犯罪被害者の人権 (63)
日本財団助成事業の一つの展開[2007年09月29日(土)]
今年度の日本財団助成事業の一つの柱は、自死遺族支援です。
昨年、日本財団で担当の長谷川さんとの事前調整の際にも、単なる検討準備ではなく、「分かち合いの場」作りをめざしてください、との言葉が印象的でした。
日本財団の方たちが自殺対策に熱意を持っておられ、しかも自死遺族支援に対してかなり具体的なイメージを持って審査にあたっておられることを感じました。おそらくライフリンクの方たちとの意見交換の中から、ポストベンションの重要性を意識されていたものと思います。
私たちのＮＰＯは犯罪被害者支援からスタートしていますが、遺族支援の中から、地域でのネットワークを作り、グリーフワークの学びを介して、自死、突然死の遺族の方たちの「分かち合いの場」を８月から持てたらと準備してきました。
ただ、これだけは「当事者主体」ですから、私たちは場の設定や安心して話のできる雰囲気作りのお手伝いをするだけです。いきなり、「はいできました」「さあどうぞ」というわけにはいかないので、慎重に４月から遺族電話相談を丁寧にフォローしつつ、つながりの場を求めておられる当事者の集まりをやっと８月に形にできました。
この９月には自死遺族の方も複数参加され、安心して語ることのできる場を持つことができました。
結果として、日本財団助成事業の大きな目的の一つを形にすることができたようです。
今後もあせらず、当事者主体の分かち合いの場であるように、心がけていきたいと思います。
