大企業のメンタルヘルスの取り組み

(財)社会経済生産性本部メンタルヘルス研究所は８月６日、第4回「メンタルヘルスの取り組み」 に関する企業アンケート調査結果を発表した。 全国の上場企業2,368社を対象に2008年4月に実施したものである。（有効回答数269社、回収率 11.4％）

社会経済生産性本部メンタルヘルス研究所の発表

　重要なポイントは次のとおり。

１）半数以上の企業で、最近3年間の「心の病」は「増加傾向」
• １．最近3年間における「心の病」は56.1％の企業が「増加傾向」と回答。半数を超える高い水準 。
• ２．年齢別にみると約6割(59.9％)の企業が30代に心の病が最も多い。
２）メンタルヘルス施策を重視する企業がほぼ倍増
• １．従業員の健康づくり施策全体の中で、メンタルヘルスに関する施策に力を入れる企業は63.9％ 。この比率は2002年の2倍近い値。
• ２．メンタルヘルスの今後の取り組みについて、9割近く(86.9％)の企業で更に充実させる方向で 考えている。
• ３．メンタルヘルス施策を通じて企業が期待している主な内容は、不調者の早期発見、不調者に適 切な対応ができることなどである。
• ４．現在取り組んでいるメンタルヘルス施策について、約4割(38.7％)の企業で「まずまず効果が 出ている」と回答している。「あまり効果が出ていない」という回答は16.0％で、「どちらともい えない」（40.1％）という回答も多い。

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　これが「大企業」のメンタルヘルス対策の現状である。「心の病」が増えている。回答あった企業では、対策をとっているが、効果については「どちらともいえない」が（40.1％）と多い。 さらに、この回答率の低いこと（１１％）。おそらく、有効な対策がむずかしく驚くべき実態であるため、回答を出せなかったのではないか。
　社員に多いのは、うつ病である。厳しい仕事のストレスのもとではうつ病の予防も難しく、治療は薬物療法中心で休職退職を余儀なくされ、治らずに自殺もある。自殺防止対策には、企業の対策は必須である。ところが管理職でさえもストレスを感じているので部下のケアができないだろう。
　経営者がさらにうつ病予防対策をすすめてほしいが、本人もある程度の対策がないわけでもない。厚生労働省のメンタルヘルス指針でも本人のすべきことがあるという。

　マインドフルネス心理療法も予防的実践に有効である。これは発病してからの治療法でもあるが、予防的にも実践できる。個人で社外の会に参加するとか、社内に同好会を作る方法がある。（私も定年までの１０年ほど社外の同好の人と実践したせいか再発しないですんだ）
　会社からの対策もあるが、自分でもストレス対処法を実行しないと、いったん、うつ病になると大変につらい状況となる。薬物療法が中心の日本だから軽くなっても復帰がまたハードルが高い。再び同じようなストレスの現場に戻るのだから、薬物療法のみの治療では再発、薬物療法、復帰、再発の繰り返しとなるおそれがある。薬物療法のみでは再発が多いという臨床試験の結果がある。
　国、自治体、組織からのストレス緩和対策（これは社会構造的な方面からの対策）と、本人のメンタルヘルス耐性の向上（これは個人のストレス対処スキルの方面からの対策）の両面からとりくまないと、うつ病、自殺対策は限界に達する。