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給食のあり方を検討する必要があるのでは[2019年01月12日(Sat)]
 時事通信2018年11月19日付け「給食完食、強要やめて=相次ぐ不登校、訴訟も―支援団体に1000人相談」から、小中学校で教員に給食の完食を指導されたことがきっかけで不登校や体調不良になったなどの相談が昨年5月〜今年9月、支援団体に延べ1000人以上から寄せられていたことが19日、分かった。完食指導が訴訟に発展した例もあり、支援団体は「給食は本来、楽しく食べて、食事の大切さを学ぶ場。強制は絶対にやめて」と訴えている。支援団体は一般社団法人「日本会食恐怖症克服支援協会」(東京都渋谷区)。昨年5月に協会を設立した山口健太代表によると、相談は無料通信アプリ「LINE(ライン)」などを通じ、最大で1日20人から寄せられ、9月末までに生徒や保護者ら延べ1000人に上った。生徒や保護者らが集まって悩みを共有する場も毎月設け、東京や大阪、愛知など6都府県で計17回開いた。相談内容は「完食指導に我慢できず、小学3年から不登校になり、対人恐怖症になった」「幼稚園登園を渋るようになった」「野球部での食事指導で、1年間吐き続けた」などさまざま。転校を余儀なくされた例もあった。給食指導をめぐっては、当時通っていた小学校で教諭に牛乳を無理やり飲まされ心的外傷後ストレス障害(PTSD)を発症し、不登校になったとして、今年4月に男子中学生と両親が静岡県長泉町に慰謝料を求める訴訟を起こしている。同協会への相談者は、過去の完食指導がきっかけで人前で食事ができなくなった20、30代が全体の8割を占め、うち7割が女性という。指導の背景には食品ロス削減の観点もあるが、山口代表は「残飯ゼロは理想だが、問題は進め方だ。子どもはそれぞれ食べられる量が違う上、『食べろ』と言われるとますます食べられなくなる」と強調。「食べなければ、好き嫌いをなくすきっかけすらなくなる。適切な量を楽しく食べる環境をつくってほしい」と話している。036.JPG 

 教育現場としては悩ましい問題でもでもあるでしょう。多忙を極める学校生活の中で栄養面と食育を兼ねて行われるはずの給食指導が行き過ぎと受け止められることは確かにあるかもしれません。子ども一人ひとり顔が違うように性格も生い立ちも家庭環境も異なっていることを考えればゆっくり時間を取って楽しく食事をすることが求められるのでしょう。しかし、現実はわずかの時間内に給食を済ませなければならず準備と後片付けもセットになっているので、教師も子どもたちも慌ただしく済ませなければなりません。個性の尊重、個人個人を大事にすることを考えれば給食のあり方を考え直すことも必要なのかもしれません。シングルマザーが子育てをしている場合は、弁当ではなく給食がある子とは大変助かるので、さまざまな状況を考慮して給食のあり方を検討する必要があるのかもしれません。不登校が増え続けているとすれば、教育現場のいろいろなことを再点検して教育現場が抱える課題を解決して子どもたちが楽しい学校生活を送ることができるようにしなければならないのかもしれません。037.JPG

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