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川北秀人on人・組織・地球

「地球上のすべての生命にとって、民主的で調和的な発展のために」を目的に、市民団体(NPO)・社会事業家(ソーシャル・アントレプレナー)や社会責任(CSR)志向の企業のマネジメントの支援や、市民・企業・行政の協働の支援などに奔走する、IIHOE[人と組織と地球のための国際研究所]代表者の毎日の、ほんの一部をご紹介します。


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集落単位の「高齢者率」×「18歳未満同居世帯率」分布図のつくり方 [2015年06月07日(Sun)]
好天、絶好の行楽日和の週末の朝に、マニアックな話題で恐縮です。。。
「集落単位の『高齢者率』と『18歳未満同居世帯率』をクロスした分布図
(一例として、大阪府吹田市の場合がこちら)
suita1.png
のつくり方を教えてください!」という、とても地元思いの
学ぶ意欲の強いお問い合わせを、年に何度か(だけ)いただきます。
「あのグラフ、自分でもつくりたい!」とお感じくださる方が増えることは、
日本の地域づくりをより良く進めていくために不可欠だと、僕も確信します。

さて、そのつくり方ですが、まず、
「e-Stat」(政府統計の総合窓口)から、「国勢調査」の希望する年度を
表示してください。(平成22年度なら、こちら

下方までスクロールすると「小地域集計」という項目があり、その「+」
マークをクリックすると、各都道府県名が出ます。
ご希望の都道府県を選び、
「2 男女別人口及び世帯数 - 町丁・字等」を開くと、人口総数と
65歳以上の人口数(=高齢者数)が、
「6 世帯の家族類型(6区分)別一般世帯数,一般世帯人員及び1世帯当たり
人員(6歳未満・18歳未満・65歳以上世帯員のいる一般世帯数,65歳以上
世帯員のみの一般世帯数及び3世代世帯―特掲)−町丁・字等 」を開くと
世帯数と18歳未満の同居世帯数が、それぞれ出ています。

2枚のシートを1枚のシートに並べ、割り算して、高齢者率と
18歳未満同居世帯率を求め、それを分布図にするところまでは、
表計算ソフトがやってくれますよね。
あとは、ラベル付けのアドインを、どれか導入すれば、地名表示もできます。
suita3.png

追加的なおススメとしては、
(1)2000年・05年・10年・15年・20年などの、その市区町村の
  平均値を入れて、当該市(区町村)の5年ごとの推移を示すことと、
(2)2010年の当該市(区町村)の平均値と、「偏差値60点」にあたる
  位置に線を入れること
の2点があります。

(1)については、00年・05年は、各年の国勢調査から算出し、
15年・20年などについては、推計することになりますが、
人口の推移については、国立社会保障・人口問題研究所(社人研)が、
2040年までの予測を市区町村単位で示しています。
問題は世帯数と、18歳未満の同居世帯比率ですが、僕は、世帯数は
「世帯当たり人口」の推移(過去10年)をもとに、その推移がこれまでの
半分のペースで進むという仮説のもとに、未来の世帯当たり人口を予測し、
それを上記の社人研の予測の総人口にあてはめて「世帯数」予測を、
18歳未満同居世帯については、00年・05年・10年の15歳未満人口と
18歳未満同居世帯数との対比を取り、その推移から未来の対比を予測し、
それを、同様に上記の社人研の予測の15歳未満人口にあてはめて
予測しています。

(2)については、平均値はそのままですが、「偏差値60点」は、
各集落の値から標準偏差を求め、それに平均値を加えて算出します。

高校受験のために、中学校時代に数学を投げ出さなくてよかったなぁと、
こういうとき、つくづく思います。
市民活動も、政治も、地域づくりも、国語(理念やことば)だけでなく、
算数(根拠や水準)もしっかり織り込まなければならない時代。
ぜひ、ご活用ください。



コメント
大変勉強になります。
一点、高齢者数を出すのは、2の表だけでなく、3の表(以下)も必要になるようです。
3 年齢(5歳階級),男女別人口(総年齢,平均年齢及び外国人―特掲)−町丁・字等
Posted by:丹澤  at 2017年01月21日(Sat) 21:00