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2018年06月13日(Wed)
海洋の危機に国際的統合機関を
(産経新聞【正論】2018年6月13日掲載)

日本財団会長 笹川陽平 


seiron.pngこれ以上の負荷に耐えられない

海洋環境の悪化が急速に進んでいる。漁業資源の枯渇、海の温暖化、酸性化、プラスチックごみの流入―。どれも人口が急膨張した人類の社会・経済活動が原因である。海はこれ以上の負荷に耐えられず、このままでは早晩、人類の生存が危ぶまれる事態となる。にもかかわらず国際社会の危機感はなお希薄で、肥大化した国際機関も十分に対応できていない。


2018年05月14日(Mon)
日本財団 - DeepStarが連携
海洋技術開発プロジェクト
米ヒューストンで協力覚書に調印


海洋開発市場で必要とされ技術力の向上や専門知識を持った海洋開発技術者の育成に取り組む日本財団は、国際的な主要石油会社とともに世界の海洋エネルギーの技術開発をけん引している、米国テキサス州ヒューストンの「DeepStar」と現地時間5月1日、海洋開発に関する研究開発支援プログラムの共同実施に向けた協力関係を覚書として結んだ。DeepStarはヒューストンで唯一、石油会社が参加(8社)している民間の技術開発共同事業体。石油会社をはじめ、エンジニアリング会社、大学などがメンバーになっている。

覚書調印式の様子。サインする日本財団の海野光行・常務理事(左)と後ろで立会いをした笹川陽平・会長

覚書調印式の様子。サインする日本財団の海野光行・常務理事(左)と後ろで立会いをした笹川陽平・会長




2018年04月17日(Tue)
「日本が真の海洋国となるためにイノベーション創出を」
「Sea Japan 2018」国際海事セミナーで
日本財団の海野光行常務理事が講演


国内最大の国際海事展「Sea Japan 2018」が4月11日から3日間、東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催された。初日の国際海事セミナーで、日本財団の海野光行常務理事が「日本が真の海洋国となるために〜イノベーション創出に向けた新たな取り組み〜」と題して講演し、イノベーション創出の具体策として海洋技術開発に向けた人材育成強化と、無人運航船の検討を挙げた。

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基調講演を行う海野日本財団常務理事




2018年04月12日(Thu)
「藻類による放射性物質の回収に関する基礎的研究」
福島県福島成蹊高校自然科学部
大震災から満7年、今も研究継続


東日本大震災から満7年。地元福島市の私立福島成蹊高校自然科学部では、福島第一原子力発電所の事故により拡散した放射性物質の回収に向けた基礎的研究を今も続けている。3月28日に東京・港区で行われた「マリンチャレンジプログラム」初の全国大会にも参加し、研究成果を発表した。入賞は逃したものの、海に関わる中・高生の研究を支援している日本財団、株式会社リバネスは地道な研究継続に注目している。

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科学実験室で写真に納まる(右から)顧問の山本剛先生、紺野波瑠君、下釜佑月部長、遠藤瑞季さん、渡邉俊介君、加納清矢君)



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