2009年度日本財団助成事業 報告書 が公開されました。

全国の閉鎖性内湾においては、生物環境の喪失と水質汚濁等の環境悪化を改善するため、多様な生物環境の修復・創造、水質の改善等に係る様々な技術が開発され、適用されてきている。適用された技術は、その場の環境改善に役立つと同時に、湾域全体の環境に効果を及ぼすことが望まれる。しかしながら、個別事業の効果（生物多様性の回復、水質改善、海岸浸食の防止、市民・住民の利用頻度の増大等）の把握は、いくつかの事業で見られるものの、技術適用の効果を湾域レベルで評価し、どの場所で、どの様な事業を行えば最も効果が望めるのかを的確に判断し、今後の湾域の環境修復・創造に結びつけていく活動は行われてこなかった。このため、各湾域においては、再生行動計画が定められているとはいえ、今後の環境修復・創造の方向・方針を的確に樹立できない状況にある。
そこで、これまでに環境技術が適用された地区及びそこに適用された環境技術等について、資料・文献調査、施設管理者等へのヒアリング調査、利用者へのアンケート調査、生物相の現地調査を行い、過去の環境技術の適用による効果を、大阪湾の海況、生物相、漁業資源の涵養等との関係から評価し、また、望ましい海域像を検討しつつ、今後の環境技術の適用のあり方を探った。
さらに大阪湾のムラサキイガイの生息状況を調査し、その除去による海域環境改善効果と、その陸域への還元可能性を探った。

※報告書の閲覧を希望される方は、NPO大阪湾研究センター（06-6203-6092）までお問い合わせください。

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2009年度日本財団助成事業　提言書


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