全国の競艇選手で組織する社団法人日本モーターボート選手会（会長・野中和夫）は２９日、ハンセン病制圧活動に使ってほしいと、１５００人を越える全競艇選手から募った１２５８万５９６５円を日本財団に寄付した。日本財団はこの寄付金を世界のハンセン病制圧活動、ハンセン病患者や回復者の尊厳回復と社会復帰に向けた支援のために活用する。

野中会長から寄付金を受け取った笹川陽平日本財団会長は「プロスポーツ選手がその業界を挙げて自主的に寄付を行うのは世界でもまれ。競艇選手の意識の高さはありがたく、日本国民として誇るべきことです」と述べ、選手会の協力に感謝した。これに対し、野中会長は「選手の気持ちがありがたいです。ハンセン病に対してみんなが理解を示してくれています」と話した。

また、WHOハンセン病制圧特別大使でもある笹川会長に同行して２００６年１１月にネパールを訪れたことに触れ「ネパールの現場を見させていただいて、本当に大変なことだと思いました。日本財団はハンセン病の制圧だけでなく、患者や回復者の社会復帰のための活動も行っていることを知りました。私たちも彼らの社会復帰のために全力投球したいと思っています」と語った。（写真：２００６年にネパールのハンセン病施設を訪問した野中会長（手前・奥は笹川会長））

日本モーターボート選手会の全選手からの寄付は２００２年に次いで今回が２度目。同選手会はこのほか、インターネットの「ハンセン病制圧競艇チャリティーオークション」に選手が競艇関連商品を提供するなど、公益性のある慈善活動を継続して行うプロスポーツの団体として知られている。ハンセン病に対する支援だけでなく災害義援金、競艇場でのチャリティーオークションやフリーマーケットの売り上げを地元の福祉施設に寄付するなど、社会福祉活動にも力を注いでいる。（富永夏子）


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