刊行物 (13)
「海洋フォーラム開催」掲載案内
[2012年02月09日(木)]
平成24年2月8日 日本海事新聞掲載
海洋政策研究財団 13日に海洋フォーラム
震災後の水産業不況脱却テーマに
海洋政策研究財団は13日、第89回海洋フォーラムを開催する。
海洋政策研究財団 13日に海洋フォーラム
震災後の水産業不況脱却テーマに
海洋政策研究財団は13日、第89回海洋フォーラムを開催する。
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海洋技術フォーラムシンポジウム開催案内
シンポジウム名：海洋技術フォーラム シンポジウム 「海洋基本計画見直しに向けた提言」
開催日時：平成24年2月27日(月) 13：00～18：00 開催場所：東京大学 安田講堂(文京区本郷7－3－1） 主 催：海洋技術フォーラム 参 加 費 ：無料
「海洋フォーラム開催」掲載案内
平成24年2月7日 日刊海事通信掲載
OPRF、13日に第89回海洋フォーラム開催 水産業の不況脱却について 海洋政策研究財団（OPRF）は13日、第89回海洋フォーラムを 開催する。 平成24年2月7日 ジャパン・シッピング・ニュース掲載 水産業界の不況脱却と震災で何が変わったか 海洋政策研究財団、13日に海洋フォーラム 海洋政策研究財団は来る13日、第89回海洋フォーラムを 開催する。
シンポジウム「バイオロギングの沿岸域総合管理への応用－東京湾から考える－」のご案内
海洋政策研究財団では、シンポジウム『バイオロギングの沿岸域総合管理への応用－東京湾から考える－』を開催いたしますのでご案内いたします。
「沿岸域の総合的管理」や「海洋環境の保全」など、海洋の持続可能な開発及び利用と環境の保全との調和を目指すための取り組みは、人々の生活や健康に密接に関係していることから、海洋基本法（2007）の施策の中にも組み込まれています。その実現のためには、これまで行政や研究機関などで実施されてきた個々の研究を総括し、問題解決に向けて包括的に取り組むことが不可欠であり、新しい視点からの調査研究が待ち望まれていました。 バイオロギングサイエンス（生物装着型行動・環境計測システム科学）は、日本が開発した世界最先端のシステム科学で、生物に装着したデータロガー（小型記録計）により目視観察ができない生物の行動と生息環境の情報を収集できる画期的な手法です。近年、この手法を用いて得られた情報を「沿岸域の総合的管理」などの取り組みに活用していく試みがなされるようになってきました。 本シンポジウムでは、東京湾を中心にバイオロギング手法を用いて実施してきた調査の成果を報告するとともに、得られた成果の「沿岸域の総合管理」への応用に向けて情報交換を行い、今後の取り組みの方向性を議論します。 参加者間での活発な意見交換を通じ、「沿岸域の総合管理」に向けた新たな展開を目指すとともに、最先端の研究の現場を知ることができる貴重な機会ですので、皆様方のご参加をお待ちしております。 記 １．シンポジウム名称：「バイオロギングの沿岸域総合管理への応用－東京湾から考える－」 ２．日時：平成24年3月1日（木） 13：00～17：00 ３．場所：東京大学弥生講堂 （東京都文京区弥生1-1-1東京大学農学部内） ４．概要 （１）基調講演 （２）研究報告 （３）パネルディスカッション 詳細は、当財団HPをご覧ください。 http://www.sof.or.jp ５．参加費：無料 以上
「第89回海洋フォーラム」開催案内
海洋政策研究財団では、その時々の海洋に関する社会の関心事項の中からテーマを選定して、概ね月1回のペースで「海洋フォーラム」を開催しています。
さて、我が国における水産業の低迷は、昨年３月の東日本大震災及び福島原発事故のあおりを受け、ますます深刻化しています。被災地の漁業協同組合等には、国や県から、貸し付けや補助金など様々な支援策が講じられていますが、今後、中長期的な視点から我が国の水産業の不況脱却に向けた方策を考える必要性が生じています。 そこで、今回は、我が国の水産政策に携わられている明海大学経済学部山下東子教授をお招きして、震災後の水産業における不況脱却のシナリオについてお話しを頂くことといたしました。 つきましては、海洋問題に関心の深い皆様方のご参加をお待ちしております。 日 時：平成２４年２月１３日（月） １７：００～１８：３０（受付開始１６：３０） 場 所：東京都港区赤坂１－２－２ 日本財団ビル １階バウルーム http://www.nippon-foundation.or.jp/org/profile/address.html ※今回は通常と開催場所が異なりますのでご注意下さい。 テーマ：水産業、不況脱却のシナリオ ～震災で何が変わったか～ 講 師：山下 東子氏（明海大学 経済学部 教授） 参加費：無 料 申 込： 当財団ホームページよりお申し込み下さい。
「海洋フォーラム開催」掲載案内
平成24年1月27日 海事新聞掲載
海洋再生エネの利促 制度整備方針 今春にも決定へ 内閣官房総合海洋政策本部事務局の神門正雄 内閣参事官は、 海洋政策研究財団主催の25日の海洋フォーラムで、洋上風力 発電をはじめとする海洋再生可能エネルギーの利用促進について、 政府が今春にも制度整備方針を決定するとの見通しを示した。
「海洋教育事業」掲載案内
平成24年1月18日 日本海事新聞掲載
海洋教育の推進 学習指導要領への反映めざす 海洋政策研究財団が設置した研究委員会の委員長として 小中高の海洋教育に関するグランドデザインを取りまとめた 佐藤学・東京大学海洋アライアンス海洋教育促進研究センター長に これまでの取組と推進に向けた課題などを聞いたインタビュー記事が 掲載された。
「基本法フォローアップ研究会」掲載案内
平成24年1月18日 日本海事新聞掲載
第2次基本計画策定へ 12年度後半に方向性 政府の総合海洋政策本部は第2次海洋基本計画の策定に向けた 作業に入っており、超党派国会議員と有識者を中心に構成する 海洋基本法フォローアップ研究会は海洋基本法の制定趣旨に 沿った基本計画の推進方策について6月をめどに政策提言を 取りまとめることとしている。
Friends of WMU, Japan Newsletter No.31-34
Friends of WMU, Japan Newsletter No.31-34 が公開されました。
「助成事業の概要」 １．事業名 海洋関連分野における国際協力の推進事業 ２．目的 海洋関連分野における国際交流・国際協調活動をより強力かつ効果的に展開するためには、人的交流の活性化やネットワーク構築を推進することが肝要である。特に我が国と関わりの深いアジア・太平洋地域を中心とする関係各国において、海洋関連分野の将来のリーダーたるべき人材を継続的に育成し、人的交流を活性化させることは、不可欠な施策である。 本事業では、世界海事大学(WMU)への奨学金支援を通じ、国際的な教育分野への協力等を行うことにより、海事関係者の養成を図り、今後の国際海事の諸問題を見通せる人材間の交流ネットワーク化を推進するとともに、海洋関連分野における人材育成と国際交流、国際協力を推進する。 ３．事業内容 (1)WMU笹川奨学生に対する渡航・研究支援 等 (2)笹川フェロー及び関係者データベースの整備 (3)笹川フェロー・ネットワークの整備及び各国支部活動の支援 (4)世界海事大学、関連機関などとの交流 (5)ニューズレター発行 (6)ホームページ運営 関連する成果物 Friends of WMU, Japan Newsletter No.31-34 成果物詳細ページへ(ファイルダウンロード)
WMU友の会ジャパンホームページ
WMU友の会ジャパンホームページ が公開されました。
「助成事業の概要」 １．事業名 海洋関連分野における国際協力の推進事業 ２．目的 海洋関連分野における国際交流・国際協調活動をより強力かつ効果的に展開するためには、人的交流の活性化やネットワーク構築を推進することが肝要である。特に我が国と関わりの深いアジア・太平洋地域を中心とする関係各国において、海洋関連分野の将来のリーダーたるべき人材を継続的に育成し、人的交流を活性化させることは、不可欠な施策である。 本事業では、世界海事大学(WMU)への奨学金支援を通じ、国際的な教育分野への協力等を行うことにより、海事関係者の養成を図り、今後の国際海事の諸問題を見通せる人材間の交流ネットワーク化を推進するとともに、海洋関連分野における人材育成と国際交流、国際協力を推進する。 ３．事業内容 (1)WMU笹川奨学生に対する渡航・研究支援 等 (2)笹川フェロー及び関係者データベースの整備 (3)笹川フェロー・ネットワークの整備及び各国支部活動の支援 (4)世界海事大学、関連機関などとの交流 (5)ニューズレター発行 (6)ホームページ運営 関連する成果物 Friends of WMU, Japan Website 成果物詳細ページへ(ファイルダウンロード)
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