飛耳長目：アメリカにみるNPO戦略のヒント

コミュニケーション／PRのコンサルティング会社、Brotherton Strategiesは、財団における“WEB 2.0”の利用動向に関する『Come On In. The Water's Fine.: An Exploration of Web 2.0 Technology And Its Emerging Impact on Foundation Communication』を発表しました。同レポートは、財団のPR担当スタッフ向けのNPO団体、Communications Networkに対し作成されたものですが、WEB 2.0の活用促進における財団の懸念に触れながらも、新しいメディアを活用することの利点や必要性を説いています。

WEB 2.0には、Webサイトの持つ情報や機能を利用者が自由に組み合わせたり加工をしたりして新たなコンテンツを提供したり、不特定多数のユーザが参加することで、巨大な集合知を形成するという特徴があります。具体的には、ブログやSNS、ポッドキャストなどのコミュニケーション・ツールがそれにあたります。

財団の中には既にこれらのツールを使いこなしているところもあるようです。例えば、デンバーにあるDaniels Fundでは、先ごろ日本にも入ってきたFacebookを導入し、同財団から大学の奨学金を取得した学生とコミュニケーションを図ったり、学生同士の一体感を醸成する目的で活用しているようです。こういったコミュニケーション・ツールの活用は、学生が同財団のWEBサイトをあまり見ていなかったり、Eメールへの返信がなかったりすることがきっかけになっているようです。

一方で、財団の中には、自分たちの提供する情報／メッセージに対するコントロールを失うことに対する懸念があるようです。こういった障害を克服するためにも、財団内部のスタッフの育成、積極的な活用に対する報酬、組織内部の改革、そして何よりもリーダーシップが必要であると述べられています。

民間企業と比べると情報発信力の弱いNPOにとって、ブログやSNSは大きな影響力を持っています。年配のNPOスタッフの中には、こういったコミュニケーション・ツールを活用することに対して、技術的な側面、対面でのコミュニケーション離れを加速させる可能性、そして、場が荒れるという点から、抵抗を覚える人もいるかもしれません。しかしながら、若者を中心に、コミュニケーションの1手段としてはもはや避けては通れないのです。上手な使い方を考えたほうが前向きですね。




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