わが国が海洋国として未来に展開していくためには、造船、海運、港湾、さらには経済といったハードシーパワーに加え、文化や政治思想などの魅力によって人々を動かすソフトシーパワーを身につけていかなければなりません。これは、海洋に関する知の集積でもあります。
これらパワーをベースとすることにより可能となる国家海洋戦略（海洋政策）を、人と海洋の共生をめざすことをふまえて確立することが、わが国にとって特に重要です。
秋山昌廣は海洋政策研究財団会長として、民間レベルからこの二つのシーパワー保持と海洋戦略の構築に貢献したいと考えます。