ママ向けトークイベント開催

快適な暮らしについて考えるトークイベントが7月9日、東京都・表参道のスパイラルビルで開かれた。会場からの飛び入り登壇もあり、幅広い業種から集まったゲストが三者三様の話題を提供。参加者は、生きいきと過ごすためのアイディアが詰まった体験談に聞き入った。

日本財団が「本当に必要で今すぐ役立つ子育ての知恵」を届けようと実施している「女性のためのリベラルアーツ講座」の第5回。「それぞれの快適さを考える」がテーマで、ワークライフバランスの啓蒙や子育て支援に取り組んできた次世代社会研究機構の代表理事、西田陽光さんがコーディネーターを務める中、6人のゲストが「快適」をキーワードに自らの体験を語った。

ベネッセ教育総合研究所研究員の持田聖子さんは、妊娠・出産期から乳幼児の子育て期にあたる家族を対象とした調査や研究に取り組んでいる。シングルマザーとして一男二女を育てていることに触れ、「孤軍奮闘しているように見えるかもしれないが、地域のあらゆる人たちに支えられている」と報告。支えてくれる人を改めて数えると、保育所や学童の先生を除いても40人に上ったこと、周囲の人々の中で子どもたちがすくすくと育っていることなどを笑顔で紹介した。

娘の一人が作ってくれたというビーズ細工のアクセサリーを見せながら、「私はビーズをやったことはないが、多くの方に助けていただくなかで、子どもたちは、このようにいろんなことを学んでいる」と強調し、「アメリカの調査でも、親が働いていても子どもは健やかに育つという結果が出ている。自信をもってやっていこうと思っている」と話した。



日本財団からゲストとして登壇した高島友和・ソーシャルイノベーション本部国内事業開発チームリーダーも、地域のつながりを快適さのポイントに挙げた。高島チームリーダーは二人の女の子の父親で、地元の鎌倉市では消防団に所属している。消防団活動は、子ども神輿という地域の催しに参加した際に声をかけられたのを機に始め、「人生にはいろんなライフステージがあるが、ステージが変わった時に違った社会に入るきっかけがやってくる」と振り返った。

子ども神輿には10年、消防団には5年取り組んでいるといい、「最初は軽く始めたつもりが、ずぶずぶと地元に関わるように。人それぞれかもしれないが、地元との関わりは、個人的にすごく心地よいなと思っている」と話した。



文藝春秋ライフスタイル出版部長でナンバー・クレア編集局長代行を務める井上敬子さんは「仕事が好き」と断言。そこでの経験を生き生きと語った。当初は硬派な週刊誌作りに携わり、「巨悪をやっつけなければ！」とのめりこんでいたが、昼夜のない働き方や、被害者取材などからくる精神的なつらさから疲れを感じた時期が訪れた。そんな折、たまたま入院した知人のお見舞いで女性誌『クレア』を差し入れたところ、「こういう旅行の企画って、気持ちが軽くなっていいね」と言われ、考えががらりと変わったという。

「こんな雑誌の方が人の気持ちを明るくしたり、生きる力を上げたりするのに役に立つのかもしれない」。これを機にそれまでやったことがなかった女性誌を志願し、社内で間もなく転向が叶った。「プライベートでも出産などいろいろあったが、女性向けの媒体はそれ自体もネタになる仕事。男性的な会社の中でも女性誌は治外法権的な部分もあり、今となっては女性対象の仕事がすごく楽しい」と話した。



元佐賀県知事で衆議院議員の古川康さんは、快適に働くことのできる環境の重要性を語った。特に、ワークライフバランスを実現させるために佐賀県知事時代に取り組んだテレワークについては、「『まず俺からやる』と言って、テレワークをする日と決めたら、県庁には絶対行かない。次に管理職に経験させてそのあと若手職員に、というふうに広げた。管理職に理解がないから進まない、ということにならないようにした」と紹介した。

子育て中の若い職員だけでなく、介護の問題を抱える管理職にとってもテレワークのニーズがあったといい、「無理して出勤しなくてもいいシステムを作り出すことで、少しでも楽になるのではと思った。地方でも通勤が一時間半ぐらいとなるケースが少なくない。そういう人たちにとって、家から20〜30分のところにあるサテライトオフィスで働くことは、ロスタイムがなくなるので意味があったと思っている」とまとめた。



この他、衆議院議員の鈴木隼人さんが政治に関わるきっかけなどを話したり、会場を訪れていた参加者2人から情報が寄せられたりした。

情報提供した一人、内閣府大臣官房審議官（男女共同参画局担当）の華房実保さんは、「すべての女性が輝く社会」を目指して政府が作成した冊子を配布し、そのままゲストとして登壇。冊子は、暮らしの質を高めるための取り組みをまとめたもので、参加者は興味深そうにページをめくっていた。

もう一人の情報提供者、日本政策投資銀行常勤監査役で2011年に同行女性起業サポートセンターを立ち上げた栗原美津枝さんは、女性にとって起業は今、働き方の一つの選択肢になっており、同行もそれをサポートしていると報告。女性を対象とした新ビジネスプランのコンペティションやメンタリング、セミナーなどを紹介し、そうした機会の利用や参加を呼びかけた。

日本財団はママの笑顔を増やすプロジェクト（ママプロ）を2012年10月に開始。このプロジェクトでは「女性のためのリベラルアーツ講座」を企画するなど、「みんながみんなを支える社会」、「自らを律するママが、配慮ある環境で、活躍できる社会」を目指して活動している。（益田美樹）