• もっと見る
« 2008年04月 | Main | 2008年06月»
<< 2008年05月 >>
        1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28 29 30 31
最新記事
カテゴリアーカイブ
月別アーカイブ
和歌山県の名産・南高梅 [2008年05月31日(Sat)]
















 北方領土返還要求和歌山県民会議主催の研修会で
講演のため、和歌山市に行ってきました。

末次一郎門下の兄弟子である
門 三佐博(かど・みさひろ)県議(当選9回)や
北方領土返還要求運動の先駆者の一人である
向井征(すすむ)同会議副会長をはじめ、
多くの先輩を前に、
「東京から来た大先生」というおだてとお世辞に乗って、
いい気になって喋り捲って参りました。
失礼の段、平にご容赦を。

 和歌山は熊野古道や8代将軍吉宗をはじめ歴史を誇り、
蜜柑に梅干といった特産品、さらには、
那智の滝や白浜温泉など観光資源にも恵まれている県だけあって、
訪ねる者を幸せにする。

 今回は、向井先輩から、
またまた私が思い違いをしていたことを、教わった。
「ナンコー梅」である。

 浅学非才の私は「楠公梅」、
つまり楠正成にちなむ梅だとばかり思っていた。

 みなさまは先刻ご承知かと思うが正しくは「南高梅」。

 門県議からも、同県民会議からも梅干を頂戴した。まずは感謝。

 向井さんからは「吉宗の時代からの老舗」の和菓子を頂戴し、
あまりに美味しそうなので、
「太っても食べよう」と意を決したところ、
これがまたまことに結構、渋茶にぴったし。

 縁側にネコでもいれば、もう、ご隠居さんそのものになりそう。

 その向井さんから、「南高梅」について教わった。

 帰京後さらに調べてみると、
南高梅が今日の名声を得るまでには、
少なくとも二人、高田貞楠(さだぐす)と小山貞一(こやま・ていいち)の
大きな働きがあったようだ。

 南高梅は和歌山県みなべ町(南部町と南部川村が2006年に合併)の
特産であり、
国産梅の6割は和歌山県産であるが、
なかでも同市は日本で最高の梅の生産量と品質を誇っている。

 2006年10月、地域団体商標制度の認定第一弾として、
南高梅は地域ブランドとして認定された。

 南高梅の果実は非常に大きく、
その割にタネは小さめであり、
果肉が厚くて柔らかいのが、
この名声を勝ち得た原因とされる。

 和歌山県のみなべ町が発祥の地。

 明治時代に旧・上南部村(現・みなべ町)で
高田貞楠(さだぐす)が1902(明治35)年、
自家の桑畑を梅畑に転じようとして
近所の勇惣佐七(ゆそう・さひち)から「内中梅」の
実生苗(みしょうなえ=種から育てる梅)60本を購入して育てたところ、
果実の大きい梅を見つけ、
「高田梅」と名付けて栽培し始めたのが濫觴。

 他方、小山貞一は、農業経営の将来を梅栽培に託し、
優良品種の梅を捜し求め、
1931(昭和6)年、高田貞楠から門外不出の
高田梅の穂木60本を譲り受け、
苦労を重ね高田梅の育成に努力した。

 これを戦後、1950(昭和25)年に発足した
上南部村優良品種選定委員会が、
5年にわたる調査の結果、最優良品種と認定した。

小山が南部(みなべ)高校の教諭であったことから
南高梅と名付けられ現在に至る。

 小山はまた、その後、果樹専業経営に切り替え、
機械化による農園の事業化に成功、
旧・南部川村の梅栽培を飛躍的に発展させた。
和歌山県農民賞受賞者。

 ところで、中曽根康弘元首相は
5月27日に満90歳になられた。

 時々お目にかかるが、お元気そのもので、
内外の情勢に通じ、
後身の指導にも尽くしておられる。
卒寿記念の句集も出された。

 その健康の秘密の1つが、「南高梅」。

 どうやら、諸先輩のおかげさまで私もここしばらくは
梅の偉力にあやかって健康を維持できそうだ。
クラスターの傘 [2008年05月31日(Sat)]










 クラスター爆弾の禁止について、横浜在住のM氏からメールで、「対人地雷よりも日本の防衛に大きな影響を与えるものに、日本は急いで入ることはない」という趣旨のご意見が寄せられました。

 ごもっともです。ご心配のことはよく分かります。

 少し私の考えを述べさせていただきます。

 日本がこの兵器を使用するのは、主に航空自衛隊が航空機から爆撃するケースだと考えられます。その場合に、不発弾が出たとしても、日本はその処理については世界有数の技術力を持って、戦場の清掃ができると私も確信しています。

 しかし、他の国ではそれが容易ではないというのも現実です。

 ラオスの首都ビエンチャンの国立リハビリテーション・センター内に、認定NPO法人難民を助ける会の障害者支援施設(車椅子の製造などの工房)がありますが、その玄関先には、クラスター爆弾の不発弾処理したものが展示されています。同種のもので、戦争終了後に亡くなったり、四肢の一部を損失した民間の人々がこのセンターには大勢いるのです。

 そうした現状から、このたにのクラスター爆弾全面禁止の合意が図られたわけです。

 ところでご心配の点、昨日、英文ででしたが小欄で紹介した合意文書では、「非加盟国と加盟国との軍事協力や作戦」は可能であるとの「網の目」が開いているのです。ですから、この爆弾を保有し、かつ、この合意に加わらなかった米国と、同盟国日本との共同防衛作戦にあたっては、米軍がクラスター爆弾を使用できることになっています。

 当初、この合意に消極的であった英仏独などNATO加盟国や日本が大きく家事を切り替えるようになったのも、ここのところだと思います。

 さらに、不発製のきわめて低い最新型の高性能クラスター爆弾も禁止の対象外となっています。自衛隊が保有している4つのタイプのクラスター爆弾は、いずれも廃棄されねばなりませんが、この高性能のものは、将来、保有できるものと見られています。

 ただし、もちろん保有クラスターの破壊や最新型への切り替えの費用は別の話です。

 ですから、当面は、アメリカの「核の傘」とともに、「クラスターの傘」に入って、侵入してくる外的の防衛にあたるほかありません。

 アメリカが唯一の軍事大国であること、日米同盟強化が必要であることの再確認を迫られている今回の合意だったのではないでしょうか。
| 次へ