世界２４カ国のハンセン病回復者団体代表や制圧活動に取り組むＮＧＯ、政府、ＷＨＯ関係者ら１２００名強がインド、ハイデラバードに集まり、第１７回国際ハンセン病学会が開催された。会は１月３０日から２月４日まで行われ、制圧活動、人権、教育啓発、心理、病理学、医薬などの各セクションに別れ、活発な議論がなされた。国際ハンセン病学会は５年に１度開催される。

大会初日の１月３０日はマハトマ・ガンジーの命日であり、ハンセン病に対する取り組みに尽力したガンジーの活動を記念して、インドでは「ハンセン病の日」と定められている。初日の特別スピーチでは、ＷＨＯハンセン病制圧特別大使も務める日本財団の笹川陽平会長、ハンセン病治癒のための多剤併用薬（ＭＤＴ）の無料提供を、日本財団から引き継いで２０００年から行っているノバルティス財団（Novartis Foundation for Sustainable Development）のクラウス・ライジンガー理事長、世界救らい団体連合（ＩＬＥＰ）のリーゴ・ピーターズ会長らがこれまでの活動と今後の指針を述べた。（写真：ノバルティスのライジンガー理事長）

笹川会長は、ハンセン病の取り組みをモーター・サイクルにたとえ、「前輪は病気をなくすための活動、後輪は社会的差別をなくすための活動。両輪が同じサイズでなければならない」と、病気制圧と人権回復両方の重要性を訴えた。また、１月２８日ロンドンで、ハンセン病回復者や家族の尊厳回復を訴える「グローバル・アピール２００８」を国際人権ＮＧＯの賛同を得て行ったことや、国連人権理事会への働きかけなどを報告した。笹川会長は、「草の根活動が社会を変化させるのであり、当事者である回復者が主要な役割を果たしていくべきだ」と参加者を鼓舞した。（写真：スピーチする笹川会長）

世界のハンセン病患者は１９８５年から２００６年までに、約１６００万人が治癒されたと言われている。新規患者数は年々減少しているが、２００６年は約２６万人が新たに患者として発見された。病気としてのハンセン病は減少しているが、社会的差別は根強く、ハンセン病回復者の情報発信や各国間の情報交換の必要性が説かれている。（写真：大会に参加したハンセン病回復者と笹川会長）


＊動画はこちら