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resize.png日本財団はハンセン病の差別撤廃を訴える応援メッセージサイト「THINK NOW ハンセン病」を開設。皆様からのメッセージを随時募集・配信しています。
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「弾丸出張」―ゼロ泊三日― [2019年11月14日(Thu)]
「弾丸出張」
―ゼロ泊三日―


明日の15日(金)、京都で宮田亮平文化庁庁官、田端浩観光庁庁官も出席され、日本財団の「いろはにほんプロジェクト」(京都の古寺・名刹を宿泊に活用する事業)の勉強会に出席。

夕方から財団が支援した障害者が働く施設、錦市場の日本料理店「斗米庵」を視察。

その深夜、関西空港からゼロ泊三日でタイ国に入り、少数民族武装勢力と平和プロセスについて会談。

同日の夜行便で帰国予定。
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「自ら首を絞める新聞界の古い体質!」―休刊日で遅れた祝賀パレード報道― [2019年11月14日(Thu)]
「自ら首を絞める新聞界の古い体質!」
―休刊日で遅れた祝賀パレード報道―


11月10日午後、秋晴れの下で行われた天皇陛下のご即位を祝うパレード「祝賀御列(おんれつ)の儀」をテレビで見ながら、国民を挙げた祝賀ムードの高まりをあらためて実感した。NHKの生中継に対する視聴率は27.4%を記録したという。夕方から夜にかけたニュースも関連ニュースが続き、多くの海外メディアも取り上げた。

ところが11月10日は「新聞休刊日」で翌11日付の朝刊は発行されない。一部で号外の発行もあったが、ほとんどの新聞の本紙面での報道は1日遅れの12日付朝刊になった。新聞休刊日は各新聞社がそれぞれの判断で決め、翌年1年分の予定を社告の形で前年に公表している。11月は祝賀御列の儀当日の10日が休刊日で、当日の夕刊と翌日朝刊は休みとなる。

祝賀御列の儀は当初、天皇陛下のご即位を国内外に宣言する10月22日の「即位礼正殿(せいでん)の儀」の後、行われることになっていた。しかし、台風19号に伴う東日本の広い地域での甚大な被害に配慮して閣議で11月10日に延期された。とはいえ特別な出来事であり、新聞協会では休刊日を変更しようとの議論すらなかったのであろうか。お客様あっての商売は新聞とて同じである。発行部数の減少をなげく新聞人は多いが自らの体質の古さには気がついていないようである。

祝賀御列の儀は1990年(平成2年)11月12日に行われた現上皇の祝賀御列の儀以来、実に29年振りとなる。国民だけでなく外国からも注目を集め、当日は皇居宮殿から赤坂御所まで約4.6キロの沿道で約12万人が日の丸の小旗を手に祝意を表し、両陛下もオープンカーから笑顔で手を振って応えられた。夕方から夜の掛けたテレビニュースもパレード一色、沿道の声援に目を潤まされる皇后雅子さまの姿などが繰り返し放送された。

活字には映像と違う記録性があり、紙面が発行されていれば、読者にとって重要な「歴史の証」、「一生に一度の思い出」となり、保存する読者も少なくないのではないか。日本新聞協会によると新聞発行部数は1997年の5376万部をピークに2018年は3990万まで減少し、デジタル化など様々な試みがなされているが、新たな展望を切り拓けてはいないようだ。

重ねて言うがあらゆるビジネスは客のニーズに応えるのが何よりも原則であり、新聞界も例外ではない。言論の自由を謳歌されるのは当然ではあるが、お客を無視した商売は衰退する。休刊日の変更すらできない新聞界の現状は、はしなくも今日の新聞界の古さを露呈した感がある。
部数が減っても新聞に対する信頼度は依然高い。活字離れというより、読者のニーズに応えきれていない新聞の現状が、自ら首を絞める結果を招いているのではないか。毎朝、新聞を愛読し、多くの情報を頼ってきた新聞大好き人間として、新聞界の古い体質にあえて苦言を申し上げる。


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「日本財団18歳意識調査 メディア」―フェイクニュースに若者も厳しい目線― [2019年11月13日(Wed)]
「日本財団18歳意識調査 メディア」
―フェイクニュースに若者も厳しい目線―


フェイク(偽)ニュースが日本でも大きな社会問題となりつつある。事実に反する誤報や為にする噂話は昔もあった。しかしネット社会が急速に膨張する現代はその影響がまるで違う。EU(欧州連合)からの離脱を選択した2016年の英国国民投票や、トランプ大統領が当選した米大統領選にも影響があったとされ、日本でも同じ年に起きた熊本地震で「ライオン逃げた」のデマ情報がツイッターで流され大騒ぎになった。

各国では法整備を含めた規制策が検討され、わが国も総務省が有識者会議を立ち上げ新たなルール作りに乗り出している。ただし「表現の自由」に配慮して当面、法制化は見送ると報道されており、今後の動向が気になっていた。そんな中、このほど「メディア」をテーマに行った第19回目の日本財団18歳意識調査で、何らかの法整備が「必要」とする回答が過半数、「必要なし」の5倍を超え、若者もフェイクニュースに厳しい目線を注いでいることを実感させる調査結果となっている。

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調査は9月上旬、インターネットで実施し、有効回答を寄せた1000人の意識を分析した。これによると回答者の91.9%が世の中の出来事や情報を得るためにLINEやTwitterなど多くのSNSを利用し、約3分の2(65.2%)はインターネットや本、テレビなどの情報を使って「その真偽を確かめたことがある」としている。

「真偽を確かめなかった」と答えた残る3分の1(34.8%)は、その理由(自由回答)として、「面倒」のほか、「真偽を確かめる必要があるような重要な情報はTwitterで調べない」、「そこまでSNSの情報を鵜呑みにしていない」といった冷めた声も多く、SNSの情報が「もともと軽く受け止められている」実態が浮き彫りにされている。

これを受け、4分の3(73.7%)は「真偽を確かめずに情報を拡散したことはない」と扱いにも慎重な姿勢を示し、「ある」と答えた残る4分の1(26.3%)も「真実と信じ込んだ」、「嘘とは思えなかった」、「面白そうなネタだったから」などとする一方で、「後で嘘と知り訂正した」など情報と真面目に向き合う姿勢を見せている。

焦点の法整備に関する回答の内訳は「必要」56.6%、「必要ない」11.2%、「わからない」32.2%。法整備を必要とする理由では「虚偽の報道で人権が侵害されることもある」、「社会が混乱したり、風評被害が起こりうる」といった指摘とともに、表現の自由との兼ね合いに関しても、言論・表現の自由には「責任が伴う」、「限度がある」といった意見が目立った。

逆に法整備を不要とする意見では「言論の自由が脅かされかねない」、「情報が規制されてしまう」といった懸念のほか、自ら情報の真偽を判断する能力を身に付ける必要性を指摘する声も目立ち、ここでも情報に真摯に接しようとする若者の姿が浮き彫りにされている。

他の項目では、若者の情報源としてテレビが82.1%とソーシャルメディアやニュースサイトを大きく引き離して圧倒的なトップを占めている。情報の信頼度や中立・公平でも1位テレビ、2位新聞と伝統的なメディアが上位にある。

ただし、その数字は信頼度がテレビ、新聞とも25%前後、中立・公平では11%強にとどまり、ニュースサイトやソーシャルメディア、雑誌などが数%から10%以下の数字で続き、多メディア、情報過多の中で“絶対的な情報源の不在”をうかがわせている。
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【私の毎日】11月12日(火) [2019年11月12日(Tue)]
11月12日(火)

7:10 財団着

7:15 海野光行 日本財団常務理事

7:30 関係団体役員会議

9:30 園田裕史 大村市長

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ボートレース大村より、災害復興支援特別基金へ1000万円の寄付をお預かりしました
ありがとうございます


10:00 荒井正吾 奈良県知事

11:00 国際開発ジャーナル・取材

15:30 柄澤 彰 駐パラオ共和大使

16:00 WMU日本人留学生

16:30 スピーチ打合せ

18:00 パラオ25周年祝賀会 挨拶
   
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産経新聞【正論】日本の寄付文化を変える「遺贈」 [2019年11月11日(Mon)]
日本の寄付文化を変える「遺贈」

産経新聞【正論】
2019年10月31日

 ≪年間推計相続額約50兆円に≫
 生きた証しを社会に残したい―。人生最後の社会貢献として遺贈寄付を考える人が増え、各種調査でも高い関心を示している。しかし、年間相続額が約50兆円と推計されるのに対し、現実の遺贈実績は約300億円にとどまる。遺言書を残す人が約20人に1人と少なく、遺贈寄付の存在があまり知られていない現実が遺贈の妨げになっている。

 国と地方の債務残高が1千兆円を超え、想定外の大災害が常態化する中、少子高齢化に伴い膨張する社会課題に「公」だけで対応するには限界がある。「民」が可能な限り社会づくりに参加していくためにも、無料相談や受け皿の整備など遺贈の普及を急ぐ必要がある。それが日本の新しい寄付文化にもつながる。

 遺贈は「遺言」で、遺産の一部またはすべてを相続人以外の慈善団体やNPO(民間非営利団体)などに寄付する制度。遺贈先を決め遺言書を作成しておけば、死後、遺言執行者(弁護士や司法書士)が遺贈を実施してくれ、残る人生にどの程度の蓄えが必要か、迷う必要もない。少子化や未婚の増加などおひとりさま≠ェ増え、「疎遠な親族に譲るくらいなら社会に役立てたい」と遺贈を考える人が増えている。

 ≪2人に1人が遺贈寄付に関心≫
 日本財団が昨年末、2000万円以上の世帯金融資産を持つ40〜70代の男女を対象に行ったインターネット調査でも、「既に行っている」「具体的に検討したい」「興味・関心はある」などと答えた人が有効回答2000人のうち1003人に上った。

 これに先立ち60歳以上と59歳以下に分け行った調査でも、60歳以上の男女約2000人のうち22.9%が遺贈に前向きの回答。子供も配偶者もいない人に限ると42.6%、夫婦2人だけでは32.8%に上り、59歳以下900人のうち45.1%は親の遺贈寄付に「賛成すると思う」と理解を示した。

 長子相続の伝統が長く続いた日本では遺言を残す文化が希薄だった。個人寄付より法人寄付が多く、寄付文化が低調とも言われた。しかし、こうした数字は無料相談や遺贈先となる受け皿の整備が進めば、遺贈が大きく拡大する可能性を示している。

 日本ファンドレイジング協会の「寄付白書2015」によると、14年1年間の日本の個人寄付総額(推計)は7409億円(GDP=国内総生産比0.2%)と米国の27兆3500億円(同1.5%)、英国の1兆8100億円(同0.6%)に比べ確かに少ない。しかし、総務省の家計調査によると、東日本大震災(11年)で6500円台を記録した後、3000円台に落ち込んだ1世帯当たりの寄付金は18年、4500円台まで回復した。

 ひとしきり話題となった調査結果として、日本を対象144カ国中128位と位置付けた18年の世界寄付指数がある。英国のチャリティー団体「Charities Aid Foundation」が主催したこの調査は、「外国人や見知らぬ人を助けたかどうか」など日本社会の現状を反映しにくい質問項目もあり、遺贈増加を図る上で特段の障害になる数字ではないと考える。そんな中で16年秋には、日本財団の遺贈寄付サポートセンターなど16団体が加盟する「全国レガシーギフト協会」も組織され、遺言書の書き方から相続人とのトラブルの回避法、遺贈の活用など幅広い相談に気軽に対応する態勢もスタートした。

 ≪相談窓口、受け皿整備が急務≫
 日本財団には11年、大阪の女性の遺言執行人から「海外の恵まれない子供たちのために遺産を活用してほしい」と連絡があり、2年後、寄付された1億5000万円を基に、長年、学校建設に取り組んだミャンマーで特別支援学校を完成。この経験を基に遺贈寄付サポートセンターも立ち上げた。

 18年までに寄せられた相談件数は約4300件、受領した遺言書は92件。うち8件約4億円分を昨年までに順次、事業化している。遺贈を考える人の寄付額や「貧困家庭の子供の教育支援」「被災地の復興支援」など希望も多彩、「本当に希望通り活用されるのか」といった疑問も強い。よりきめ細かく対応するためにも各団体やNPOの連携強化が今後の課題となる。

 核家族化、高齢化が急速に進む中、煩わしい相続トラブル回避など環境を整備すれば、自分にふさわしい終活の一環として、財産の一部を家族に残し、残りを遺贈に当てるようなケースが確実に増えると思う。遺贈は次世代、地域社会への贈り物であり未来への投資でもある。その遺志は子や孫の誇りとなり、感謝の気持ちが地域社会の新たな絆にもなる。

 そこで生まれる寄付文化は、格差が拡大し圧倒的な富を所有する超富豪が大口の慈善・寄付活動を行う米国などの寄付文化とは異質である。そうした日本型寄付文化の発展こそ「みんながみんなを支える社会」、政府が言う全世代型社会保障の確立につながる。
(ささかわ ようへい)

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【私の毎日】11月10日(日)スカンジナビア・ニッポン・ササカワ財団理事たちとの伊勢神宮参り [2019年11月10日(Sun)]
11月10日(日)スカンジナビア・ニッポン・ササカワ財団理事たちとの伊勢神宮参り

9:00 ホテル発

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窓から眺める伊勢湾


10:00 ミキモト真珠島 (海女実演)

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ミキモト真珠島で海女の実演

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理事の皆さん、興味津々


12:30 昼食

14:30  リニア・鉄道館見学

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リニア・鉄道館見学

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お召し列車の前で


16:40 名古屋発

18:23 東京着
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【私の毎日】11月9日(土)スカンジナビア・ニッポン・ササカワ財団理事たちとの伊勢神宮参り [2019年11月09日(Sat)]
11月9日(土)スカンジナビア・ニッポン・ササカワ財団理事たちとの伊勢神宮参り

7:40 東京駅着

8:30 東京発

10:00 名古屋着

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総勢32名での移動は色々と時間がかかります


12:00 鈴木健一伊勢市長との昼食会

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鈴木健一伊勢市長との昼食会


13:30 伊勢神宮お参り

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伊勢神宮をお参り

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皇大神宮を参拝

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右から鈴木健一伊勢市長、スカンジナビア・ニッポン・ササカワ財団のマグナス会長
日本財団田南顧問、筆者


17:30 旅館着

19:30 夕食会

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浴衣に着替えて夕食会

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マグナス会長ご夫妻と

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【私の毎日】11月8日(金) [2019年11月08日(Fri)]
11月8日(金)

7:10 財団着

8:00 ミャンマー出張打合せ

16:30 日中伝統工芸文化関係者交流
    笹川平和財団と上海世久非物質遺産保護基金会共同事業・覚書交換

17:55 懇談会

19:00 ヴァルクイスト スカンジナビア・ニッポン ササカワ財団理事長主催・夕食会
    高円宮妃殿下、駐日北欧5カ国大使 御臨席

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皆さんと集合写真

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「究極のおもてなし」―天皇陛下お茶のお招き― [2019年11月08日(Fri)]
「究極のおもてなし」
―天皇陛下お茶のお招き―


秋晴れの11月5日、ホテルオークラで令和元年度の文化功労者顕彰式が行われました。21名の文化功労者の1人として栄誉を賜り、その後皇居において天皇陛下のお茶のお招きがありました。

14:00に皇居宮殿に到着し、北溜にてしばらくの休憩の後、連翠(南)の間で文化勲章受章者6名と共に文化功労者も一列に並び天皇陛下のお出ましを待ちます。合図があり、侍従の先導のもと天皇陛下、皇后陛下、皇嗣秋篠宮殿下、皇嗣妃、眞子内親王、佳子内親王の順にお部屋に御成りになり、整列する1人1人にゆかしい笑みで労をねぎらわれました。1人1人とのご挨拶が終ると「努力を重ね大きな成果を上げられたこと誠に喜ばしく、今後も健康に留意して活躍されるように」との短いお言葉の後、連翠(北)の間に移り、お茶会となります。

事前のご案内にもありましたが、お茶会という名のフランス料理のフルコースです。丸テーブルが6卓あり、1卓に7人が着席します。私のテーブルは石井幹子(照明デザイン)、田渕俊夫(日本画)、大林宣彦(映画)、宮城能鳳(組踊人間国宝)の各氏で、文化勲章受章者6人に文化功労者20名、宮内庁長官、侍従長、女官長、文部科学省幹部も席に着き、総勢42名の始まりです。

皇族方はおふた方一組となられ6卓のテーブルを順番にお廻りになられます。私たちのテーブルには、はじめに美しい白襟紋付のしとやかなお姿に笑みを浮かべて眞子内親王と佳子内親王がご着席下さり、話が弾みました。

5人の活動内容を良く知っておられるのには驚かされ、20分ほどのご歓談で次のテーブルに移られると同時に皇嗣秋篠宮殿下と皇嗣妃がおみえになり、話題の豊富さと専門的なお話しに花が咲きました。私の右隣りは沖縄の宮城能鳳さんで、首里城の火災も話題となりました。

あまり天候にめぐまれない日が続きましたが、この日は手入れの良く行き届いた庭越しに見る雲ひとつない秋天は感動的でありました。

最後に天皇陛下と皇后陛下がご来臨下さり、日ごろから努めて各方面に心を寄せていらっしゃるのでしょう。着席者の功績をよくご存知で、話は尽きないほどでした。皇后陛下は連日の激務にもかかわりませず、終始笑顔を絶やさず、会話を楽しんでお聞きになっているご様子で、ご健康のご回復に涙を禁じ得ませんでした。

秀でたワインに素敵なフランス料理を賞味しながら、やんごとなき方々とテーブルを共にさせて戴いたことはこの上もなく有り難いことで、人生80才、至福の一時でした。両陛下をはじめ皇族方はほとんど食事をなさる間もなく、我々の話にじっくり耳を傾けられているお姿は究極のおもてなしであり、万感胸に迫るものがありました。

秋天まさに暮色に変わる頃にお開きとなりました。天皇陛下皇后陛下をはじめ皇室の弥栄(いやさか)のご繁栄をお祈りしながら暮れ泥む皇居を後にしました。
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【私の毎日】11月7日(木) [2019年11月07日(Thu)]
11月7日(木)

7:15 財団着

終日 礼状書き
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