津波マリンハザード研究講座

津波マリンハザード研究を推進スタートにあたって

特命助教　中田聡史

2014年4月1日より、当研究講座の特任助教を拝命いたしました。

「津波」という言葉は、特に東北大震災以降、地震大国日本に住む私たちの生活にさらに密着したように感じます。海を生業とする方々にとってはさらに意識が高まっています。しかし、「マリンハザード」という言葉は、あまり聞きなれないかもしれません。このキーワードを直訳すると「海洋危険」ですが、わが国では主に海難事故に関する危険を指すことが多いようです（例、熊本マリンハザードマップ）。世界に目を向けると、イギリスの国立海洋センター（National Oceanography Centre） では、マリンハザードとは4つの種類に分けているそうです。１）人間に起因する危険（例、海難、油流出）、２）気象に起因する危険（例、高潮、海岸浸食）、３）地殻に起因する危険（例、地震、津波、海底火山）、４）生物に起因する危険（例、赤潮）。これらのほとんどは日本沿岸海域で起きているものですので、日本人にとってもマリンハザードについて理解を深め、その防災・減災につながればと思います。本研究講座では、津波に起因する海洋危険、すなわち“津波マリンハザード”に関連する研究教育を推進します。
本研究講座で特に注目しているのは、海上インフラとして重要な船舶・海上交通に与える津波被害と、被災後の海洋環境汚染に関係する浅海域環境への津波被害についてです。これらの評価手法の開発を皮切りにして研究を推進し、津波マリンハザードへの防災・減災策を創出します。また、海事科学の総力を結集し、海上インフラの迅速な復旧と船舶の効果的な利活用により、被災時の復興を加速させる新たな方法論を創出します。すなわち、津波に“そなえ”るために、海を利活用することを考えます。このような取り組みは、海を畏敬しつつ利用して調和するという海事科学の醍醐味でもあります。
　地震調査研究推進本部（文科省）の発表によれば、南海トラフ地震（M8〜9クラス）は、将来の30年以内に70%程度の確率で発生するだろうと報告されています。2012年3月に、南海トラフの巨大地震モデル検討会（内閣府）によって、新しい南海トラフ地震想定結果が取りまとめられました。この想定結果を用いた研究成果が次々と出てきており、それらに基づいた対策立案のために自治体が対応に追われました。我々もこの想定結果を用いて、大阪湾をモデル内湾域として津波マリンハザードの被害評価を開始しています。矢継ぎ早に更新されていく科学的知見を幅広く取り入れると同時に慎重に吟味し、ステークホルダーが津波マリンハザードへの防災・減災案を可能な限り迅速に打ち出せる体制を構築することが急務です。「災害は待ってはくれない」という言葉を噛締め、少しでも多くの人が難を逃れ、速やかに日常へと復帰できるための“そなえ”を総力戦体制で探っていきます。
(2015年4月30日　用語の間違いを修正)