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痛みも、希望も、未来も、共に。


2024年03月07日(Thu)
少子化時代の教育に若者は何を望むか
大学の定員削減に40%が反対
財源確保 年金・介護費の削減を
日本財団特別顧問 宮崎 正
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日本の出生数は昨年、75万8631人。8年連続で減少し、過去最少となった。出生数と密接に関係する婚姻数も48万9281組と戦後初めて50万組を割り、少子化は今後、一層、深刻化する。

これに伴い大学や短大への進学者数も減る。文部科学省の学校基本調査によると、2023年度の進学率は大学が57.7%、短期大学3.4%、専門学校21.9%。女性を中心に進学率が上昇しているが、文科省の試算では2040年度の大学進学者数は50万6000人。22年度の64万人から20%以上減る。


2024年03月05日(Tue)
「性の違いを越えて勝負」するボートレースの世界
(リベラルタイム 2024年4月号掲載)
日本財団理事長 尾形武寿

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女性の社会進出が大きなテーマとなっている。時代の流れもあるが、背景には少子高齢化に伴い深刻化する労働力不足がある。外国人労働者の受け入れ、高齢者の社会参加促進、AIの活用等、様々な打開策が提案されているが、女性の社会参加がやはり大きい。


2024年02月28日(Wed)
差別の原点はハンセン病にあり
(産経新聞「正論」2024年2月27日付朝刊掲載)
日本財団会長 笹川 陽平

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筆者は1月12日、世界保健機関(WHO)のハンセン病制圧大使としてアフリカの最高峰キリマンジャロ(5,895メートル)に登頂し、「Don’t Forget Leprosy(ハンセン病を忘れないで)」のバナーを掲げた。


2024年02月07日(Wed)
若者は将来をどう見ているか
7割が国、6割が自分の将来に不安
GDP4位への転落は“国力の低下”
日本財団特別顧問 宮崎 正
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若者の7割が国の将来、約6割が自分の将来に「不安がある」と答えている。日本財団が昨年12月、全国の17〜19歳1000人を対象に行なった60回目の18歳意識調査の結果だ。


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