県・米子着

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鳥取県で走るタクシーの3分の1は日本財団が支援するUD(ユニバーサルデザイン)タクシーです

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私もようやく乗車できました!


14:30 cafe & bakery APLICO リニューアルセレモニー

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財団支援で改修されたAPLICOのリニューアルセレモニーに出席

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「また来たいと思われるお店になってください!」

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洗練された空間に生まれ変わりました!

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美味しそうなパンがずらり

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利用者のみなさんとオリーブの木を植えました
(筆者右は養和会の廣江智理事長)


18:30 岩美町 榎本武利町長、岩美町の農協、漁協、社会福祉協議会の皆さんとの夕食会

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夕食会では海の幸をたらふくいただきました!


21:00 ホテル着
「受動喫煙防止法」その2―屋内禁煙は飲食店の経営を悪化させるか― [2017年03月29日(Wed)]
「受動喫煙防止法」その2
―屋内禁煙は飲食店の経営を悪化させるか―


受動喫煙の防止で一番の焦点となっているのが飲食店の規制だ。厚生労働省案は床面積30平方メートル以下の小規模なバー、スナックを除き原則屋内禁煙とした上で、喫煙室の設置を認めるとしている。WHO(世界保健機関)から「世界最低レベル」と指摘される中、今国会に関連法案を提出、ラグビー・ワールドカップ(2019年9月)までに施行し、翌年の東京五輪・パラリンピックで「たばこのないオリンピック」を実現したいというのが、わが国の方針だ。

これに対し「たばこ議員連盟」は「喫煙室の設置が不可能な飲食店もある」、「生計の基盤を損なわれてしまいかねない関係者が多く出る」と反対、逆に「東京オリンピック・パラリンピックに向けて受動喫煙防止法を実現する議員連盟」はバーやスナックを含め、すべての飲食店を全面禁煙とするよう求めるなど与党内の亀裂も深まっている。

飲食業界には「禁煙にすることで客離れが進み店の経営が成り立たなくなる」といった強い危惧がある。長年育まれた、たばこ文化を背景に「たばこは禁止薬物ではない」と規制に反対する文化人も多く、「(それでは)非喫煙者の健康が、喫煙者の喫煙の自由より後回しにされている現状が変わらない」と反論する厚生省側との溝は埋まりそうにない。

それでは飲食店の屋内全面禁煙が本当に客離れを引き起こすのか?−。

今年2月、九州看護福祉大学が実施したインターネット調査では、回答を寄せた約1万人のうち73%が受動喫煙防止策の強化を盛り込んだ厚労省の健康増進法改正案に賛成と答え、仮に飲食店が禁煙になった場合、42%は「行く回数が増えるだろう」と答え、「行く回数が減るだろう」と回答した12.6%を大きく上回った。数字を見る限り、禁煙した方が客が増える可能性を示している。

現にWHO・国際がん研究機関(IARC)などの調査によると、米・ニューヨーク州やアルゼンチン・サンタフェ州、スイスのバーやレストランでは受動喫煙規制後も売り上げに変化はなかった。米・ワシントン州やカリフォルニア州では売り上げ増加も見られ、ニューヨーク州や英国では規制導入後、バーやパブに行く人が4〜3%増加した、との数字もある。

国内でも、愛知県が2010年、自主的に全面禁煙した1163店を対象に調べた結果、売上げが減ったと答えたのは4%、1%は逆に増えており、96%は影響がなかった。また産業医科大が全席禁煙化を行ったチェーンレストランの営業収入を調べた結果、実施後の営業収入は実施前に比べ3%以上増加していた。

その店の客層にもよるが、少なくとも一般的傾向としては、全面的に禁煙した方が客層に広がりが出るようで、直ちに店の経営が成り立たなくなるという主張は説得性を欠く。

そうでなくとも国立がん研究センターなどの調査で、受動喫煙を受けている人の罹患リスクは肺がん、脳卒中が1.3倍、乳幼児突然死症候群が4.7倍とされるなど、受動喫煙による悪影響は医学的にも争いようがない。分煙や喫煙室設置では受動喫煙防止が徹底しないのも明らかだ。屋内の全面禁煙こそ、国際的にも通用する受動喫煙防止策と考える。


3月28日(火) [2017年03月28日(Tue)]
3月28日(火)

7:20 財団着

9:00 年度内事業打合せ

10:00 森田文憲 日本文化興隆財団相談役

13:00 紀伊国献三 笹川記念保健協力財団会長

15:20 オフィス改装打合せ

16:00 2017年度年度事業打合せ

16:20 樺沢一朗 NHK報道局取材センター国際部副部長
3月27日(月) [2017年03月27日(Mon)]
3月27日(月)

7:25 財団着

7:50 木田悟史 日本財団鳥取事務所所長
 
8:00〜9:50 関係団体役員会議

10:00 理事会

11:30 小野清子 日本ゲートボール連合会長

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日本ゲートボール連合・小野会長より、寄付金をいただきました
ありがとうございます


13:00 スピーチ打合せ

14:30 大野修一 笹川平和財団理事長

15:00〜17:00 笹川平和財団評議員会 
「受動喫煙防止法」その1―反対が多い自民党重鎮― [2017年03月27日(Mon)]
「受動喫煙防止法」その1
―反対が多い自民党重鎮―


受動喫煙の防止に向けて厚生労働省が進めている法律整備が、自民党などの反対で壁に突き当たっている。受動喫煙に関しては2014年時点で49カ国が病院や飲食店などを「屋内全面禁煙」とするなど世界的な対策が進んでいるのに対し、わが国は2003年施行の健康増進法が施設管理者に受動喫煙対策を課しているものの、あくまで努力義務に留まり、WHO(世界保健機関)から「世界最低レベル」との指摘を受けている。

WHOなどによると、受動喫煙により世界では年間60万人、日本では1万5000人が死亡しているとされ、IOC(国際オリンピック委員会)もWHOと共同で「たばこのないオリンピック」を推進しており、日本は2020年の東京五輪・パラリンピックの招致に成功した時点で、受動喫煙対策の徹底を国際的に公約したことになる。

このため厚労省では、小中学校や医療機関を最も厳しい「敷地内禁煙」、福祉施設や官公庁を「屋内禁煙」、飲食店やホテルに関しては「原則建物内禁煙」とし煙が外に出るのを防ぐ喫煙室の設置を認め、悪質な違反に関しては罰金を課す方向で健康増進法の改正作業を進めてきた。

これに対し自民党の「たばこ議員連盟」(会長:野田毅前党税制調査会長)は、3月7日に臨時総会を開き、「たばこは禁止薬物ではなく、合法的な嗜好品だ」、「小さな店で喫煙室を設けるのは不可能で、廃業に追い込まれる」などとして、ほとんどの施設で喫煙専用室の設置を認める「分煙案」を打ち出し、屋内禁煙を柱とする厚労省案と対立したまま法案提出の目途は立っていない。

「たばこ議員連盟」には自民党の衆参両院議員280人が名を連ねる。たばこ関連の国会議員の集まりとしては「東京オリンピック・パラリンピックに向けて受動喫煙防止法を実現する議員連盟」(会長:尾辻秀久元厚生労働相)、自民党の「受動喫煙防止議員連盟」(会長:山東昭子元参院副議長)があるが、たばこ議連の圧倒的な数の前に、多勢に無勢で勝負にならない。

当の国会は今、衆参両院の予算委員会とも森友学園問題一色である。予算委員会は本来、内閣が提出した予算案を審議するする場だが、実際は国民の暮らしに関連する全てのテーマが審議の対象となり、本会議に次ぐ花形委員会としてNHKの中継もある。

森友問題の不可解な経過からも、国会でも真相が解明される必要があるが、国民の生活を左右する来年度予算案の審議がおろそかにされてはならない。同時に受動喫煙問題は国民の健康に直接、関係するテーマであり、受動喫煙防止に向けた法の整備は急務である。

新聞各社の社説も、以下の見出しのように飲食店など小規模店舗の扱いに多少の温度差があるものの受動喫煙の防止を強化する点で、ほぼ足並みが揃っている。

2016年10月16日 朝日「受動喫煙防止 屋内全面禁煙をもっと」
2016年10月23日 読売「国際水準の対策を目指そう」
2017年2月20日  朝日「受動喫煙防止 命を守る視点を第一に」
2017年2月22日  毎日「受動喫煙、屋内全面禁止を原則に」
2017年3月6日  産経「厳格な分煙に歩みを進めよ」

少し古いが、ここに2014年2月20日現在の自民党たばこ議員連盟の名簿がある。法案に反対する“喫煙派”の中核組織でもあるようで、名簿を見る限り、そうそうたる顔触れである。名前が記載されいるものの、内心は絶対反対ではない先生方もおられると思うが、以下、あえて主な先生方のお名前を記載させていただく。減私奉公、国家・国民のために議案提出に協力していただきたく考える。

自由民主党たばこ議院連盟役員名簿
(2014年2月20日現在)

会長    野田 毅   熊本2区   当選15回
顧問    麻生 太郎  福岡8区   当選12回
      高村 正彦  山口1区   当選12回
      谷垣 禎一  京都5区   当選12回
      伊吹 文明  京都1区   当選11回
      大島 理森  青森3区   当選11回
      額賀 福志郎 茨城2区   当選11回
副会長   石破 茂   鳥取1区   当選10回
      石原 伸晃  東京8区   当選9回
      山口 俊一  徳島2区   当選9回
      岸田 文雄  広島1区   当選8回
      塩谷 立   静岡8区   当選8回
      高市 早苗  奈良2区   当選7回
幹事長   山田 俊男  参議院比例  当選2回
幹事長代理 金子 恭之  熊本5区   当選6回
      長島 忠美  新潟5区   当選4回
幹事    竹下 亘   島根2区   当選6回
      谷 公一   兵庫5区   当選5回
      大塚 高司  大阪3区   当選3回
      塚田 一郎  参議院新潟  当選2回
      中川 雅治  参議院東京  当選3回
事務局長  坂本 哲志  熊本3区   当選5回
3月24日(金 [2017年03月24日(Fri)]
3月24日(金)

7:20 財団着

9:00 「スポーツアワード」打合せ

10:00 「日本財団夢の奨学金」第2期生
 
11:00 工藤栄介 笹川平和財団参与

11:45 韓国 全女史

13:00 東日本大震災支援事業打合せ

13:30 鳥取出張打合せ

14:00 産経新聞 久保田るりこ様

14:30 ヤン・C・キム ジョージ・ワシントン大学名誉教授

15:00 遊行社モルゲン編集部 本間千枝子様

15:40 高木雄次 笹川平和財団顧問

16:10 飯島 勲 内閣参与

16:40 浜田 宏一 内閣参与

18:00 図書30冊挑戦者食事会
「ちょっといい話」その78―英文投稿― [2017年03月24日(Fri)]
「ちょっといい話」その78
―英文投稿―


世界で月間2億の視聴回数を誇るアメリカの有力インターネット新聞「ハフィントンポスト」から、顧みられない熱帯病の中の一つ、「ハンセン病」についての英文での投稿依頼がありました。

今年中に20本ほどのハンセン病に関する啓発記事を書かせていただきます。

第一弾を投稿しましたので、ご笑覧の上、ご批判、ご指導をお願いします。

"José was sent away, banished to an institution. Not to a Nazi concentration camp or a prison, but ...."


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