CANPAN ブログ検索
Loading
  • もっと見る
«米国における子どもの寄付の実態と寄付教育の役割 | Main | 彩魂NPOマネジメントセミナー「NPO資金調達のヒント」のご案内(10/26)»
プロフィール

長浜洋二さんの画像
Google

Web全体
このブログの中
最新記事
カテゴリアーカイブ
ビデオリサーチ執筆コラム
logo_vri.jpg
01271000_54c6e32f59479.jpg

『広報会議』(2015年3月号)

『「社会課題先進国」日本のNPO、なぜ広報が必要なのか?』を寄稿


sendenkaigi_20120301.jpg

『宣伝会議』(2012年3月1日号)

『マーケティング部門と密接に連携 これからのCSR活動の形を考える』の座談会に参加


sendenkaigi_20110515.jpg

『宣伝会議』(2011年5月15日号)

『米国NPOに学ぶ、WEBサイト活用ケーススタディ』を寄稿


http://blog.canpan.info/hijichomoku/index1_0.rdf
http://blog.canpan.info/hijichomoku/index2_0.xml
米国企業のコーズマーケティング最新情報と消費者の反応の変化 [2013年10月08日(Tue)]
ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)

ぴかぴか(新しい)ぴかぴか(新しい)ぴかぴか(新しい)NPOマーケティング・セミナーぴかぴか(新しい)ぴかぴか(新しい)ぴかぴか(新しい)
経営課題を解決する【6つ】の事例と手法を一挙大公開!

<<< 2013年11月9日(土) 14時〜18時(13時30分開場)>>>

次項有参加申し込みはこちら

ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)ー(長音記号1)



コーン・コミュニケーションズ(Cone Communications)が1,270人の米国成人に対して実施したインターネット調査『2013 CONE COMMUNICATIONS SOCIAL IMPACT STUDY: THE NEXT CAUSE EVOLUTION』によると、寄付つき商品を購入する米国人は、社会課題に対していくら寄付したかだけではなく、寄付した結果がどうなったのかに強い関心を持っているようです。

54%の米国人が過去12か月の間に寄付つき商品を購入している一方(1993年の調査からは170%増)、わずか25%が、自分が行った寄付が社会課題の解決に繋がったと感じているに過ぎません。さらに、企業が寄付つき商品を販売することで、当該企業が社会問題や環境問題に対して大きなインパクトをもたらしていると回答したのはわずか16%となっています。

その他、主要な調査結果は以下のとおりです。

■寄付した結果を知る手段として、消費者は、その製品のパッケージやラベルに記載する(21%)、ニュースなどのメディアでの伝える(16%)、紙媒体/放送/WEBでの広告(16%)という要望を持っている。

■89%は、価格と品質が同じであれば、ブランドスイッチを行う傾向にある(前回調査時の2010年の80%から上昇)。

■42%は過去に、社会に対する企業の無責任な行為を知った際に、当該企業の製品やサービスの不買を行った経験がある。

■企業が取り組むべき社会課題の優先度について、44%が経済開発(人や雇用創出、インフラ整備などへの投資)だと回答し、貧困や飢餓の撲滅(14%)、環境問題(13%)と続く。

これらの結果を踏まえ、今後、寄付つき商品を販売する企業もそれに関わるNPOも、“成果”を意識した取組みをしなければならないということですね。テレビ等のマスメディアに加え、ソーシャルメディアというコミュニケーションツールを手に入れた消費者(寄付者)は、今や豊富な情報をもとに、日々、社会貢献の世界においても賢くなっています。NPOの活動に対しても、企業のCSRに対しても、ただ単に社会に良いことをしているというレベルではもはや満足せず、その成否に関して評価を下すだけの情報を持っているということです。

NPOにおいては、自分たちの活動や事業が本当に社会課題を解決しているのかを真摯に考え、その成果について社会に伝えていかなければなりません。このことは企業にとっても同じで、自分たちの社会貢献活動がどのような社会的なインパクトを創出したのかを消費者に伝える必要があります。

NPOと企業が連携し、ともに成果を目指していくという視点でみた場合、本調査の79%は、『もし機会があれば、自分が信頼している企業が支援するNPOに対して寄付をする』と回答しており、もはや企業とNPOの連携による社会貢献活動は“一心同体”といってもよい状況にあるのです。

NPO、企業双方が、パートナーとなる相手を慎重に吟味し、連携による成果を明確に意識した取り組みを行う。NPOと企業の連携は、これまでより1つ上のフェーズに入ってきた感じがしますね。



にほんブログ村 その他生活ブログ NPO・NGOへ にほんブログ村 その他生活ブログ ボランティアへ

CSRの記事一覧へ≫≫≫

NPOファンドレイジングボランティア寄付社会的起業CSRソーシャル・マーケティングマネジメントパートナーシップ教育メディアまちづくり公共政策
トラックバック
ご利用前に必ずご利用規約(別ウィンドウで開きます)をお読みください。
CanpanBlogにトラックバックした時点で本規約を承諾したものとみなします。
この記事へのトラックバックURL
※ブログオーナーが承認したトラックバックのみ表示されます。
トラックバックの受付は終了しました

コメントする
コメント