親や家庭での子育てについて「親が変われば子どもも変わる」とする「親学」という考え方が関心を集めている。日本財団の支援で定期的に親のあり方について研究会を実施している「親学会」（会長、福田一郎東京女子大名誉教授）は、このほど東京・品川区の清泉女子大で例会を開き、慈しみ育児研究所の二村元夫所長が「「心を育てる出産環境とは」と題して講演、自然なお産と出産後の母子同室の大事さを強調した。

二村氏はソニーで長年勤務し、ソニー創業者の井深大氏の下、育児に関する研究を始め、以来出産・育児の問題について提言を続けている。この日の研究会には、妊娠中の女性や幼児を伴った女性、子育てアドバイザーの女性ら10数人が参加した。

二村氏はまず、過剰なストレスのない自然なお産が素直な心を育てるとの観点から (1)陣痛促進剤の使用は最大の問題 (2)日本から分べん台を追放すべき (3)帝王切開の割合が毎年上がっているのもおかしい−と指摘した。さらにお産の際、どの施設がよかったかについての満足度は「助産院」が一番高かったとの調査結果があるが、実際には病院、診療所でのお産がほとんどで、2005年に出産した106万2530人の約18％が「出産環境が不満足だった」と答えており、この母子の中から将来問題が発生する可能性があると推論している。

出産から退院までの環境は「母子同室」の産院が理想で、母乳育児も赤ちゃんのためには欠かせないという。赤ちゃんが生後新生児室に移される「母子別室」だと、赤ちゃんがストレスを感じ、セロトニンという精神状態の均衡を保つ脳内神経伝達物質が低下するという。さらに、母乳育児ができないため粉ミルク育児にした場合でも同様にセロトニンが減少、こうした環境下で育った子どもと自閉症、少年犯罪の関連が濃厚だという。
講演する二村氏、左は福田会長

米国では既に24年前に学会が母子同室の必要性を勧告、その後少年による凶悪犯罪が低下したという統計があり、二村氏は「出産環境を改善すれば少年犯罪はいまの半数に減る」と指摘した。出席者からは「子どもの心を育てるためには、母子同室、母乳育児がいかに大事かを痛感した」という声が出ていた。