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2019年11月07日(Thu)
日本財団-GEBCO Seabed 2030シンポジウム開催
日本財団は、2017年から海洋事業の一環として2030年までに全地球の海底地形図100%完成を目指す国際的なプロジェクト「日本財団-GEBCO Seabed 2030」を推進しています。この度、プロジェクトの成果報告と今後の計画について説明を行うため、10月22日(火)に英国のThe Royal Society(王立協会)にて同プロジェクトの報告会を開催し、研究者やメディア関係者およそ100名が参加しました。

写真登壇者との記念写真

日本財団はGEBCO(大洋水深総図)と共に、2017年に「日本財団-GEBCO Seabed 2030」を立ち上げ、海底地形のデータを世界中から収集するための体制を築き、海底地形図の作成に取り組んできました。Seabed 2030の旗振りのもと、海底地形図の作成は急激に加速を遂げ、各国政府、国際機関、研究機関や企業を含む100以上の団体の協力のもと、プロジェクト開始から2年も経たない間にアフリカの国土を超える3,200万km2の海底地形データを海底地形図に取り込むことに成功しました。 その結果、プロジェクト開始当初、全体の海底地形の6%にあたるデータしか地図化されていなかったものを倍以上の15%までに引き上げることに成功しました。協力を表明したパートナーも順調に増加しており、プロジェクト1年目の終了時の42団体から2年目終了時点で106団体となりました。

報告会では日本財団が2004年からGEBCOと共に実施してきた海底地形図の専門家を育成する事業の卒業生たちによるSeabed 2030への貢献についても報告がありました。その一つとしてあげられたのが卒業生を中心として構成したGEBCO-日本財団 Alumni TeamのShell Ocean Discovery XPRIZEへの参戦、優勝でした。本コンペティションへの参戦を通して卒業生チームはこれまで不可能とされていた水深4,000mでの無人測量を可能にする測量システムの開発に成功し、Seabed 2030の目標達成に必要な技術革新に貢献しました。優勝賞金の400万米ドル(およそ4億3千万円)は日本財団に既に寄付されており、今後Seabed 2030の目標達成のために使用される予定です。

日本財団・笹川会長は報告会にて「世界の海底地形を100%解明することは決して容易なことではない」「今まで実施してきたことを継続するだけで到達できるゴールではない」とした上で、今後必要な取り組みについて次の3つの方向性を提示しました。

1.未開拓海域でのマッピングの促進
2.クラウドソーシングによる海底地形データの収集
3.データ収集の技術革新という3つの方向性

今後は関係者との協議のもとで、以上の方向性に沿って新たな事業を具体化し実行していく予定です。

海洋事業部 海洋チーム 長谷部 真央








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