旭天鵬に救われた大相撲夏場所ではあるが
日本が世話になった話③ [2007年08月31日（Fri）]
 ララ物資の生みの親・浅野七之助 「ララ」は終戦の翌年から対日講和条約が発効した1952(昭和27)年までの6年余、日本が一番苦しかった時代に、食料、衣料を中心に約17,000トン、金額は52年当時で400億円を超える援助をしてくれた。 今のお金に換算したらいくらになるだろうか、見当もつかない。 52年12月に厚生省が発行した『ララ記念誌』によれば、ララ物資の2割は日系人からとのこと。 戦時に収容所に強制収容された日系人が、地元に帰還直後に「日本難民」の救援に立ち上がったのだった。 そのあたりの事情は、浅野七之助が草案を書き、西村正・元牧師夫妻が写筆と謄写版刷りを行った次の「趣意書」に詳しい。 浅野はサンフランシスコ在住の一世で、新聞記者の出身。日系新聞「日米時事」の創刊者である。 浅野は、『中央公論』(1987年12月号)でノンフィクション作家・上坂冬子女史のインタビューに応え「当時、たまたまニューヨークで湯浅八郎博士(当時の同志社大学総長、後に初代・国際基督教大学学長)が、故国の難民救済の第一声を挙げ、同地の邦字新聞にその意見を公表した。次いで博士の提唱に共鳴して、シカゴの同訪間でも同様の声が挙がったのであった」 と述べている。 『ララ記念誌』は、ララの濫觴は終戦直後も直後、45年9月5日に9人の日系人が呼びかけ、1週間後の14日、ニューヨークのメゾジスト教会に日系人の有志が集まり、湯浅博士を委員長に委員20名からなる「日本救援準備委員会」が発足したことにあるとしている。 戦艦ミズーリで降伏文書の調印が行われたのが9月2日、すなわち、ララはわずかその3日後に、立ち上がったのである。 頭が下がるとはこういうときにいうべきことばであろう。 しかし、この運動は戦時中にできたアメリカの「対敵取締法」で規制され、また、大統領直轄の「救済統制委員会」の認可が必要であったため、発足直後から頓挫した。 同委員会は欧州への救援は認めてもアジアへは認可しなかった。 46年3月10日、湯浅博士は「時期が来るまで活動を遠慮する」との声明を発して、10月、国際基督教大学の創立準備のため帰国した(同大学は53年4月に開学)。 朝日新聞の戦後記事で、最初にLARA物資が報じられたのは1947（昭和22)年2月12日。 「ララ物資到着/約３８０トン」。 「総司令部公共衛生福祉局では１１日、米船スコットランド号が食糧、 被服、医療品など約３８０グロストンの第二回ララ海外救援物資を積んでアメリカから横浜へ到着した旨発表」とあり、物資の内訳が紹介されているだけ。全12行。 これでは日系人や在外邦人の献身的な努力はまったく伝わりえなかった。 |
