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埼玉・東京でもマインドフルネス心理療法センターが必要 [2012年02月11日(Sat)]

埼玉・東京でもマインドフルネス心理療法センターが必要

 前の記事でスケッチしたマインドフルネス心理療法センターは東京や埼玉でも設立すべきです。 なぜならこの2つの都県は自殺が大変多いからです。 うつ病や不安障害が薬物療法だけでは完治しにくいのに、心理療法が提供されないことも一つの原因です。私どものもとにおいでになるかたは、 うつ病、非定型うつ病が治らずに、自殺したくなるかたが多いです。そういう人の一部が治っています。グループセッションではついていけない人が治りません。個別面談できるカウンセラーが多勢必要です。
 マインドフルネス心理療法(SIMT)が自殺防止の一翼をになうことができることは確実です。特に、若い世代は、うつ病や不安障害が治らないこと自体が自殺の理由の人が多いようです。治れば、就職活動もできます。就職は、うつ病を治さないとできません。
 誰が、心理療法を提供すべきか社会的な合意が得られていません。医師は医学部で認知療法やマイ ンドフルネス心理療法が教育されないので、学びなおさなければならず難しいです。心理療法の診療報酬が安いうえに、時間をとるので経営上、行う医師は少ないでしょう。何かの政策的な措置で、給料制で勤務する医者ならできるでしょう。 でも、そういう待遇なら、医師ではなくて、心理士ができます。こんなにうつ病、不安障害が治らず、自殺が多いのだから、特別の予算で県に一つ、心理療法センターを設置していいはずです。持ち出しばかりになるわけではありません。薬物療法の薬代を節約できます。 就職できれば、所得税の収入があります、生活保護費も節約できます。
 自殺を減少させるために、うつ病、不安障害を治すことは効果的です。医師が心理療法を提供し ないのであれば、直接患者さんにあう看護師が第一の候補です。看護師が行う心理療法が健康保 険の対象になることを期待したいです。または、看護師による心理療法を自費でも受けて、それを自治体が補助する制度も検討していただきたい。
 第2の候補は、民生委員です。民生委員はどの家庭にうつ病らしい人がいるかつかみやすい。初期の段階で重症化しない助言をする。民生委員の中から心理療法のスキルを習得したい人に教育する。民生委員のうち、1,2割が治すスキルを持つひとがいて、希望する家庭を訪問して助言する。

 いずれ、埼玉・東京でも、看護師養成の学校の学生やすでに看護師となっている人に心理療法の スキルを習得していただくように期待します。 ここ埼玉では、まだ新しい人材による自殺防止のためにうつ病、不安障害を治す心理療法のスキル を持つ人を育成しようという動きは見られません。地元の自殺の多いことも気になりますが、 東京では、認知療法(第2世代)のカウンセラーの育成が始まったようです。また、マインドフルネス心理療法(ACT,マインドフルネス認知療法な ど)の研究者も多くおられます(翻訳されておられる多数の研究者がおられる)から、まもなく東京、埼玉では普及していくでしょう。しかし、東日本大震災の被 災地は危機的な状況であり、そういう心理療法の研究者も少ないでしょうから、私どもはまず、そちらに普 及することを考えたい。
 東京、埼玉でも次のようになることを期待します。
  • 東京、埼玉の看護師育成の学校で、マインドフルネス心理療法の講座が提供されること。東京の研究者が推進していただきたい。
  • そして、資格を得た認定看護師が病院に勤務して心理療法を提供すること。
  • 健康保険の診療報酬が得られるようになるまでは、自治体の助成により心理療法を受ける患者に補助する制度を自治体に働きかける。(薬物療法が5年10年にならず短くなる し、職業に復帰して税金を払えるので健康保険の採算はとれると思う)

2012年11月追記
 10月から2013年にかけて、カウンセラー育成の講座を開催しています。 東京で、マインドフルネス心理療法(SIMT)を受けられるようになるでしょう。

Posted by MF総研/大田 at 21:22 | 自殺防止対策 | この記事のURL