3月22日、AJJDC（American Jewish Joint Distribution Committeeの略、Jointという名称でも知られる）から日本財団常務理事田南立也のメールに問い合わせが入った。このたびの震災被災に対し、人道支援の立場から、被災地の復旧復興に向けて日本財団に協力をしたい。ついては、どのような協力方法があるのか、という内容だった。 AJJDCは、世界中のユダヤ人の救済のため、すべてのユダヤ人はお互いに責任を共有する、との信念を実証するために、ユダヤ人の生活保護、高齢者支援、教育、社会福祉、失われたユダヤの絆や文化の復活のための活動をしている。また、弱者支援や災害支援については、ユダヤに限らず世界規模での長期にわたる復興支援を目指し、セクターを超えて支援、援助をしている組織である。 そのAJJDCのRepresentativeとして活動しているJCJ（Jewish Community of Japan）日本ユダヤ教団東京支部から、田南に対して面談が申しこまれ、4月19日、副会長フィリップ・ローゼンフェルト氏が田南を訪ねてこられた。趣旨は教団の浄財を、日本財団を通じて被災地支援のために使いたいとのこと。田南はその志に感謝しながら、今後の方向性を検討するために、日本財団が取り組むROAD プロジェクトを紹介したところ、聾唖者の心のケアのためのプロジェクトに対し90,000ドルの寄付の提案を頂いた。早速JDCウェブサイト上には、日本財団のRelief Fundが紹介された。https://www.jdc.org/　 そして、新たに5月半ばには、AJC(American Jewish Committee)から、聾唖者の心のケアのためのプロジェクトに対し、50,000ドルの寄付が申しこまれた。ユダヤの二つの団体からの大きな贈り物となった。 このたびの支援の申込みの経緯は、American Jewish Community Asia Pacific InstituteのDirector、James Busis氏が80年代に企業研修で来日した折、田南がインターン先の世話をしたというのが、ことの始まりである。その後、Busis氏と田南とはメールでの交流が続いていた。今回Busis氏がJDCに対し、日本への支援について日本財団の田南にコンタクトを取るようにとアドバイス。その縁を辿り、JDCは日本財団との連携を求めてきた。かつて築いた人との交流や絆が時を経て実を結び、このたび震災で痛手を受けた日本への支援という形となることは、感慨深く、またその巡り合わせに感謝する思いである。（木下　園子）