Ocean Newsletter No.558発行
[2023年11月06日(Mon)]
No.558が完成いたしました。
『Ocean Newsletter』は、海洋の重要性を広く認識していただくため、
海洋に関する総合的な議論の場を皆様に提供するものです。
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●津波工学研究の視点から防災の取り組み〜東北大学災害科学国際研究所の歩みの中で〜
東北大学災害科学国際研究所教授◆今村文彦
東日本大震災における甚大な津波災害の実態解明および今後の防災への課題の解決に向けて、東北大学に発足された災害科学国際研究所で学際的な研究活動が始まった。
未曾有の複合的な災害に対して、どのようなアプローチで何を取り組んできたのか紹介したい。
●ティモール海におけるエネルギー資源について
(独)エネルギー・金属鉱物資源機構調査部主任◆加藤 望
東ティモールが2002年に独立した後、豪州と東ティモール間でティモール海の海域画定と資源の帰属を巡り紛争が生じた。
2019年に海洋境界条約が締結され海域は画定したが、両国の海域にまたがるガス田開発については、今後解決が図られる。
●脱炭素社会に向けたゼロエミッション船開発
(一財)次世代環境船舶開発センター代表理事◆三島愼次郎
2023年7月に開催された国際海事機関(IMO)の第80回海洋環境保護委員会(MEPC80)で採択された『2023 IMO温室効果ガス(GHG)削減戦略』は、これまで以上の削減努力を国際海運セクターに求める厳しいものとなった。
(一財)次世代環境船舶開発センター(GSC)では、こうした環境規制等に対応する高度な環境性能船の開発などに取り組んでいる。
本稿では、GSCにおけるカーボンニュートラルを実現する船舶の開発について紹介する。
●事務局だより
瀬戸内千代
『Ocean Newsletter』は、海洋の重要性を広く認識していただくため、
海洋に関する総合的な議論の場を皆様に提供するものです。
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●津波工学研究の視点から防災の取り組み〜東北大学災害科学国際研究所の歩みの中で〜
東北大学災害科学国際研究所教授◆今村文彦
東日本大震災における甚大な津波災害の実態解明および今後の防災への課題の解決に向けて、東北大学に発足された災害科学国際研究所で学際的な研究活動が始まった。
未曾有の複合的な災害に対して、どのようなアプローチで何を取り組んできたのか紹介したい。
●ティモール海におけるエネルギー資源について
(独)エネルギー・金属鉱物資源機構調査部主任◆加藤 望
東ティモールが2002年に独立した後、豪州と東ティモール間でティモール海の海域画定と資源の帰属を巡り紛争が生じた。
2019年に海洋境界条約が締結され海域は画定したが、両国の海域にまたがるガス田開発については、今後解決が図られる。
●脱炭素社会に向けたゼロエミッション船開発
(一財)次世代環境船舶開発センター代表理事◆三島愼次郎
2023年7月に開催された国際海事機関(IMO)の第80回海洋環境保護委員会(MEPC80)で採択された『2023 IMO温室効果ガス(GHG)削減戦略』は、これまで以上の削減努力を国際海運セクターに求める厳しいものとなった。
(一財)次世代環境船舶開発センター(GSC)では、こうした環境規制等に対応する高度な環境性能船の開発などに取り組んでいる。
本稿では、GSCにおけるカーボンニュートラルを実現する船舶の開発について紹介する。
●事務局だより
瀬戸内千代