サマータイムのあるヨーロッパ人は、この季節、寝不足になると聞くのですが、それを科学的な根拠で示したということなんでしょう。
私が思うに、サマータイムを導入すると同時に、ロングバケーションもセットで導入する必要があるような気がします。年中同じ生活をすることが、逆に身体のリズムを崩している可能性があると思っていて。その季節にあった生活をする方が、健康的な気がするんです。だから、サマータイムを導入するなら、長期の夏休みも導入した方がいいように思います。

また、「北海道の企業が始業時間を１時間早めた実験」というのを根拠に話しているのですが、サンプルとしてはまだ少ないような気がします。企業特有の問題とか、取引先はサマータイムが導入されていなかったのなら、そのぶん残業が増えるわけで、そのありの関係性がいまひとつわからない。だからちょっと、無理があるんではという気がします。

日本の標準時は東経135度の明石を元に設定されているわけですが、北海道の札幌市は東京とともに東経140度で明石に比べれば20分時差があるはずです。逆に沖縄は件の重心が東経126度ということで、東京に比べれば約１時間の時差があることになるわけで。同じ９時〜５時で働いていても太陽の位置からすれば年中サマータイム状態ということになります。
その沖縄は、健康の島だとか、長寿県と言われているわけです。
このあたりについては、どうなんでしょう。


「サマータイムは健康に悪影響」睡眠学会が導入反対声明
（読売新聞 - 06月05日 20:25）

　超党派の議員連盟が２０１０年の導入を目指す、サマータイム制度について、日本睡眠学会は５日、「体のリズムを乱して睡眠に影響を与え、健康を損なう」として反対の声明を発表した。

　サマータイムは、夏季に時計を１時間進める制度。欧米各国で実施されている。同学会の特別委員会（委員長＝本間研一・北海道大教授）は、これら先行実施の国での調査や研究文献をもとに、夏時間への移行後、最長で２週間程度、睡眠時間が短くなり、眠りの質が下がると分析。さらに、体内時計を昼夜の変化に合わせる機能が低下しているため、不眠や朝に起きられないなど睡眠障害に悩む人たちの症状が悪化すると主張した。

　また、学会は、２００４年に初めて、北海道の企業が始業時間を１時間早めた実験の結果などをもとに、サマータイム制度導入を全国に広げた場合、医療費の増大や作業能率の低下で約１兆２０００億円の経済損失が生じると試算した。北海道の実験では、従業員の４割が体調不良を訴えていた。

今日から、ツナミクラフトを通販してくれているコトリ堂さんの商品が展示されるとのことで、神保町の集英社の横の筋を真っすぐ行ったところにある「art-bookshop & cafe / abc-gallery」に行ってきました。




この「art-bookshop & cafe / abc-gallery」は、手芸は人生を豊かに美しく彩るアートだと考え、自ら取り扱う手芸本をアートブックと位置づけて、世界中から手芸に関する本を集めて販売しているお店。
店内には、世界中から買い付けた、様々な言語のアートブックが所狭しと置かれていて。常に何人もの人が本を探していました。
ここにくるお客さんにとっては、技術が共通言語であって、書籍に使われている言語が違っても内容が通じ合えるようです。

そういや、あるIT技術者が、海外でいろんな国の人とシステム構築をしたとき、仕事以外の日常会話はいまひとつ通じないのに、仕事は意外とスムーズだったとか言ってましたが。
手芸の世界でも技術は共通言語のようです。


さてさて、ツナミクラフトの展示販売の方ですが、1階のギャラリーの方に展示されています。



今回は、BookShelf-Gallery（本棚ギャラリー）という企画展の中での展示販売となっているのですが。
本棚というのは、その人のキャラクターがでるものですが。その本棚を飾る感覚で作品を展示し。しかも他の人の本棚と隣り合わせることで場を共有することで、いろんな作家さんがお互いに刺激しあえる面白い企画です。もちろん、この本屋さんに本を買いに来ている作家さんの刺激にもなります。
私がツナミクラフトと接していて面白いと思うことのひとつは、いろんな人が、作品を見て刺激し合う現場にいるということです。その面白い現場が、この企画にはあります。
今回は5/15から4週間にわたって、週替わりで実施していた最後のひと組なのですが。今後も実施していきたいそうです。次回は夏の終わりごろになりそうです。

ぜひ足を運んでみてください。

ツナミクラフトの展示期間
6月5日(木)-6月10日(火)
（日曜日は定休日となりますので、開催は日曜を除く各5日間となります。） 店舗営業時間の10:30-18:00

場所　「art-bookshop & cafe / abc-gallery」
東京都千代田区神田神保町3-19 U・I九段下ビル1F
TEL:03-3230-1811

ちなみに、「art-bookshop & cafe / abc-gallery」は、こんな外観です。



向って左側から入ります。

６月11日に衆議院で日本の人身売買対策を考える院内緊急集会が開かれます。
日本は、残念ながら米国務省の２００８年度人身売買報告書によると、人身売買対策が不十分な国としてTier2にランクという不名誉な評価がなされています。
そんなことで、衆議院で院内緊急集会を行うこととなったようです。

エコロジーシアター「天の浮舟　〜森を消費した国の少年と、森を失った国の少女の出会い〜」で語るように、環境問題が、貧困、人身売買、児童買春、森林破壊、グローバリゼーション‥という風に複雑に絡み合っています。
ですので、大きな枠組みからと、自分たちの出来る小さなことからの挟み撃ちをしないと解決しにくい状況があります。どちらかが欠けても問題解決しません。
だからこそ、このような国会を巻き込んだ形でのアクションは重要な意味をもっています。

※「天の浮舟」の動画が見やすくなりました。是非ご覧下さい。

以下院内緊急集会の詳細

【日本の人身売買対策を考える院内緊急集会のご案内】
日時 6月11日（水）　午前11時〜正午（午前10時半開場）
場所 衆議院第１議員会館　第１会議室（最寄駅・地下鉄・「永田町」または「霞ヶ関」）
主催 人身売買禁止ネットワーク（JNATIP）
　　　　　〒110-0015　東京都台東区東上野1-20-6　丸幸（まるこう）ビル3Ｆ

■　人身売買大国日本、問われるＧ８ホスト国としての品格　■
　６月４日に発表された２００８年度国務省人身売買報告書において、日本は人身売買対策が不十分な国としてTier２にランクされました。
　ロシアを除く他のＧ８諸国および韓国がすでに最低限の基準を満たしている（Tier1）と評価されているのに対して、日本が依然Tier２にとどまっていることは、国際社会における日本の評価を著しく貶めています。
　今年のＧ８サミットのホスト国として、日本は人身売買問題に対する十分な対策を打ち出す国際的責務があるとJNATIPは考えます。
　この度の緊急院内集会では、人身売買を巡る国際的な取り組みはどこまで進んでいるのか、そして日本がTier1になるために必要な対策は何か、を各界の専門家に話していただき、率直な意見交換を行ないたいと考えています。
　奮ってご参加下さい。

■　プログラム（予定）　■　
開会の挨拶 戒能民江　人身売買禁止ネットワーク共同代表/お茶ノ水女子大教授
国会議員からのご挨拶
人身売買問題を巡る国際的動向
　武者小路公秀　元国連大学副学長/反差別国際運動日本委員会理事長
　中山暁雄 国際移住機関（IOM）駐日代表
　中井裕真 （財）日本ユニセフ協会広報室長
人身売買禁止ネットワークからの提言
　人身売買被害者保護法（仮称）の早期成立　吉田容子　人身売買禁止ネットワーク共同代表/弁護士
　民間シェルターの活用と資金援助　大津恵子　人身売買禁止ネットワーク共同代表/前女性の家HELPディレクター
　日本国籍者の人身売買問題　藤原志帆子　ポラリスプロジェクト日本事務所コーディネーター
　外国人労働者問題　川上園子　アムネスティ・インターナショナル日本
５．質疑応答

司会：百瀬圭吾　学生ＮＧＯ「てのひら〜人身売買に立ち向かう会」事務局長

【JNATIP加盟団体】
I女性会議/会津マスクワイア/アジア・ファンデーション日本事務所/アジア女性資料センター/アジア女性自立プロジェクト/アジア女性センター/FAHこすもす/社団法人アムネスティ・インターナショナル日本/移住労働者と連帯する全国ネットワーク/ACE(Action
against Child Exploitation)/（特活）ADP委員会/エクパット・ジャパン・関西/CAPP
人間の安全保障と搾取的移住労働研究会/京都YWCA・APT/くろーばー（外国人DV被害者支援ネットワーク大阪）/国際子ども権利センター/子どもの性と命の教育コミッティ(CESA)/コングレガシオン・ド・ノートルダム/女性エンパワーメントセンター福岡/女性の家サーラー/SWASH(Sex Work and Sexual Health)/世界女性会議岡山連絡会/タイ女性の友/ての
ひら〜人身売買に立ち向かう会/東京YWCA/反差別国際運動日本委員会（IMADR-JC)/北京JAC/ポラリスプロジェクト/アジアの女性と子どもネットワーク

【本集会に対する問合せは森田明彦（090-9856-5782）または矢作由美子（090-1439-6149）までお願いします】

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＜人身売買＞日本に改善促す…米年次報告書
（毎日新聞 - 06月05日 12:01）

　【ワシントン小松健一】米国務省は４日、売春や強制労働などを目的とした国際的な人身売買に関する年次報告書を発表した。０４年に４段階で下から２番目の「監視対象国」に指定された日本は、０５年以降４年連続で上から２番目の監視対象外となった。だが、報告書は日本について「人身売買の犠牲者の保護措置が不十分なうえ、犯罪者の処罰など法執行に改善が見られない」と指摘。このほか、外国人研修制度についても「外国人労働者の搾取と伝えられている」として日本政府に改善を促した。

　年次報告書はブッシュ政権が発足した０１年から発行し、今年は１７０カ国・地域を対象に評価。最良は英国、韓国、香港など２９カ国・地域、最低ランクには北朝鮮、ミャンマー、イランなど１４カ国が指定された。

　また、中国については、北朝鮮からの脱北女性らが売春や結婚、労働を強制されていると指摘。さらに、子供を含む強制労働を中国国内の「重大な問題」と述べ、昨年に続き「監視対象国」となった。