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自殺予防のシンポジウムに思う [2009年09月07日(Mon)]

自殺予防のシンポジウムに思う
 ★新しい患者家族会を

昨日、ライフリンクのシンポジウムに参加しました。 感じたことがいくつかあります。
うつ病になって専門家(精神科医、心療内科医)に相談した人が多く自殺している。 つまり、薬物療法だけでは自死の最後の歯止めにならない。
それなのに、この領域については、全く、 対策が提案されていないことです。
うつ病の上流の要因を除くことは大切ですが 経済的にめぐまれていても 薬物療法で治らないうつ病で苦しんでいる人が大勢います。

ライフリンクの調査でも、 医者にかかっていても、自殺されているのです。 薬物療法以外に心理療法の普及が重要である。
これは、アンケートにも書きました。 社会経済的要因とうつ病治療の両方が重要であるが 後者がいぜんとして薬物療法のみの対策を想定しているらしく 何も具体的な対策がとられていないように見えます。

もうひとつは、自殺遺族のかたが真剣に行動なさっていることです。 同じ苦しみを他の人にはしてもらいたくないと種々の 行動を起こしておられることに感銘を受けました。

うつ病の家族を持つ方、自殺防止の行動を

そこで考えたのですが、 うつ病の親(40代後半以降でしょう)を持つ子ども (20歳から30代、40代まででしょう) が、親のうつ病を治す運動、自殺を防止する運動を 起こしませんかという提案です。 (うつ病だけでなく、女性に多いパニック障害を含みます) 中核は、心理療法の普及です。 薬物療法以外の予防と治療の場です。

重いうつ病、不安障害を治すためには現在行われているような1〜数回の電話相談では無理かもしれません。ストレスホルモンで、前頭前野に変調が起きているようで、マインドフルネスでも、10−20回の面接のカウンセリング が必要です。
現在、カウンセリングを受けるとすると 1時間5000円から1万円くらいです。 うつ病、不安障害は、治るまでに1年から2年かかります。毎月1回受けるとしたら 2ー3時間のセッションが12−24回必要です。大変な高額になってしまいます。 健康保険のように2−3割の自己負担ですむような仕組みが必要です。
あまり高額でない料金でうつ病、パニック障害、PTSDなどの心理療法を 受けることができるようにするにはどうしたらよいのか。
心の病気に偏見があるが、プライバシーを確保して心理療法を 受けるために患者側が希望する場所で行うことができるか。 こしたことを行うには、人材と財源が必要であるが どうするか。
カウンセリング所に行くことができないほどの重症の患者さんに 往診サービスができるか、などの問題の実現の 可能性を検討する価値があるでしょう。
生命保険にあるような財源を拠出した人だけが受けられる互助会のように するのか、助成金を得て誰でも受けられるオープン方式にするのか。人材と資金が 必要になります。

親が自殺したら苦しいです。 自殺遺族の方のお話を聴くと たまらないです。家族の自殺を起こしてはならないと思います。
1人の自殺があると、親、子ども、配偶者、親族など多くの人に深刻な悩みを 生涯にわたってひきおこします。

 当面、経済的な問題はないのに、薬物療法で治らずに困っている人も多いのです。これから組織の連携がとられていくとしても、 精神科医、心療内科医にかかっても治らない場合にひきうけてくれる組織がなければ、セーフティネットとしては抜けがあります。
 親の自殺を防止するために、 親のうつ病を治すための行動を 起こしませんか。
 人の関心は幅広く、うつ病の治療に関心を向けてくれる人は多くありません。自分自身に身にせまっていない人はすぐには行動してくれません。
自治体のスタッフも他の案件で大変に忙しく、人材もいないという 話しもありました。総論賛成、哲学的論議はあっても、具体的な行動がとられません。
親のうつ病が治らないで自殺もありうると
心配なさっている子どもさん(大学生や社会人) 行動を起こしませんか。
従来にはない全く新しいことを行うのですから簡単ではありません。相談しながらどうしたらよいか 考えていきませんか。

 マインドフルネス総合研究所 代表
  大田健次郎

「家族の自殺を防止するための新しいうつ病対策の準備会」

メールはこちらです
一定数になりましたら日時、ご相談して、会場(全国どこでも、真剣な方のいる町で)を決めて集まっていただくよう 手配しましょう。「家族の自殺を防止するための新しいうつ病対策の準備会」と仮に名前をつけます。パニック障害を含みます。家族は親だけではなく、子供、兄弟姉妹を含みます。
社会経済的要因の方面の対策は、他の団体や国が提案してくれることですすんでいくでしょう。薬物療法への誘いも行われていくでしょう。
薬物療法がだめな人の救済対策を考えていきましょう。
Posted by MF総研/大田 at 11:23 | 私たち | この記事のURL