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うつ病、自殺予防には組織や自治体で差が大きい [2013年07月05日(Fri)]

うつ病、自殺予防には組織や自治体で差が大きい

 うつ病の治療対策、自殺の予防対策には、会社、自治体によって、随分差がありますね。 介護とか、児童福祉とかもそうですが。 真剣でない組織の社員、自治体の住民は、かわいそうです。対策次第で、 自殺率が違ってくるでしょうから。担当者の勉強不足や真剣であるかどうかにかかっています。 ある市では、市の主催で、毎月3回も、うつ病の患者さん、家族の会を開催しているところがあります。
 毎年3万人近くの人が自殺します。うつ病や不安障害が治れば、自殺しなくてすむかもしれないのです。うつ病だけでも2、3百万人と言われます。治らないで、ひっそりと耐えておられます。 私も、うつ病になったことがありますが、心理療法は思いもしませんでした。 今でも、心理療法のことを知らない患者さん、会社、自治体があるでしょう。 専門家がPRしてくださればいいのですが、日本 (日本です。変換ミスに気づかず、とんでもない文意になっていました) には、まだ、マインドフルネス心理療法を理解する人、実際の臨床のできる専門家が極めて少ないです。治るはずのうつ病が治らずに、これからも毎年3万人近くの国民がおなくなりになるのでしょうか。
 日本では、関東を中心に、日本マインドフルライフ協会やマインドフルネス総合研究所が、マインドフルネスの普及、啓蒙にあたっています。
 マインドフルネス心理療法は、ジョン・カバト・ツィン氏らの活躍で全世界に普及しつつあるのに、日本では、大変遅れています。勉強不足があるでしょうし、担当者が当事者の立場にたてないということもあるでしょう。真剣な家族は500キロも離れたところのカウンセラーをたずねてセッションを受けます。普及がすすまないから、負担があまりに大きく、そうできない人もいて、かわいそうです。
 薬物療法では治りにくい、うつ病、不安障害、暴力、虐待などがあり、深刻化すると自殺や 虐待死が起ります。当分、 家族を守るためには、家族が勉強して、家族が治療法をさがすしかありません。
Posted by MF総研/大田 at 21:06 | 自殺防止対策 | この記事のURL