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IIHOE [人と組織と地球のための国際研究所]

「地球上のすべての生命にとって調和的で民主的な発展のために」を設立目的に、「社会事業家のマネジメント支援」、「ビジネスと市民生活を通じた環境問題・社会的課題の解決」、「2020年の地球への行動計画立案」に取り組むNPOです。


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略歴(CSR関連) [2017年04月01日(Sat)]
CSR関連分野での略歴【2017年4月現在】

1964年大阪生まれ。87年に京都大学卒業後、(株)リクルートに入社。国際採用・広報・営業支援などを担当し、91年に退職。その後、国際青年交流NGO「オペレーション・ローリー・ジャパン」の代表や国会議員の政策担当秘書などを務め、94年にIIHOE設立。NPOや社会責任志向の企業のマネジメント、市民・事業者・行政などが総力を挙げて地域を守り抜く協働・総働の基盤づくり、企業のみならず、NPOや自治体における社会責任(CSR・NSR・LGSR)への取り組み推進を支援している。

特に2001年以来、環境社会報告書・CSRレポートへの第三者意見執筆は計28社145回、市民との対話(ステークホルダー・ダイアログ)のファシリテートは計32社97回を担当。
16年度の第三者意見執筆は7社(大川印刷、カシオ計算機、積水ハウス、損保ジャパン日本興亜、デンソー、ブラザー工業、横浜ゴム)。
世界初の環境・社会報告書の読者調査である「環境・社会報告書リサーチ」(緑のgoo主催)でも、2001年の調査開始以来、企画・設計・分析を手がけ、
緑のgooでの月刊連載コラム「環境・社会コミュニケーションの考え方・進め方」は17年に及んだ。
さらに、自治体の社会責任(LGSR)についても、世界初の「自治体における『社会責任』への取り組み調査」を2013年に実施・発行するなど、精力的な働きかけを行っている。

【主な役職】
IIHOE [人と組織と地球のための国際研究所]
代表者(CEO) 兼 ソシオ・マネジメント 編集発行人
ソシオ・マネジメント・スクール プリンシパル

(般社)ジャパン・オンパク 理事(2010年より)
(般社)ソーシャルビジネス・ネットワーク 理事(2011年より)
(般社)J-CAPTA 理事(2013年より)
(公社)チャンス・フォー・チルドレン 理事(2014年より)
(公財)日本自然保護協会 評議員(2002年より)
(般財)ダイバーシティ研究所 評議員(2010年より)
(特)新潟NPO協会 評議員(2012年より)
(特)自然体験活動推進協議会 監事(2005年より)

【著書など】
隔月刊誌「NPOマネジメント」
(編集発行人。特集などの執筆も担当、1999年から2011年まで)
「ソシオ・マネジメント」(編集発行人。2014年創刊)
『NPO大国アメリカの市民・企業・行政』(99年)
『市民組織運営の基礎』(02年)
『組織を育てる12のチカラ』(06年)

訳:マイケル・E・ポーター『価値を創造する助成へ』
監訳:『NPO理事の10の基本的責任』 『理事を育てる9つのステップ』
略歴:標準版 [2010年11月01日(Mon)]
【2015年7月現在】
1964年大阪生まれ。87年に京都大学卒業後、(株)リクルートに入社。
国際採用・広報・営業支援などを担当し、91年に退職。
その後、国際青年交流NGO「オペレーション・ローリー・ジャパン」の代表や
国会議員の政策担当秘書などを務め、94年にIIHOE設立。
大小さまざまなNPOのマネジメント支援を毎年100件以上、
社会責任志向の企業のCSRマネジメントを毎年10社以上支援するとともに、
NPOと行政との協働の基盤づくりも支援している。

【協働研修向け】
1964年大阪生まれ。87年に(株)リクルートに入社し、広報や国際採用などを
担当して91年退社。その後、国際青年交流NGOの日本代表や国会議員の
政策担当秘書などを務め、94年にIIHOE設立。NPO・市民団体の
マネジメントや、企業の社会責任(CSR)への取り組みを支援するとともに、
NPO・市民団体と行政との協働の基盤づくりを進めている。
2004年、05年、07年、09年に、全国各地のNPO支援センターと
協働で、約200の自治体(都道府県・市)とNPOとの協働しやすさを
7段階で評価する世界初の調査「協働環境調査」を、また13年に
自治体における『社会責任』(SR)への取り組み調査」を実施し、
その結果をもとに毎年約60の自治体で、職員や市民との合同研修を開催している。

【主な役職】
IIHOE [人と組織と地球のための国際研究所] 代表者
兼 ソシオ・マネジメント編集発行人

(般社)ジャパン・オンパク 理事(2010年より)
(般社)ソーシャルビジネス・ネットワーク 理事(11年より)
(般社)J−CAPTA 理事(13年より、15年から理事長)
(公社)チャンス・フォー・チルドレン 理事(14年より)
(公財)日本自然保護協会 評議員(02年より)
(般財)ダイバーシティ研究所(DECO) 評議員(10年より)
(特)新潟NPO協会 評議員(12年より)
(特)自然体験活動推進協議会(CONE) 監事(05年より)

【著書など】
 隔月刊誌「NPOマネジメント」(編集発行人。特集などの執筆も担当)
 『NPO大国アメリカの市民・企業・行政』(99年)
 『市民組織運営の基礎』(02年)
 『組織を育てる12のチカラ』(06年)
 監訳:『NPO理事の10の基本的責任』、『理事を育てる9つのステップ』
 連載:月刊総務「企業の社会参加」(1999年から2005年)
 連載:環境goo「環境・社会コミュニケーションの考え方・進め方」 (2001年から<継続中>)

備考:よりパーソナルなプロフィールは、
 個人ブログ
 CANPANエディター紹介
 キャリナビ
 ジャパン・オンパクのロング・インタビュー
 日本自然保護協会のインタビュー「自然保護の仕事」
 をご参照ください。
略歴(有機農業関連) [2006年12月18日(Mon)]
有機農業分野における略歴

生産技術交流から販売戦略の立案(宅配やスーパーなど)まで、
有機農業の総合的な推進にかかる業務を経験しており、
国内外における講演も多数。
 IFOAM(国際有機農業運動連盟)アジア会議
  97年インド大会 基調発表「日本の有機農業の現状」(英語)
  99年フィリピン大会 基調講演
   「日本とアジアの有機農業の近未来」(英語)
   (もう1人の講演者はマグサイサイ賞受賞の
    ヴァンダナ・シヴァ女史)
 98年 農水省後援研究における発表(政策科学研究所)
 99年 チリ政府主催シンポジウム 基調講演
    「日本の有機農業市場の近未来」(英語)
 99年 アフリカ日本協議会主催(外務省草の根援助案件)
   ジンバブエでの有機農業流通を通じた地域開発プロジェクト
   にて「有機農業流通の展開」(英語)

その他、有機農業分野におけるヨーロッパ主要国視察などを企画・実施。
 97年:スウェーデン、イギリス、ドイツ
 98年:イギリス、スウェーデン、ドイツ

主な監訳書:
『オーガニック認証機関の設立と運営 IFOAM公式マニュアル』(98年)
『有機農業・加工認証プログラムのためのIFOAM認定要件』(98年)

1995年6月から99年6月まで
らでぃっしゅぼーや(環ネットワーク株式会社)にて経営企画と国内外における有機農業推進施策立案を担当。特に96年からはIFOAM(国際有機農業運動連盟)の日本国内における実質的な窓口業務を担当。

1999年4月から2001年3月
IFOAM共同基金 コーディネーター
同基金は日本有機農業研究会、大地を守る会、ポラン広場、JONA(日本オーガニック&ナチュラルフーズ協会)など日本国内のIFOAM会員による、国内外での有機農業の推進に関する連絡協議会。
ちなみにIFOAMとは、世界100カ国以上の約1000の有機農業推進団体が加盟する国際ネットワークで、2年ごとに発表される「IFOAM基礎基準」は有機農業生産におけるデファクト・スタンダード。