「第3回東京マラソンと私たちの夢」 [2009年03月23日(Mon)]
東京マラソン実現のために働いてきた藤本和延常務理事 「第3回東京マラソンと私たちの夢」 3月22日、第3回東京マラソンは、35,000人参加のもと、成功裡に終了した。ようやく定着した感がある。しかし、私たちの目指した理想とは大きく懸け離れた「東京マラソン」(私たちの間では東京市民マラソン)になってしまった。 2007年2月22日付のブログでお伝えしたが、この東京市民マラソン構想は、日本財団の曽野綾子前会長が提唱し、自ら石原都知事を説得。道路使用許可、沿道警備など、警視庁の許可が必要な点に関しては、わざわざ警視総監への陳情もして下さった。 この構想実現のために努力した笹川スポーツ財団の藤本和延常務理事が、18年間の勤めを終え、今期限りで静かに退任する。 私たちには大きな夢があった。 第一点は、ロンドン、ニューヨークと並ぶ都市マラソンの実現であった。この部分は確かに実現した。 しかし「仏作って魂入れず」である。ニューヨーク、ロンドン両マラソンを深く研究した藤本和延は、この東京市民マラソンの主催者を、時期が来たら東京都、日本陸上競技連盟から切り離し、民間の団体に移行する考えであった。 この件は石原・曽野・笹川会談でも確認されている。日本財団はその実現を目指し、笹川スポーツ財団を通じてスポーツ・ボランティアの育成に協力し、第1回東京マラソンより、ボランティア育成と東京市民マラソンのボランティア諸費用として、毎年2億5千万円の協力を行ってきた。そして、今年で私たちの3年間の協力が終わる。 それでは私たちの夢とは何であったのか、説明したい。 ロンドン・マラソンの運営団体は、一部専従スタッフを除きボランティアであり、マラソンに参加する目的は、自らの満足感と、参加費用の収益金や寄付金が「世のため人のため」、恵まれない人々の支援に使用されることである。したがって、参加申込が抽選に外れた場合、参加費を返還要求することもできるが、寄付することも可能で、現実に寄付されることも多いという。 今年の東京市民マラソンの応募者は26万人、当選倍率は7.5倍である。もし落選者23万人が参加費10,000円を寄付したと仮定すると23億円となり、これにテレビの放映権料なども加えると、社会貢献への大きな活動資金となる。 ところが日本では、マラソンを長く主催してきた新聞社、テレビ局、広告会社の既得権益の壁が厚く、日本陸上競技連盟は「世界の一流選手を招待する国際マラソンと市民マラソンが同時に開催される大会とはいえ、『国際マラソン』である以上、競技には絶対的な権限がある」という理由で、先ず収入から選手強化費を取る。 さらに広告会社、新聞、テレビとの関係もあり、市民マラソンとは関係のない世界となり、収支報告をはじめ、情報公開も不十分となっている。 第3回目を終了し、ランナーをサポートする多数のボランティア、沿道の商店街や参加者の家族、伝統太鼓をはじめ、多くの市民がマラソンを盛り上げ、気運は大いに高まってきた。関係者の努力もあり、近い将来「世界三大マラソン」として定着するであろう。不景気の中、その経済効果も大であり、嬉しいことである。 石原都知事には是非、当初の目的である市民による市民のための公明正大な主催団体を設立し、余剰金を「世のため人のため」に活動する市民団体に寄付することで、ともすれば各国に比べ大幅に遅れている寄付文化の醸成に尽力してもらいたいと思う。 これが藤本和延の夢であり、東京市民マラソンに私たちが協力してきた理由でもある。 ちなみに、今回の東京マラソンに参加したボランティアは13,000人。笹川スポーツ財団は、養成したボランティア・リーダーを含め9,500人を指導し、参加・協力した。 |